2012年3月7日
株式会社 高嶋開発工学総合研究所

「放射能汚染土壌の除染と浄化の実証」

　株式会社高嶋開発工学総合研究所（所在地：静岡県沼津市、代表取締役：高嶋康豪、以下「当社」）は、「複合微生物の複合発酵による耐放射性細菌の微生物触媒」による「放射能汚染土壌の除染と浄化の実証 放射線量分析報告書」（株式会社東海プラント分析センター〈分析解析監修〉、当社）、「同 放射性物質核種分析報告書」（株式会社日本環境調査研究所〈分析解析監修〉、当社）を独立行政法人産業技術総合研...究所、経済産業省に提出し、受理されたことから、共同記者会見を開きます。

■実証実験の背景・経緯
　当社は、2011年3月以降、東京電力福島第一原子力発電所の事故による放射能汚染を受けた地域において、「複合発酵」の技術を用いた除染・浄化の効果を実用レベルで実証するため、福島県伊達郡川俣町の牧草地に実証地を設け、実証実験を行い、第三者機関である東海プラント分析センター、日本環境調査研究所の分析・解析を受けました。実験の過程では、微生物を活性化させる固形バイオ、酵素水、液肥の散布を行いました。同年5月の50坪の実証地に続き、今回は同年10月9日～12月24日の76日間、5000坪の実証地を対象として実施し、上記の報告書2点が作成されました。
　2012年2月27日には独立行政法人産業技術総合研究所の瀬戸政宏理事､中村安宏総括企画主幹に､29日には復興庁の松下忠洋副大臣､経済産業省の西本淳哉技術総括審議官に､報告書が公式に受理されました。

■実証実験の結果
　2011年10月9日、微生物処理以前の放射線量が610cpmだったのに対し、同日、処理後の測定では315cpmに減少しました。その後も減少を続け、同年12月14日には100cpmとなり、同月24日まで同程度で推移しました（いずれも実証地内の地表の平均値）。また、核種分析による総セシウム濃度は、実証地内16か所の測定によれば、実験開始直前の10月5日は17,000～44,400Bq/kgだったのに対し、実験後の2012年1月19日の測定ではN.D.（測定限界値未満）～3916Bq/kgとなり、8分の1～40分の1に減少しました。

■社会的意義
　この手法には、次のような社会的意義があると考えます。
○放射性物質が減少するため、除染・浄化の効果は永続的です。
○放射能汚染を受けた土壌をその場で除染・浄化。大規模な土木工事、貯蔵施設の建設は不要です。
○土の中の微生物が活性化して作物の生育に有効な環境となり、品質・収量の向上が期待できます。

■会見当日の配付資料
○「放射能汚染土壌の除染と浄化の実証 放射線量分析報告書」
○「放射能汚染土壌の除染と浄化の実証 放射性物質核種分析報告書」
○『緊急版！ 微生物が放射能を消した!!』（高嶋康豪著、藤原直哉特別寄稿、出版社あ・うん刊）

2012年3月7日
報道関係各位
関係者各位

《ご案内》

... 「微生物が放射能を消した!!」高嶋康豪博士を囲む 共同記者会見

日 　時 2012年3月16日（金）　14時～16時　（受付：13時30分～）
会 　場 特例社団法人 日本外国特派員協会　（外国人記者クラブ）

〒100-0006　東京都千代田区有楽町1-7-1　有楽町電気ビル北館20階　
TEL：03-3211-3161

＜出席者＞
・高嶋康豪 （環境微生物学博士、株式会社高嶋開発工学総合研究所代表取締役）
・藤原直哉 （経済アナリスト、シンクタンク藤原事務所会長）
・ペマ・ギャルポ （政治学博士、桐蔭横浜大学・大学院教授、チベット文化研究所名誉所長） ほか


　人類は、新たな進化のときを迎えた。高嶋康豪博士の科学こそ、その進化をリードしていくはずだ。
　かつて、原子力の世界は科学技術の最高峰とされた。が、暴走する核燃料、広がる放射能汚染を前に、“専門家”はなすすべもない。失態ばかりが露わになる現状では、事故の収束などほど遠い。
　しかし、博士の手法だけは効いた。福島の牧草地の土そのものが、除染・浄化されたのだ。
　
　高嶋博士は、麹(こうじ)や酵母(こうぼ)の棲みつく造り酒屋に生まれ、杜氏の奥深い知恵に学びながら育った。やがて微生物をありえないほど活躍させる“鍵”に気づき、蔵元の枠を突き抜け、国内外の環境浄化に乗り出した。
　浄化の対象は放射能汚染にも及んだ。チェルノブイリでは、実証実験で各国の学者を驚かせ、台湾では、政府の研究所が、放射性物質の消失を世界に先駆けて実証した。困難な工場排水の浄化も数多く手がけ、韓国や中国からの引き合いも絶えない。

