★狂犬病注射有害無用論

　犬の狂犬病注射有害無用論の随想集　　

狂犬病予防法は戦後の不衛生時代に多発した狂犬病を根絶するために、半世紀以上も前の昭和28年に制定された法律だ。その狂犬病は根絶された。世界保健機関（WHO)が認めているように、日本は狂犬病の清浄国だ。なのに、未だに、その法律でワクチン接種を強要している。

　世界には狂犬病が根絶した国や地域が７５ある。イギリス、フランス、オランダ、スイス、オーストラリア、ニュージーランドなどだ。それらの国は狂犬病ワクチンの接種義務を廃止している。その７５のすべての国名や地域名を日本はなぜ狂犬病ワクチン注射を強要する？　日本も清浄国７５ヶ国の一つだよ！に掲載してある。
　それらの国は日本と同じように狂犬病が根絶しているからだ。日本はなぜ、接種義務を廃止できないのだ。理由はただ一つ。獣医等の権益団体が儲けるためだ。

　時代遅れの悪法に従うと愛犬の寿命を縮める。わかってない人が多すぎる。ご用済みの悪法に盲目的に従う人は社会良識のある善良な市民とは言えない。愚民政治の愚民だ。明るい健全な社会は社会良識のある善良な市民が作る。それが改革の歴史だ。

　狂犬病予防注射の市場はボロ儲けの巨大市場だ。原価１００円とも言われているワクチンが３，０００円ほどで販売されている。２００５年現在、国内に約１，３００万匹の犬がいる。狂犬病ワクチンの注射率は全国平均で３７％だ。（獣医団体等が公表している７０％の数値はごまかしの数値だ。登録した犬についてだけの数値だ。飼い犬の約半数は登録さえしてない。）
　その３７％の数値を基に計算すると、狂犬病ワクチンの市場規模は１４４億円の巨大市場だ。濡れ手に粟の悪徳商法だ。

　他人の愛犬をワクチンの副作用で殺しながら、補償もせずに、利益を上げている機関、団体、会社がある。憲法が定めている所有権の侵害だ。犯罪だ。

　日本の犬に関する政治も行政もまともではない。権益団体等の賄賂接待付け届けで毒されている。犬の文化の先進国から動物虐待国として非難されている。

　狂犬病が根絶した清浄国ではワクチン接種義務を廃止するのが国際的な潮流だ。愛犬に狂犬病ワクチンを接種しなければ、狂犬病予防法は実質的に改廃できることを飼い主一人ひとりが理解することが大切だ。日本に狂犬病が今後蔓延することは科学的にありえない。獣医などの権益団体の詭弁にだまされないことが大切だ。