─　灼熱　─

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支配層は、税金を免除された財団を手段とし利用することであらゆる機関や制度を支配する。財団は、政府の政策をつくりあげ、行政・立法・司法の重要な地位に財団のメンバーを配置し、政策を実行する。財団は、教育制度のあらゆる階層の重要な地位に財団のメンバーを配置し、教育制度をつくりあげる。財団は、主な宗教各派の重要な地位に教団のメンバーを配置し、宗教の教義を支配する。

米国内だけでも数万の財団があり、それぞれがさまざまな莫大な「寄付」を行なっている。しかしこの「寄付金」は、財団の計画を「実行」する者（だけ）に“分配”されるのである。

多くの財団は、「人類の福祉」「貧困の根絶」「病気の根絶」・・・などというような“同情・親切・慈善”といったスローガンで満ち溢れている。財団が本来納めなければならない莫大な額になる税金を納めないかわりに、その国の国民が税金を納めているとも言えるのに、やっかいなことに、財団を「慈善団体」だとか、慈善事業のふりをしている“犯罪シンジケート”の代表者を「慈善家」だとか認識してしまうのである。

慈善活動は重要であるし、そこに所属し活動する職員の悪口を言うつもりもない。しかし、米国を代表とする「統治権力」とは実は政府機関でも法律でも政党でもないのであるという極めてやっかいな事実を把握できる者は少ない。

米国の代表的な財団といえば「ロックフェラー財団（Rockefeller Foundation）」であろう。その目的は、

・人類の福祉の増進
・人口と保健
・国際紛争解決への寄与
・教育
・アメリカにおける環境改善
・平等な機会
・芸術、人道などの分野で、大学・研究機関などへの寄付

……などとされている。


支配者は既に支配権を握っているのにどうして「権力支配」の手段となる財団が必要なのだろうか。その答えは、支配者は自らの権力を隠蔽するからこそ支配できるのであるとなろう。外交問題評議会（CFR）の存在に気づく人間が多くなりすぎたら、ビルダーバーグなどに権力行使機関（会議）を移行してきたように。

大金持ちとなった富豪たちの多くは、財産を蓄えるために冷酷な人生を歩んだ末、突然、深く回心して善意の人に変身するようである。ここでは「慈善活動家」としての顔はどうでもよい。善意の裏に回って裏の顔に光を当ててみたい。

２０世紀の初め頃、「アメリカのビジネスを動かすのは７人の男」であった。７人とは、Ｊ・Ｐ・モルガン、ジェームズ・Ｊ・ヒル、ジョージ・Ｆ・ベイカー、ジョン・Ｄ・ロックフェラー、ウィリアム・ロックフェラー、ジェームズ・スティルマン、ジェイコブ・Ｈ・シフのことである。これらの代理人が連邦準備制度を設立した。

１９１４年のニューヨーク連邦準備銀行の株主は、ナショナル・シティ・バンク（３万株）、ファースト・ナショナル・バンク（１万５千株）、ナショナル・バンク・オブ・コマース（２万１千株）、ハノーヴァー・ナショナル・バンク（１万２００株）、チェース・ナショナル・バンク（６千株）、ケミカル・バンク（６千株）などである。

１９８３年のニューヨーク連邦準備銀行の持ち株比率は、シティバンク（ナショナル・シティとファースト・ナショナルが合併）が１５％、チェース・マンハッタンが１４％、モルガン・ギャランティ・トラストが９％、マニュファクチャラーズ・ハノーヴァー（ハノーヴァー・ナショナル）が７％、ケミカル・バンクが８％となっている。

ナショナル・シティ・バンクのおもな株主は、ジェームズ・スティルマン（４万７４９８株）、Ｊ・Ｐ・モルガン商会（１万４５００株）、Ｗ・ロックフェラー（１万株）、Ｍ・Ｔ・パイン（８２７６株）、パーシー・パイン（８２７６株）、Ｊ・Ｄ・ロックフェラー（１７５０株）、Ｊ・Ｓ・ロックフェラー（１００株）、Ｗ・Ａ・ロックフェラー（１０株）、Ｊ・Ｐ・モルガン二世（１０００株）である。

ナショナル・バンク・オブ・コマースのおもな株主は、ジョージ・Ｆ・ベイカー（１万数千株）、Ｊ・Ｐ・モルガン商会（７８００株）、メアリー・Ｗ・ハリマン（５６５０株）、ポール・ウォーバーグ（３０００株）、ジェイコブ・シフ（１０００株）、Ｊ・Ｐ・モルガン二世（１１００株）である。