　「放射能を微生物が消す」など、にわかには信じがたいかもしれない。
　が、それはただ、その仕組みを「人類がまだ知らないだけ」の話だ。
　自然界は解決策を持っている。環境がひどく汚され、壊されても、いつかまた、生命にあふれた場が創造される。その主役こそ、数十億年の英知を蓄えた微生物なのだ。
　ガリレオは、異端視されながらも地動説を支持し、「それでも地球は回っている」と、一生をかけて訴えた。天地をひっくり返すほどの説は、まもなく世界の常識となった。
　「事実」には、それだけの力がある。

　「その場しのぎの除染で稼ぐのは、もううんざりだ」という工事会社。「春には再び田植えを」という南相馬の農村。汚染物質があふれそうな自治体――国の除染事業を見限った人々が、続々と博士に相談を寄せている。汚染に伴う不利益、ストレス、差別のうずまく現状も、もう限界ではないか。
　博士の除染法が施された畑はフカフカで、生命力にあふれている。これまで以上に安全で、滋養にあふれた作物が育つだろう。心からの安心と、未来への希望がもたらされるのだ。

　目覚めた人々は、ヨコへつながりはじめた。高嶋博士のもたらした「事実」も、草の根で広がっている。
　それは次の時代を創る大きな原動力となり、復興を超え、「新たな日本、世界を支える礎」となるだろう。
　とにかく、今変わらずに、どうして未来を迎えられるのか――われわれは、まずそのことを世に問いたい。

シンクタンク藤原事務所取締役会長
NPO法人日本再生プログラム推進フォーラム理事長
NPO法人21世紀の農学校副理事長　藤原直哉

現在、「放射性物質汚染対処特措法」に基づいて、「除染状況重点調査地域」の指定を受けた自治体では、助成計画を策定しています。この計画には、国が助成金という形で、国から費用が出ますが、除染方法は、国が定めた「放射線低減対策特別緊急事業費補助取扱要領」に記載されている除染方法しか認められていません。もちろん、他の方法を試すことはできますが、国からカネは出ないことになります。これは財政の厳しい自治体にとってはネックになりそうですね。

http://www.env.go.jp/jishin/rmp/fiscal/subsidy01/02_yoryo.pdf


微生物を用いた画期的な除染方法に関心のある方は、以下のメールにご連絡ください。

e490gj04foj3p2j3pof23fi230f@yahoo.co.jp

史上最悪の原子力発電所事故を起こしたチェルノブイリで凄いものが見つかった。なんと有害な放射線を食べて成長する菌が生まれていた。彼らは生き残るために、放射線を食べることを選んだのだ。

　その菌はチェルノブイリ原子炉の壁に育っているのを、ロボットによって回収された。チェルノブイリはいまだに汚染から回復しておらず、人が入り込めるような環境ではないのだ。

　回収された菌は豊富にメラニン色素を含んでおり、その表面を紫外線から守っていた。それはどの菌においても同じだった。

　科学者は3種類の菌である実験を行った。通常、植物は葉緑素によって光エネルギーを吸収して成長する。実験では回収した菌に日光の代わりに、有害な放射線を与えた。すると菌たちは驚くことにこれらを吸収し、成長していった。

　人間にとって放射線は有害なものだが、菌たちにとっては無害どころか有効なものとなっていたのだ。普通では考えられないことだ。

　この発見は宇宙技術の前進に大いに役立つことになるだろう。宇宙は有害な放射線で溢れているため、メカニズムさえ解明できれば菌を無尽蔵の食料として食べることができ、そして他の惑星に移住する際にも頼ることができる。

　チェルノブイリ原子力発電所事故は人類にとって深刻な被害をもたらしたが、有益な一面も見つけることができた。




★放射能除染に関心のある方は、以下のメールアドレスにご連絡ください！

e490gj04foj3p2j3pof23fi230f@yahoo.co.jp

　『2月27日、独立行政法人産業技術総合研究所つくば中央本部にて、日本の放射能汚染対策等の最高機関である同研究所の理事瀬戸政宏様、同総括企画主幹の中村安宏様宛に、福島県川俣町山木屋5000坪牧草地放射能汚染除染・浄化の政府公認の第三者機関の分析解析による放射性物質核種分析報告書と放射線量分析報告書を公式に受理していただきました。

