こんな記事を見かけたので、ちょっと書いてみる。

「米大学ランキングが当てにならない5つの理由」

記事の内容に同意するかは個人個人の判断にもよると思うけど、個人的な感想を先に言っちゃうと、「またしてもアメリカの（そこそこの）州立大学関係者の対私立（エリート）大コンプレックス文化」から出てきた記事か、というとりかたもできるような気もした（自分に都合の良い情報だけかき集めてランキングの挙げ足をとるっているだけと見て取れる内容もあったため）。日本では国立大＞私立大という認識が社会に浸透しているのに対し、アメリカは一般に、私立大＞州立大と認識される事が多い。たとえばエリート校の代表とされているアイビーリーグ校は全て私立大学だ。

州立大学でも私立大学と肩をならべるようなところもあるんだけど、日本の国立大vs私立大の構図のようにどうしても「越えられない壁」のようなものがあり、それについてなんとか「ケチ」をつけようと次から次へと色々な記事が出てくるのも、日本の「東大偏重批判」と非常に似ている。

ただ、日本とアメリカの大きな違いはそれでもアメリカの大学はランキングの順位というものから想像されるよりは、大学間の差はないということかもしれない。日本での「東大」重さと比べてアメリカでの「ハーバード」の重さはそれほど重くないと思う。

話を冒頭の記事に戻すと、注目したのは『「難関校へとりあえず入る」よりも「中堅校でトップの成績」のほうが就職に有利」』という意見だ。

このブログの留学関係のフリーページを読み流してもらえればわかると思うけど、自分はこの意見に全く同意する。ただし「アメリカであれば」という条件つきで。

アメリカでは日本と比べて大学（や大学院）の成績が将来に与える影響が大きい。なので、ヘタに背伸びをした大学に入ってしまってどうしようもない成績をとってしまった場合は取り返しのつかない事になる。日本のエリート高校からハーバードに入った学生などがとりあげられたことがあるけど、個人的にはハーバードに入った後に、更に彼がその粒ぞろいの学生の中で競争に勝ち残っていけたかどうかが気になる。（ただし後段で述べるけど、日本に帰るのであれば、卒業さえできれば成績はあまり関係がない。）

成績はあくまでも「その集団の中での比較」になってしまう傾向にあるので、「その集団」の母集団のレベルが高ければそれなりに厳しい競争を強いられ、ひとコケしてしまうともうそこで将来への道が閉ざされてしまったりする。

というわけでアメリカでやっていくつもりであれば、むしろ背の丈か、へたすりゃ若干レベルを落としてでも（経済面を考えれば学費の安い州立大で）粛々と高成績を維持したほうが有利であることは本当だと思う。もちろんこのような安全策をとるか、ギャンブルに打って出るかはもう個人個人の判断でもあるんだろうけど。

ただ、若干レベルを落とすどころか超安パイにも程があるところまでレベルを落としている日本からの留学生も見受けられるので（参照：「エコノミー or ビジネス？」）そのへんは、しっかりとしたバランス感覚が求められると思う。

そう、このあたりが冒頭の記事に同意しかねる部分なんだけど、確かにランキングの上下は同じレベル帯の大学の中ではあまり関係がないけど、例えばランキング５０位の学校と３５０位の学校では如実に差があることは否めず、というわけで、大学を選ぶ際の「ゆるやかな」基準ということであればランキングは大いに参考になると思う。

さて、冒頭の記事（日本語訳）は、英文原文にはない『日本でも「どの大学に入るか？」より「大学で何を学ぶか？」の方が重要だ、と言われるようになって久しい』からはじまる訳者の意見（？）で記事を締めているけど、個人的にはこの「久しい」の時間的尺度は少なくとも「３０年以上」であり（自分が物心ついた頃からずっとそのように言われているような気がするので）今後も日本での大学選びの際の最重点項目が「大学で何を学ぶか？」になることはないような気がしている。

日本では依然大学の名前が前面に出ることが多く、これは出身校がアメリカの大学であっても同様で、そのあたりは「営業的留学」というページにもまとめてある。

乗りかかった船なので、この件について集めた情報はできるだけここでフォローしていこうと思う。

ドライバーが今年に入ってから２度交通違反で切符を切られていたことや、実際にバスを運用していたCanyon Transportationが州をまたいでの営業免許を持っていなかったことも既に報道されてるけど、ここでは留学関連の情報に集中しようと思う。