ハノーヴァー・ナショナル・バンクのおもな株主は、ジェームズ・スティルマン（４０００株）、ウィリアム・ロックフェラー（１５４０株）である。

チェース・ナショナル・バンクのおもな株主はジョージ・Ｆ・ベイカーで、彼は１万３４０８株を所有していた。

以上のように“ロスチャイルド人脈”はニューヨーク連銀の支配的な株式を握った。ロスチャイルド商会の米国における３人の代理人が、Ｊ・Ｐ・モルガン商会とクーン・ローブ商会、そしてオーガスト・ベルモントだったからである。ロックフェラーはロスチャイルド・インターナショナル・バンク（Ｎ・Ｍ・ロスチャイルド＆サンズ、ロスチャイルド銀行、ランベール銀行、ニュー・コート証券、ピアソン・ホールディングの５社の合併した銀行）の子会社であるクリーヴランド・ナショナル・シティ・バンクの支援（融資）を受けて商売敵の乗っ取りが可能になり、全鉄道の９５％を支配していたＪ・Ｐ・モルガンとクーン・ローブ商会から石油運賃の特別割引を受けたのであるから、ロックフェラー帝国もロスチャイルド家の支援（融資）で「成功」したのである。


ロックフェラー兄弟の財政顧問にクーン・ローブ商会のシュトラウスが任命されたように、ロックフェラーの投資はクーン・ローブ商会の承認を受けていたのである。シュトラウスの後任がＪ・リチャードソン・ディルワースであり、彼もクーン・ローブ商会の共同経営者であり、ディルワースはロックフェラー一族全体の財政担当となり、ロックフェラーセンタービルの５６階で１９８１年までロックフェラー家の口座のすべてを監督していた。

つまり、ロックフェラー家やモルガン家、ハリマン家などはロスチャイルド家に仕える家臣的な存在であり、ハリマン家に仕えるブッシュ家などはさらに下のグループに属することになる。

財団がテーマだったのに話がそれてしまったので財団に話を戻す。

米国にある財団の形態は、「ピーボディ教育基金」を設立したピーボディ家のあり方が起源となっているようである。ピーボディ家とは、自分の商会の後継者にジュニアス・モルガンを選んだあのジョージ・ピーボディのことである。

「ピーボディ教育基金」は１８６５年に創設されたが、理事会には次の人物の名前がある。ユリシーズ・グラント将軍（１８年間、理事を務めた）、グローヴァー・クリーヴランド（１４年間）、マッキンレー（２年間）、セオドア・ルーズヴェルト（１３年間）、Ｊ・Ｐ・モルガン（２８年間も理事を務め、理事会に１度も欠席なし）、アンソニー・ドレクセル（１２年間。モルガンの共同経営者）。

ジョン・Ｆ・スレイターも「ジョン・Ｆ・スレイター解放奴隷教育基金」を設立した。当時の理事は、ラザフォード・ヘイズ大統領、ダニエル・コイト・ギルマン、モーリス・Ｋ・フェサップの３人。

ジョン・Ｄ・ロックフェラーはピーボディ基金を規範とし、「南部教育委員会」を設立し、前述のピーボディ基金とスレイター基金を合併した。そして「一般教育委員会」を設立して、これら３つの基金を吸収してしまったのである。

一般教育委員会の設立発起人は、ウィリアム・Ｈ・ボールドウィン二世（初代理事長）、フレデリック・Ｔ・ゲイツ、ダニエル・コイト・ギルマン（ピーボディ基金とスレイター基金の副理事長、カリフォルニア大学総長、ジョンズホプキンズ大学初代総長、カーネギー協会の初代理事長、ラッセル・セージ財団とカーネギ協会の設立発起人）、ジョージ・フォスター・ピーボディ（ニューヨーク連邦準備銀行の初代理事）などである。ネルソン・オールドリッチが一般教育委員会の憲章の議会通過の音頭を取った。

ギルマンが米国でもっとも影響力の大きかった３つの財団の設立発起人だったということは、いかに常に少数の人間たちによって集中的支配されてきたかを示している。ギルマンは「ラッセル信託基金」も設立しているが、ラッセル信託基金はご存知、スカル・アンド・ボーンズの中核である。ボーンズについては過去に何度も書いているのでここでは詳しく取り上げない。

ギルマンは、ジョン・デューイにジョンズホプキンズ大学で「集産主義教育理論」を叩き込み、デューイはシカゴ大学に移って教育学部長となり、その後、コロンビア大学師範学校の校長になった。ギルマンはリチャード・エリーも訓練し、エリーはウッドロー・ウィルソンを教えた。ギルマンは２０世紀になってからもデューイやエリーを通じて米国の教育を支配したらしい。ちなみにウィルソンは、連邦準備制度をもたらした人物である。

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※ どうも書き出すと長くなってしまう癖が私にはあるようで、また文字数がオーバーしてしまった。

続きます。続きは「ロックフェラー財団は財団の中の財団である」です。

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