　なお、本日2月29日、経済産業省の最高責任者である技術総括審議官の西本淳哉氏に上記2通の政府公認の第三者機関による報告書を公式に受理していただきました。

以上のように政府の最高機関に公式に受理していただきました。これまではあらゆる研究機関等の他の科学技術では放射能汚染の除染と浄化ができた技術はなく、唯一つ環境微生物学博士の高嶋博士の複合発酵による耐放射性細菌の微生物触媒の処理による本科学技術以外は除染・浄化できたものは他にないため受理された例はないと政府関係者からいわれました。

　経済産業省の最高責任者である技術総括審議官の西本氏は、「この事実と報告書について科学のプロセスと証明には近代科学の壁と困難な面がありますので、実証によるこの科学技術による処理の発注を数多く受けて実績の積み重ねでこの科学技術が復旧・復興に大いに貢献できることを示してください。その具体的な報告をいただければ側面から応援できると思いますので頑張ってください」と言ってくださいました。

　今後の復興・復旧のためには、マスコミによる報道と協力及び実施の発注を数多く受けこの実践を進めてくださいとの話が他の政府関係者からもあり、この科学技術の正当性を実績とマスコミの力をもって、政府・研究機関・大学等の反対勢力を乗り越えてくださいとのことでした。皆様、何卒発注・実施とマスコミへの対応とご協力を賜りたく、これによって、政府の公式な実施依頼を促すようにしたいと存じますので、よろしくお願いいたします。

　つきましては来る3月16日（金）には、外人記者クラブにて記者会見を予定しておりますので、その前に発注・実施の実績を積み、マスコミに開示すると共に、確実な報道を確保していただくことをお願い申し上げます。

　上記の(1)放射性物質核種分析報告書、(2)放射線量分析報告書と(3)福島県川俣町山木屋における放射能汚染の除染浄化の記録DVD、(4)緊急版『微生物が放射能を消した』あ・うん出版を上記の実績と報道の確保のために役立てていただきたく、お申し出を私渡邉宛にいただければ、必要なセット数をご送付させていただきます。なお、協力依頼書も別紙にて送付させていただきます。よろしくお願い申し上げます。』


ということですので、関心のある方は、以下のメールアドレスにご連絡ください。

e490gj04foj3p2j3pof23fi230f@yahoo.co.jp　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

高嶋開発工学総合研究所では、今後、小規模な放射能汚染の除染と浄化の実証実験を積極的に実施してゆく方針です。希望者は以下のメールにご連絡ください、

d110230f39t20f9df2332r2328fn398@yahoo.co.jp



放射能汚染土壌の除染と浄化

＜複合微生物の複合発酵による耐放射性細菌による＞

＜福島県川俣町山木屋5000坪牧草地＞

[平成23年10月9日～12月24日まで76日間]


中間報告書

平成２４年１月４日

高嶋開発工学総合研究所


昨年10月より実施している、福島県川俣町山木屋の牧草地5000坪における放射能汚染除染浄化実証実験の予備試験測定結果が出ましたのでご報告させていただきます。

（測定者：株式会社日本環境調査研究所　福島リカバリー事業部）


１）10月5日（実証実験開始前）採取サンプル

　(1)実験場内16ヶ所の表層土壌（資料1）

　（表層牧草を除去し、根を含む表層2センチメートルの土壌を採取）

　総セシウム濃度（Cs137+Cs137）：1万7000～4万4400Bq/kg

　(2)トラクター下の土壌（資料2）

　（トラクター下の土壌を2センチメートル毎に採取）

　総セシウム濃度（Cs137+Cs137）：地表から1～2センチメートルのところが最も高く5万8500Bq/kg


２）12月22日（予備試験）採取サンプル（資料3）

　（予備試験のため、実証試験場所1ヶ所を直径60mmのチューブを差し込んで土壌をサンプリングし、チューブから取り出した土壌を1センチメートル毎に切り分けて測定）

　総セシウム濃度（Cs137+Cs137）：

　地表から3～4センチメートルのところが最も高く1460Bq/kg、

　地表から9～10センチメートルのところが最も低く398Bq/kg

　11センチメートルより深いところは、測定下限値以下


★　総セシウム濃度は、実証実験開始前の12分の1～140分の1程度まで減少している

地球温暖化のウソ！？

英国の主要な気候研究センターの1つで、地球温暖化は本当に起こっており、人間が原因だ、という説の有力な組織でもある英国イースト・アングリア大学の気候研究ユニット(CRU)がハッキングされたようだ。その結果、1000通を超える電子メールや3000件を超える文書などが盗み出され、 その一部には、ソースコードが含まれたコンピュータープログラムも含まれていた。これらは匿名でロシアのFTPサーバーにアップされた。