ドライバーの滞在ステータスだけど、昨日の日本の報道では「学生ビザと就労ビザを同時に保持している」という、自分のような実体験がある者にとってはよくわからない表現になっていた。素直に解釈すれば、OPTという、ビザ上は学生の立場でありながら、学校で学んだ事を研修を通して生かしてみるという目的で就労が許される「就労許可（ビザではない）」を持っているか、学校のプログラム自体に研修が含まれているので（インターンシップ）、そのからみで（あくまでも研修目的という前提での）就労許可が下りていたという可能性がある。ただ以下の記事にもあるように、情報は未だ錯綜しているようだ。



上記の現地報道によれば、ドライバーが在籍していたのはCollege of Southern Nevadaというコミュニティーカレッジ、通称コミカレのようだ。学校によって幅があるので一概に言えない面もあるけれど、あえて一言でまとめれば、コミュニティーカレッジはカレッジと名がついているものの、実際には大学に行くだけの能力や資力や機会がなかった学生のための学校といったような位置づけだ。内容は職業訓練的なコースと「本当の」大学への進学準備コースであることが多い。通常であれば２年で課程を終えるようになっているけど、留学生など、英語能力に問題がある学生の場合、正規のクラスの履修許可が下りずに余計な英語のクラスをとらされたりするので、２年で課程を終えられないこともある。

なにはともあれドライバーはこのような学校に２００７年の春学期（１月～５月）から現在まで３年半在籍し、この秋学期（８月～１２月）にも２つのクラスの履修届を出していたようなので、少なくとも今年の年末までは学校に通う予定だったんだと思う。留学生の場合、特別な許可がない限り学生としての滞在ステータスを維持するために履修しなければならない最低単位数というのが定められていて、２つのクラスというのはちょっと少なすぎるような気がするけど、卒業に近い学期の場合、卒業に必要な単位だけとればステータスは維持されるという特例があるので、素直に考えれば彼は１２月で卒業しようとしてたのだと思う。

ちなみにここからは１２０％個人的な勘ぐりなんだけど、日本のマスコミが違法就労の可能性について今ひとつ追求しないのは１）今回の事故関連の情報としては重要ではない（これが一番素直な解釈）、２）現地特派員などがそのあたりの事情について良く知らない、そして３）そもそも日系マスコミは、今回の日本の旅行会社が下請け、孫請け、曾孫請けといったように「リスクを自らの遠方に追いやる」ようなビジネス展開をしていたように、取材等に関して下請け的に現地日本人の協力を求めることがあり、その際には今回と同じような違法就労的な状態も発生しているということを実は自ら知っているので、自分にババが返ってこないようにあまり深く追求しないようにしているからという可能性があるような気がしている。

まずはこの事故で亡くなられた方のご冥福をお祈りし、また怪我をされた方は一日も早く良くなられることをお祈りします。

本当は昨日のうちにこの日記をMIXIのほうに上げようと思ってたんだけど、MIXIがダウンしっぱなしなのでとりあえずこちらにアップしてみる。ちなみに重傷者の方々の入院治療が長期化しそうな気配だが、そうなると気になってくるのは医療費の問題。アメリカの医療費は膨大で、今回のケースではへたをすると普通の方が入られる旅行者保険ではカバーしきれない可能性が十分にある。日本領事館や日本の旅行会社はツアーに参加された方が入っている旅行者保険の内容を確認して、必要であれば早急に優秀な弁護士を紹介すべきだと思う。

