《櫻井ジャーナル》

　安倍晋三首相たちは日本の自然を破壊してきた国家神道と結びついているだけでなく、日本列島に住む人びと、そうした人びとが生活する社会をアメリカの支配層へ贈呈、さらに日本をアメリカの戦争マシーンへ組み込もうとしている。

　本ブログでは何度も書いてきたが、日本を含む国という仕組みを巨大資本が支配できるようにするための取り決めがTPP（環太平洋連携協定）であり、ソ連消滅の直後にアメリカ国防総省で作成されたDPG草案、いわゆる「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」はアメリカが世界を制覇、巨大資本が全世界を略奪できるようにすることを目的にしている。

　かつて、日本には「美しい自然」を守る役割を果たしていた鎮守の森が存在した。この仕組みを破壊したのが薩長体制が出した「神社合祀令」であり、この政策に反対していたひとりが南方熊楠だ。この政策の背景には森林の利権が絡んでいたようだが、それだけでなく、新体制がでっち上げた新興宗教、「国家神道」の問題もある。

　歴史を振り返ると、多くの体制が支配に宗教を利用してきた。薩長体制は日本土着の信仰を利用し、「国家神道」なるものを作り上げたと言える。アメリカのニュース・サイト、デイリー・ビーストの記事に書かれていたように、これは「カルト」。人びとを洗脳するために重要な役割を果たすことになったのが「教育」であり、その基本教義が1890年に発布された「教育に関する勅語」だった。

　現在、アメリカの好戦派が手先として使っているアル・カイダ系武装集団やそこから派生したダーイッシュ（IS、ISIS、ISILとも表記）の中心メンバーはサラフ主義者／ワッハーブ派やムスリム同胞団。ワッハーブ派はサウジアラビアの国教だ。

　サウジアラビアとは「サウド家のアラビア」を意味するが、このサウド家は18世紀の半ばに宗教運動を始動していたムハンマド・イブン・アブドル・ワッハーブと同盟を組んで以来の関係だ。20世紀にサウド家がサウジアラビアを建国、ワッハーブ派の影響力も強まった。そのサウジアラビアは今も奴隷制が存続、斬首刑も行われている国で、民主的でも人道的でもない。ダーイッシュが首切りで悪名を売ったのは必然なのだろう。

　アメリカの好戦派はウクライナでネオ・ナチ（ステファン・バンデラ派）を使っているが、ナチスもカルト集団。アメリカではキリスト教系カルトが政治勢力として大きな力を持ち、特殊部隊にも信者は少なくないという。

　そうした軍人のひとりがデルタ・フォース出身のウィリアム・ボイキン中将。ネオコンに近く、ジョージ・W・ブッシュ政権では国防副次官に就任している。彼は1993年にソマリアの首都モガディシオにおける戦闘に参加しているが、そこで「奇妙な暗黒の印」を見つけたと彼は公言している。「邪悪な存在、暗黒のつかいルシフェルこそが倒すべき敵なのだと神は私に啓示されました」とボイキンは教会で演説している。こうした人物がアメリカ政府の中枢に入り込んでいるのだ。

　調査ジャーナリストのシーモア・ハーシュは2007年3月5日付けニューヨーカー誌で、アメリカ、サウジアラビア、イスラエルはシリア、イラン、そしてレバノンのヒズボラに対する秘密工作を開始したと書いた。この構図は基本的に現在も生きている。イスラエルを動かしているシオニズムも一種のカルトであり、この秘密工作を推進しているのは「カルト連合」だとも言える。そこへ安倍政権が引き寄せられるのは必然なのかもしれない。