地球温暖化に関する懐疑派たちは、公開された電子メールの一部に飛びつき、これこそ、地球温暖化の理論に合うように研究者が共謀してデータをゆがめた証拠だとしている。一方、これに対して、研究者側は、問題の電子メールがホンモノであることを認めた上で、これらの電子メールは、全体の文脈を無視して断片的に解釈されており、単に、科学者が包み隠しなく議論していたことを示すものに過ぎないとしている。

懐疑派のあいだで、とりわけ注目されているのは、CRUのPhil Jones所長が1999年に出した電子メールの以下の記述である。

I’ve just completed Mike’s Nature trick of adding in the real temps to each series
for the last 20 years (i.e., from 1981 onwards) and from 1961 for Keith’s to hide the decline.

このなかで言及されている「Mike」とは、ペンシルベニア州立大学で地球システム科学センターの所長を務めているMichael Mann氏のようである。そして、彼が「Nature　trick」をしたということが伺えるわけである。

Mann氏は、この電子メールがホンモノであることを認めた上で、「Nature trick」とは、気温データをこれまでのやり方で提示した場合の問題を回避するため、自分たちが発表した論文で用いたデータ提示のソリューションのことだと弁解している。つまり、同氏によれば、このソリューションはデータの表示と理解を改善するものであり、決して、データの改ざんではないというわけである。

また、懐疑派の間では、コロラド州ボールダーにあるアメリカ大気研究センター(米国の国立研究所)の気候分析部門を率いるKevin Trenberth氏からの電子メールが、地球温暖化に関する科学的主張が現実と矛盾していることを示唆するものだと指摘している。

Trenberth氏も、やはり、この電子メールがホンモノであることは認めながらも、懐疑派は、ここで引用されている論文そのものを熟知しておらず、電子メールで自分が主張しているポイントを充分理解していないと話している。

Trenberth氏によれば、その論文では、地球温暖化を否定するかに見えるランダムな温度変化はあるものの、地球温暖化は続いていると述べられているとしている。また、その論文では、気温を適切に追跡できる観測システムはないものの、地球の平均気温以外に、極地の海氷の溶解、海水面の上昇といった多くの指標において、地球温暖化が進んでいる兆候がみられると書かれているとしている。

米航空宇宙局(NASA)のゴダード宇宙研究所の研究者Gavin Schmidt氏によると、問題の電子メール群は、気候研究者への痛烈な批判の材料になるものではなく、懐疑派は文脈を無視し、内容を歪曲した形で読んでいるという。

Schmidt氏は、電子メールのやり取りの中に、政治的な操作などが隠蔽されていることは読み取れないと語り、「科学者たちが、科学に関して語っている会話にすぎず、彼らは率直に語っているだけだ。私的な電子メールでは一般的に、公的なフォーラムの場より個人の考えが自由に露呈されることが多いが、まさにそういうことだ。一部の引用は文脈から抜き出されている。科学の世界で使われている言葉が、完全に別の角度から解釈されている。」

Trenberth氏も、これに同意している。「全ての電子メールを読めば、科学者たちの発言が一貫していることがわかるだろう。不幸なことに、人は一部を抜き取って、文脈と関係なくそれを提示している。」と論じている。

さて、皆さんは、これをどう判断されるでしょうか。因みに、公開されている電子メールは、以下のサイトで一部見ることができます。

http://www.eastangliaemails.com/index.php

蜜蜂さ～ん！　隠れてないで出ておいで～

先日、おいしい蜂蜜を買おうと、ひいきにしている蜂蜜専門店に寄ったら、まあ、びっくりした。価格がこれまでの２倍に跳ね上がっていたからである。2割アップじゃなくて２倍ですよ～！　そういえば、アメリカでは蜜蜂が失踪しているそうだが、「えっ～、日本でも同じような現象が起きているの～」って聞いたら、実際、そうだそうな・・・え～、ホント～、便乗値上げなんじゃないの～？