日本に逃げ帰ってしまえば、アメリカの医療機関は請求を諦めるといったような噂もあるようだけど、ある程度まとまった金額になれば、彼らは日本まで追っかけてきます。

なにはともあれこのルートを旅した事のある自分としては事故の場所を聞いた瞬間にあれ？と思ったことがあった。なんでインターステート１５号線？

ちなみに当時の旅行記はこのブログにあります（前編後編に分かれていて、このリンクは前編へのリンクです。ザイオン～ブライスキャニオンは後編に登場します）。



地図が小さくて見づらいかもしれないけれど、ザイオン（地図左下）からブライスキャニオン（地図右）に抜けるのであれば９号線を東に向かい、８９号線を北上するという下道を使った方が近道で、普通はそっちを通る。自分が旅をした時もそっちを通った。それをこのツアーは一度９号線を西（ブライスキャニオンと反対方向）に戻って１５号線を北上し、シーダーシティー（ここまでのルートは地図上青線）から１４号線を東に向かって８９号線に合流し、ブライスキャニオンに向かう途中、シーダーシティで事故を起こしたと思われる。

さて、今回もう一つ個人的に驚いたことは、HISはともかく近畿日本ツーリストや日本旅行はけっこうしっかりした会社だと思っていたので、それでも現地ツアーだと他者との混載になってしまうんだなぁということ。

というわけで近畿日本ツーリストのページを見にいってみると、恐らく今回のものと思われるオプショナルツアーはAlan1という下請け会社がやっていることがわかった。（さらに規約を良く読むと、オプショナルツアーは別会社がやるので、近畿日本ツーリスト自体は直接責任は負わない、ともとれる注意書きがしっかり書いてあった。そして今日の広報の会見では、近畿日本ツーリストは今回の件では直接の責任はないという内容を明言していた。）



Alan1のページを詳しく見てみると、なぜ１５号線で事故を起こしたのかもわかった。注意書きに工事中のため迂回するとある。本来であれば１９：３０にはブライスキャニオンに到着の予定が、実際には１５号線上で１８：４０頃に事故を起こしており、ちなみに「迂回ルート」だとシーザーシティーからブライスキャニオンまで下手をするとあと２時間弱くらいかかることからして、運転手はそれなりに急いでいたのではないかとも思ってしまう。

Alan1のページをさらに詳しく見てみると、このツアーはAlan1のさらに孫請けのウェスタンレジャーという会社が催行していることがわかる。ウェスタンレジャーのページを見に行ってみると、ウェスタンレジャー自体は客からのツアー申し込みの「直受け」は５月～９月の間は行っておらず、これはつまりその時期は日本からのツアーの孫請けに徹してるんじゃないかと思う。



アメリカのメディアによると、事故を起こしたバス自体はCanyon Transportationという自社HPすらもたないような小さな会社から借り入れたものであり、つまりCanyon Transportationは近畿日本ツーリストやその他の会社の曾孫請け会社ということになるわけだけど、これも繁忙期ならではの状態ということだろうか。



ウェスタンレジャーの担当者は日本の東京新聞や中日新聞のインタビューに対して「運転手は日系米国人の大学生（２６）」と答えている。



アメリカのメディアでは、運転手は単にJapanese（日本人）となっていたり、Japanese-American（日系人）となっていたりして実際のところは判然としないけど、アメリカの日系格安旅行会社の実態を垣間みたことのある者にとっては、日本からの留学生が（違法就労で）夏休みのバイトをしていたという可能性も捨てきれないと思っている。ウェスタンレジャーの担当者は日本人なので、会社が違法就労の斡旋をしていたともとれる発言はできないので、とっさに「日系人」と答えたのかもしれない。

と、ここまで書いたところでもう一度最新ニュースをチェックしたら、やはり学生ビザでアメリカに来ている（就労許可がない可能性が極めて高い）日本人の２６歳の大学生だということがわかった。（アメリカの日本人留学生の暗黒面がまた一つ垣間見えたってところかな（苦笑）。）恐らく彼はこれから結構な期間アメリカの刑務所に入った後、国外退去を命ぜられ、二度とアメリカの土は踏めなくなると思われます。



就労許可なしでドライバーをやらせてたとなると、ウェスタンレジャー社もお縄をちょうだいすることになるから（表現が古いね）ラスベガス発のオプショナルツアーがしばらく混乱状態になるだろうし、以下のような記事に既にその一旦が現れている。（しかし、これは本当に氷山の一角だよ。少なくともアメリカのオプショナルツアーを催行してる現地法人なんて、ほとんどこんなかんじの所だと思う。）