実は、生き物の大量失踪というのは、自然界で時々起きる現象のようだ。蜜蜂も例外ではなく、1960年代や1980年代などにも大量失踪が起きたことが報告されている。しかし、今回の大量失踪はかなり規模が大きそうだ。業界では、蜜蜂の「いないいない病（Colony Collapse Disorder）」と名づけられている。

そもそも、蜜蜂の大量失踪って何なのか？・・・これは、まさに一夜にして忽然と蜜蜂が大量に失踪する現象である。原因は今のところ不明である。今回は、2006年秋以降、蜜蜂が一夜にして大量に失踪する現象がアメリカ各地を中心に起きている。

全米養蜂協会の説明によれば、今まで何の変哲もなく元気いっぱいだったハチが、翌朝に巣箱に戻らないまま消えてしまうという現象は、2006年10月あたりからちらほら報告され始めたようだ。この蜜蜂の集団失踪は、すでにカリフォルニア、フロリダ州など24州ほどで確認されている。ハチの失踪数に見合うだけの死骸は蜜蜂の行動圏ではいくら探しても確認されないケースが多く、失踪なのか死んでしまったのかも特定できない状態だという。

原因として、「疫病説」「ストレス説」「電磁波説」など諸説が唱えられているが、未だ解明されていない。すでにアメリカの農作物に多大な影響を及ぼしており、アメリカに続きヨーロッパ諸国にも波及している。

蜜蜂の失踪は、養蜂家にとって当然大きな痛手だが、それだけにとどまらない。米国では、アーモンドやリンゴなど、農作物の約３分の１が蜂を主体とする昆虫の受粉に依存しており、全米では年間140億ドル相当の農作物が蜂頼りだといわれているからだ。

しかし、今回の事件は、それだけにとどまらないかもしれない。北海道奥尻地震のとき、一番賢かったのは、現地の猟師さんの話によれば、海に生息するウニだったそうな！　ウニが一番最初に避難を開始した。そして一番遅かったのが人間だった。人間は、地震の揺れが起きて初めて異変と気がついた。しかし、ウニは、地震が起きる数日ほど前から、いっせいに姿を消していたそうな！　後から考えると、みんな沖に避難していたそうな！　

アリは、雨を察知することができなくなったら、絶滅するしかない。雨が降り出す前に、巣を雨から守るために補強する必要があるからだ。そういう点を考えると、人間は、確かに知能は進んだかもしれないが、生きてゆくという最も根本的な力は失われつつあるのかもしれない。もし、今回の蜜蜂異変が、何らかの自然の異変を察知したものだったなら・・・・・・と考えるとぞっとする！

一説として、ドイツ、ランダウ大学のヨケン・クーン博士を中心とする研究グループは、携帯電話を始めとする電子機器から発せられる電磁波が、蜜蜂の方向感覚を狂わし、結果として巣から出たまま戻ることができなくしてしまったのではないかという仮説を立てている。失踪問題が起きていない蜜蜂の巣の近くに、実際に携帯電話を置いて電波を発信させてみたところ、蜜蜂が巣に帰ることができなくなる現象を確認できたという。

物理学者アルバート・アインシュタインはこういったという。『もし、蜜蜂がこの地球上から消え去ったならば、どのようなことが起るであろうか。人間社会は4年後には崩壊してしまうであろう・・・・蜜蜂がいなくなる、すると受粉出来なくなる。そして、植物が死に、すべての動物が死に絶えて行くのである。かくして人間も消え行く運命をたどる。』

AMERO構想

米ドルのメルトダウンが進展している。ドルの価値減少に対して通貨多極化の一環として、アメリカ、カナダ、メキシコの北米３カ国で共通通貨AMEROを作り、アメリカの通貨はAMEROに移行してドルは廃止されるという説が出ている。特に、ドルの信用不安がひどくなり、世界の通貨体制が多極化し、ドルの終焉とAMEROの創設につながる展開が、実際にありえる話になってきている。

メキシコのフォックス元大統領は、CNNのインタビューで、ブッシュ大統領が自由貿易圏構想の一環として、メキシコ、カナダとの共通通貨創設について了承したと述べている。

ブッシュ大統領は、AMERO構想は、カナダ、メキシコと安全と繁栄のためのパートナーシップを結ぶためだと述べているが、実態は「アメリカ連合国家」を作ることを目指したもののようである。これは完全にEUモデルのアメリカ版である。そこで登場するのが、共通の通貨AMEROである。