何はともあれ１４人をひきつれてたった一人で添乗員兼ドライバーをやるというのはかなりの激務だったに違いない。

アメリカの場合州によって交通法規が違うのでユタ州の場合はわからないけど、少なくとも自分が住んでいる州は日本の普通免許にあたる免許でこの１５人乗りのバスを運転することができる。（自分も「おらが村」から日本人１５人を乗っけてイチローの試合の観戦ツアーをやったことがある。ちなみに自分は日本の免許だけど大型免許も普通だけど二種免許ももってます。）というわけで、このドライバーも普通免許で運転してたりしたのではないだろうか（それ自体はアメリカでは違法ではないんだけどね）。後の記事で商用免許を取得していたとあるけど、少なくとも我が州では日本の二種免許のようにより高度な運転技能が問われるタイプのものでもない（普通免許に毛が生えた程度のもの）。

なにはともあれちょっと気になったので色々調べてみたら「もしかしたら」の事情がちょっと見えてきたような気もした。

余談だけど、アメリカのニュースサイトなどのコメント欄でアメリカ人の「日本人は高速の運転に慣れていないから事故を起こした」といったようなコメントをいくつか見かけたけど（アメリカ人はなぜか日本人は運転が下手だと思っている人が多い）鼻クソのような運転技能のアメリカ人にそんな事言われたくない（笑）。

asahi.comに以下のような記事が載っていたので書き留めておく。

「草食化？学生、米留学に尻込み　１０年で１．３万人減」

９７年に日本からアメリカへ留学した留学生は４７０００人で、この時がピークだったそうだ。この数字がどこまでのものを含めているのかはわからないけど、個人的感触からいけば、「遊学」も含めればピークはもっと前だったような気もする。

自分は９４年に留学したんだけど、そのあたりが恐らく「バブルの余勢」をかって、「自力で」海外に飛び出せた最後の時期だと思うからだ。

詳しくは「バブルと留学」に書いてある。

実際、皮膚感覚的にもそのあたりが一番まわりに日本人が多かったような気がする。

なにはともあれ、この記事の日本の学生の「草食化」という内容を鵜呑みにするのであれば、日本が今後歩むであろう「中堅国化」に向かって成熟してきたのかも、と思わされる内容である。団塊の世代などが支えてきた高度経済成長時代の「より速く、より大きく、より多く、より（物質的に）豊かに」という価値観からの脱皮だ。

（話は脇道にそれるが、そもそも日本の「外」で学ぶという価値を認める一方、外からは日本では学ぶものがないという評価を受けている（日本に来る留学生は少なく、さらにその多くはアメリカなどに行き損ねた人材という事実）という点で、日本は既に十分「中堅国」だとは思うけど。）

さらに、アメリカへの留学から中国などへ留学先がシフトしているとの指摘もあるが、これもある意味正解だと思う。地理的にも直近にあり、近い将来大国となる中国との関係を近い将来中堅国となる日本は無視できないからだ。現実問題としてすでに最大の商売相手はアメリカから中国にシフトしているわけだし。

ちなみにアメリカが世界中から留学生をかき集める意図の一つは、留学生を受け入れ親米の人材を養成し、その人材を介在して各国との対米関係を有利に運ぶというものであるが、その意味で、アメリカは、「アメリカの価値観の方が中国の価値観よりも肌にあっている」と自分に言わせたという点で成功しているわけだけど、でも、今後の世界地図を考える限り、日本は中国の価値観に迎合していかざるをえないだろうとも思う。

そもそも自分が肌に合うという、「アメリカの倫理的価値観」は、「より速く、より大きく、より多く、より（物質的に）豊かに」という道を経て「他に先んじて豊かさを享受できる立場に立てた者」だからこそ唱えることができる、ある意味贅沢な価値観という面も否めないわけだし。

タイトルを「MPHはじめました」なんてかんじにしちゃったから、すでにMPHのカリキュラムに参加しはじめちゃったみたいだけど、ちょっと興味が出てきたから軽く調べているだけの段階で、今のところ実際に始めるかもわかりません。

あと、MPHの守備範囲（内容？）について補足しておくと、昨日のブログで例に出したように、政府規模のものをカバーすることもあるけれど、自治体（ローカル）規模、さらには病院や学校など、個々の組織規模のものも対象とすることもあります。

話は飛ぶけど、カリフォルニアの州立大学は、UC BerkeleyやUCLAが入っているUniversity of California (UC)群（University of Californiaも州立（公立）の大学）、California State University （CSU）群、そしてその他の州立大学がある。ここで取り上げるものは、Council on Education for Public Health (CEPH)が認定するMPHのプログラムをもっている学校だけだけど、その他のものも含めたUCの全キャンパスの位置関係はここ、CSUの全キャンパスの位置関係はここで見ることができる。

さてここからは、US News & World ReportのBest Colleges 2010のUniversities-Master's (West)カテゴリー（詳しくは前々回のブログ参照）に入っている学校を見ていってみよう。

CUS Long Beachは言わずと知れたLAの南にあるロングビーチにある。Long Beachキャンパスは日本人留学生が多いことでも有名。CUS Long BeachのMPHプログラムのホームページはここ。CUS Long Beachのホームページを色々探しまわってみたが、そもそもCUS Long Beachはオンライン教育に積極的でないらしく、MPHのオンラインコースもオファーされていないようだ。

CUS FullertonはLAダウンタウン（Googleによると、LAダウンタウンまで約３０マイル、車で３０分、渋滞時は１時間４０分）の南東にある。CUS FullertonのMPHプログラムのホームページはここ。そこここのリンクが整理されていないなど、やる気がないかんじ。ここのオンライン教育課程を担当している部署はここらしいが、MPHのコースはオンラインではオファーされていないようだ。

San Jose State Universityは、文字通りサンノゼ、つまりシリコンバレーにある。San Jose State UniversityのMPHプログラムのホームページはここ。そしてオンラインMPHのプログラムも提供しており、その情報はここ。ちなみにオンラインのプログラムとオンキャンパス（通常）のプログラム間の移動は認められていない。基本的に他の参加者とチームをくみ、二人三脚でカリキュラムをこなしていく形であり、自分だけ履修クラスの数や組み合わせを変えるといった自由度はない。裏技的にいくつかの単位はAdmission前に履修しておいてAdmission後に履修済単位とすることができるようだが、余計な学費がかかるなどマイナス面が多いようだ。ちなみにSan Jose State UniversityのオンラインコースはInternational and Extended Studiesという部署が統括しているが、MPHプログラム以外にはこれといったプログラムは提供されていないようだ。

ちなみに今回MPHプログラムについて調べていて気づいたことだけど、そもそもMPH取得後は、ローカル規模であれ、グローバル規模であれ、包括的な公衆衛生（医療）対策、政策立案遂行に携わることになる人も多いと思われ、プログラム在籍中からチームワークを要求するものが多いような気がする。（その点でMBAとも似通っているような気がする。）つまり、オンラインプログラムとしては成立しづらいジャンルなのかもしれない。

さらに続きます。

そもそもMPHって何？って人がいるようなので、ここにウィキペデイア内のリンクを二つあげておこう。一つはProfessional Degrees of Public Health（英文）。もう一つは公衆衛生大学院。ちなみに今回このウィキペディアのエントリーを見て初めて知ったのだが、アメリカではCertified in Public Health(CPH)という資格試験の実施も始まったようで、これからより専門家としての地位が高まっていくのかもしれない。

ここからは全く個人的な解釈なので、他の人の意見も聞いてみて欲しいところだけど、例えば今回の豚インフルエンザのケースなどにおいて、アメリカではCenter for Disease Control and Prevention (CDC) という組織が中心となって包括的対応策に役立つ研究、それに基づく提言や情報提供を行っている。CDCは日本語では米国疾病予防管理センターと訳されている。そしてCDCのような組織の中で働いている人はMPHをもっていることが多い。CDCで働いている人の中にはもちろん医師も多いが、社会全般の医療施策にかかわる分野に携わっている医師はMD（臨床系医学博士）の他に、MPHも持っている人が多い。

医師は一般にミクロ（個人単位）医療のプロフェッショナルではあるけれど、集団単位の医療施策立案のプロではなく、一方、日本でCDC的役割を担っている厚生労働省では、基本的に個人対象の医療のプロフェッショナルである医師と、先輩から見よう見まねでマクロ的医療施策を学んだ官僚が対策の立案、実施を行っている。極端な表現をすれば、素人集団が物事を決めているとも言える。ただ、もちろん医師の中にも独学でMPHのプログラムで学ぶようなことを学んだ人もいるだろうし（当然アメリカなどのMPHのプログラムに留学する医師もいる）、官僚の中にもMPHホルダーか、それ以上の能力をもっている人もいると思われる。が、日本にはそのような人材を体系立てて養成するシステム（そしてそのような人材が活躍する場）が少ないことは事実だ。

ちなみに今回の豚インフルエンザのケースでもCDCの発表する情報や提言を見た上で日本の厚生労働省が行う発表や施策を見てみると、ほぼ完全に厚生労働省はCDCの後追い（だいたい１～２ヶ月遅れでCDCの発表とそっくりの情報を発表したり、施策を行ったりしている）であることがわかる。一般の報道を見ていても、「アメリカのCDCでは・・・一方、厚生労働省は・・・」というタイプのニュースが多いことからして、なんとなくそれを感じた人もいるかと思う。

なんだか長ったらしくなってしまったので、続きはまた後日としよう。

何を思ったのか（種明かしはそのうち？）、いきなりカリフォルニア州とオマケでネバダ州のMaster of Public Health(MPH)、日本語では公衆衛生学修士、のプログラム、特にオンラインプログラムについて調べてみようと思い、ついでに自分で整理したものをここにアップしてみようと思う。MPHとは関係ないけど調べていく過程で出てきた面白そうなプログラムについてもちょこっと触れるかもしれない。素人が適当に調べただけのものなので、間違っている部分もあったりすると思うので、より詳しい情報は自分でも調べてみて下さい。（また、間違い等を指摘して頂けるとありがたいです。）

MPHプログラムのAccrediting Agencyの最大手（？）はCouncil on Education for Public Health (CEPH)という団体のようだ。（アメリカのAccreditingシステムについてはこちらを参照して下さい。）CEPHにAccreditされているカリフォルニア及びネバダ州内のプログラムは以下の大学のものとなる。（ちなみにカリフォルニア州のもう一つの隣州のネバダ州にはCEPHにAccreditされているMPHプログラムはないらしい。）

US News & World ReportのBest Colleges 2010のNational Universitiesカテゴリーランキング上位より：
University of California Berkeley (UC Berkeley) (1)
University of California Los Angeles (UCLA) (2)
University of Southern California
University of California Davis (UC Davis)
University of Arizona (3)
San Diego State University (4)

US News & World ReportのBest Colleges 2010のUniversities-Master's (West)カテゴリーランキング上位より：
California State University Long Beach (CSU Long Beach)
California State University Fullerton (CSU Fullerton)
San Jose State University
California State University Fresno (CSU Fresno)
San Francisco State University
California State University Northridge (CSU Northridge)

また、Loma Linda University (5)は、US News & World Reportでランキング対象外となっている。ちなみにLoma Linda Universityは（知る人ぞ知る）ある理由から、個人的にはあまり好印象を持っていないので、今回は特に情報を調べなかった。

（括弧内の数字はUS News & World ReportのMPHプログラムのランキング(2008)内でのここに挙がっている大学の中での序列。数字のないものはランク外。）

ランキングはあくまでも「目安」であって、これが全てではないと思う。

MPHプログラムの関連団体はCEPHの他にもAssociation of Schools of Public Health(ASPH)というものがあり、ホームページ内では"ASPH represents CEPH-accredited schools of public health"としているんだけど、ASPH Member Schoolsの中に入っているのは上記の学校のうち、UC Berkeley、UCLA、University of Arizona、San Diego State University、Loma Linda Universityだけで、その不一致ぶりがよくわからない。（School of public healthとして独立している"School"のみが参加しているのかもしらんが、調べるのがめんどくさいので特に追求しないこととする。）

その他、Society for Public Health Education(SOPHE) なんていう団体もあるようだが自分のブラウザではホームページが正常に表示されないので、これも深く追求しないこととする（苦笑）。

というわけで、続きはまた今度。

「１２国立大学 大学院定員割れ」

アメリカの場合、たとえ多少過剰な教員を確保していても、人口が増え続けていることもあり、常に高等教育機関が不足ぎみであるのに対し、日本の場合ははっきりいってもういらないだろう。特に大学院は定員割れを起こしているところが多く、その上卒業しても、そこで養成された人材の日本での社会的評価はさほど高くないと思う。（社会はそんな人材を必要としていない。）

特に国公立大学の場合は、私立以上に国の予算が入っている以上、これは無駄な公共投資の一種だと思っている。今回の民主党政権は無駄な公共投資のカットを標榜している以上、そのあたりもメスを入れるべきのような気がする。

主要国公立大学以外は大学院は廃止するべきのような気がする。

個人的には「沖縄科学技術大学院大学」も気になっている。

すでにインフラなどの整備が進んでいるけど一向に正式開校の気配がなく、開校したところで果たして学生や研究者は当初の予想通り集まるんだろうか。

恐らくウン百億円単位の金がつぎ込まれていると思うけど、巨大なゴーストタウンを作ることとなってしまわないことを祈る。

いやあ、すっかりごぶさたしてしまいました。

の、割にはまたしてもちょっと辛口なエントリーを・・・。

「新教育の森：授業すべて英語で　留学必修勉強漬け　秋田の国際教養大…成功の鍵」

この記事を読む限りは美談のようにも思えるが、「英語で授業をする」という点についてあえて苦言を呈してみようと思う。

そもそも結局アメリカの後追い、アメリカの真似でしかないように思えてしまう。（ただ、知人が「そもそも日本の良いところはアメリカなどの良い（良さそうな）ところを節操なく（つまり素早く）取り入れるところだ」と言っていたことがあり、その点ではこれも日本の良い所（柔軟性）とも言えるのかもしれないが。）

日本と比べ、バラエティに富んでいるアメリカを一般化をするのは難しいが、それでもアメリカの大学の新入生は、明らかに日本の同世代よりは（少なくとも「暗記モノ」という目線から見れば）学力が低い。いや、低かった、と既に過去形で語らなければならないくらい、日本の高校までの教育のレベルが下がってしまったんだろうか。

結果として大学は勉強するところになってしまったともとれる。（個人的には人生のうちでいちばん体力も気力も充実している時期に、無責任に思いっきり遊べる（色々な経験をすることができる）という意味で、日本の大学時代というのも捨てたものではないと思っている面もある。それはとりもなおさずアメリカと比較して高校までの学力の「蓄え」があってこそ可能であった。）日本らしさ、日本の良いところはどこにあるのか。これからも教育システムを含め日本はアメリカの後追いを続けるんだろうか。

恐らく英語で授業を行うために、アメリカを含め、英語圏から教員をリクルートしてきていると思われる。さて、どのような人材がリクルートされてくるのだろうか。アメリカやその他の母国に就職口があるのに（もしくはないから）わざわざ日本にやってくるというのはどのような人材なのだろう。

そもそも授業を英語で、などというシステムがウケる時点で英語に敗北してしまっているような気がする。それともこれからさらにグローバル化が進んでいくことを見越して将来的には日本語を捨てる覚悟ができているんだろうか。

自分の場合、専門教育はアメリカで受けたので、（今は日本語もなんとかなるようになったが）日本語の専門用語を知らなかったりする。専門分野を日本語で説明できなかったりもする。（一部だけならともかく多くの授業を）英語で行っている大学は、日本にいながらにしてそのような人材を育ててしまおうとしているんだろうか。

記事の中に「問題なく現地の授業についていけるレベルのＴＯＥＦＬ５５０点以上」とある。申し訳ないが笑ってしまう。

未だに既に主流とはいえないPBTのスコアをスケールに使っているのも謎だが、少なくとも自分の経験からすればTOEFL550点というのは、現地（英語圏）の授業にギリギリついていけるかついていけないか、というレベルだ。さらに「授業についていける」という状態が「まともに内容まで踏み込み現地の学生と競争できる」というレベルで要求されているのであれば、全くついていけないと言ってしまって良いレベルだと思う。丁々発止のディスカッションまで含めて「まともに授業についていける」というレベルを要求しているのであれば（そんな点数がTOEFLにあるのであれば）900点～1000点くらいは必要というのが正直な感触だ。そもそもアメリカではTOEFL600点を要求する大学や大学院でも授業についていけない留学生が続出したために、各校独自の英語試験を課したりするようになってきているのに。

日本の学校がTOEFL550点といったスケールに留まってしまうのは、そもそも担当者がTOEFL500点とTOEFL600点の英語を聞き分けることができないからに他ならないような気がする。ましてやTOEFL600点を上回る（つまりTOEFLでは計れない）レベルとなれば、「ペラペラ」とひとくくりにされてしまって終わりである。ちなみにこれは企業などの採用担当者にも言えることだと思う。そもそも日本国内ではそれほど高い英語能力は必要とされない（日本国内では「英語」を要求される人材としての価値はTOEFL500点程度であろうがそれを遥かに上回っていようが大差ない）ということは念のため書き添えておくべきだとは思うが。

もちろんビジネス（つまり卒業生の就職時の「国内での」評価）的には成功しているのだと思う。勉強をさせる、という点において人間教育としてもうまくいっているようである。あくまでも国内向けではあるが。つまりもし英語で授業を行っていることによって世界に出て勝負ができるグローバルな人材が育っている（もしくはアメリカ等のまともな大学と肩をならべるような教育内容を提供している）、と考えているのであればそれはちょっと違うと思う。

それでも勉強する癖と、英語の基礎能力はつきそうではあるから、もし世界に出て勝負しようと思っているのであれば、そこを経て英語圏の大学院に進学する踏み台としては、他の一般の大学よりはいいのかもしれない。

細かい点を上げればきりがないが、記事内の「留学生と同じ部屋になる可能性も高く、授業を離れても英語を使わざるを得ない」というくだりも気になる。英語圏からわざわざこの秋田の小さな大学に留学してきている学生がいるんだろうか。（もしいるとすれば、三顧の礼をもって「来ていただいている」というパターンのような気がする。）

それから「留学生と同じ部屋になる可能性」があるという表現は、むしろ日本人同士で同室となる可能性が高いことを示唆しているけど、ルームメートとはさすがに日本語でしゃべっていると思われる。ちなみに自分の経験からすれば英語を身につける早道は「日本語環境から遠ざかること」であり、いくら秋田の田舎とはいえ、日本語のテレビが見られる環境にあり、記事にも「休日も（ショッピングセンターの）『イオン』に行く」とあるではないか。

そんなに英語をなんとかしたいなら、いっそのこと留学してしまったほうが良いようにも思えるが（もちろん費用面等の問題はあるのだろうが）、そんなこんなで３歩進んで２歩下がるとまでは言わないが、３歩進んで１歩下がるような環境で英語にこだわっている状況というのはなんとも歪なような気もする。

なにはともあれ個人的には（ビジネス的には成功であっても）やはりこのような「アメリカのお下がり」的なやり方になってしまうのは残念でならない。日本らしい日本ならではのやりかたを模索してほしいものだと日本人として思ってしまう。

みなさまお久しぶりです。

「大学院生に実質的な給与を　基礎科学力委が提言」
http://www.asahi.com/national/update/0805/TKY200908040424.html

時に日本の有識者会議というのはこのように「対応は、それはアメリカを模倣する」という一行で済んでしまいそうなものを、どうしてご大層な何ページにもわたる「提言」にふくらませるのだろうかと思う（苦笑）。

というのはさすがにちょっと大げさで、もちろんちゃんとした考察とかも入ってるんだろけどね。

でも、この記事の内容を読む限りでは、大筋ではまさにアメリカの模倣以外の何ものでもないちなみにアメリカのシステムの良い点、というのは日本の人もよく勉強して理解しているが、それがもたらす弊害にちゃんと気づけている日本の人は極めて少ない。

この提言を作成した方たちは、ちゃんとそういった認識を持っていると思いたいが、でももしそうだとすれば、「それを日本でやろう」というアイディアは絶対に思いつかないと思うんだけど、どうだろう。

少なくとも個人的にはこのシステムは絶対に日本ではうまくいかないと思う。