なぜアメリカが AMERO構想を推し進めているかについては、二つの理由が考えられる。一つが、迫りつつあるドル破綻に備えた新経済体制作りを急がねばならないことである。もう一つは、そのもう少し先に予想される世界経済氷河期到来のための対策である。

とりあえず、その前に、現在のドル暴落の機に乗じて現在のドルを廃止し、新たなドルであるブルーノートを発行する計画が進められている。これはAMERO構想より先に実現しそうである。

既にFRBでは、このブルーノート密かに印刷されて出番を待っているらしい。ブルーノートは国内でのみ流通させ、世界通貨としては、新しい電子マネーが導入され、旧ドルと一定比率で交換されることになるという。当然、従来のドルはさらに大暴落し、ほとんど価値がなくなるため、アメリカの膨大な借金は一気に解消されることになる。

そのしわ寄せは国民に転嫁されることになる。交換比率が何千分の１の旧ドルしか持たないアメリカ国民は、長靴１足買うのに1万ドルを必要とするようなハイパーインフレ状態に陥ることになる。その結果は海外にも及ぶことになる。アメリカ国債を大量に抱え込んだ日本や中国は何百兆の債権が紙くず同然になる。1兆円の闇献金を米国債券で受け取ったコイズミ＆タケナカコンビも、これじゃ泣くだろう！

これがアメリカが今密かに目論んでいる一種のドルクラッシュプログラムである。北米経済圏AMERO構想の裏には、こんな陰謀が隠されているのである。

中流階級の消失

最近、テレビなどでよく聞く言葉に「ワーキング・プア」というのがある。国会論戦でもしょっちゅうこの言葉が出てくる。働いても働いても暮らし向きが良くならない、まさに石川啄木の世界ですな！　数ヶ月ほど前にNHKがドミュメンタリ番組で流して以来、すっかりこの言葉、社会に定着したようだ。

かつて、日本人の8割が「自分は中流」と思いこんでいたことからすると、大きな落差を感じてしまうが、実情はそうなのだろう！

念のため、Wikipediaで中流階級の意味を確認してみたら、こうなっていた。

『中流階級は上流階級と労働者階級の間の幅広い社会階層を含む階級。生活のために労働する必要があるという点で上流階級と異なるが、労働者階級と異なり肉体労働だけでなく、頭脳労働も売ることができる。第三次産業従事者から教員、中小産業資本家まで幅広い人々が含まれ、先進工業国では人工の殆どがこの階級に含まれる。構成の多様さから複数形で「中流諸階級(middle classes)」と呼ばれる事もある。通俗的に、中産階級(ブルジョワジー)の意で使われることも多いが、マルクスが生産手段という観点から中産階級を規定したのに対し、「中流階級」には教員など生産手段や階級闘争に関連しない職業が含まれる点で異なる。』

なんか、いまいち分かりにくい説明だな！　社会科学的な説明が、必ずしも実生活とフィットしているとは限らない！

一方で、世界的に非常に増えてきているのが富裕層である。彼らはどの国でもそうだた、自国の製品を余り買いたがらないという共通点がある。

おそらく比率的に、富裕層が一番増えたのはロシアではないだろうか！　15年前に私が訪れたサンクトベテルブルグは道路は穴ぼこだらけでハイパーインフレにあえいでいたが、今、彼らはオイルマネーの恩恵にたっぷりとあずかっている。そのため、再び世界の超大国ならんとあらぬ野望まで抱き始めている。

それでもグロスとして一番富裕層が多いのはなんといってもアメリカ！　１０余年に及ぶ株高と住宅バブルを謳歌しているアメリカでは、そのまさに富裕層が大幅に増えたが、やはり、彼らにも自国の製品は余り買わない動きがあるようだ。ここにきて米国経済に足踏みが見られるのもそれが一因になっているとの分析もされている。

そして、今まさに新たな富裕層を大量に生み出してくるのが、いわずと知れた中国とインドである。

一方で、最近、OECDから驚くべき数字が公表されている。それが世界の貧困層の分布図。OECDから発表されたコメントによれば、『日本は米国に次いで貧困層が多い国』だそうだ。あくまでも比率の話ですけど。その原因となっているのが、中流階級の崩壊にあると指摘されている。80年代の後半には80％を超える人々が「中流意識」を抱いていた当時の日本。それが完全に崩壊したことで今、さまざまな問題が出てきている。

奇しくも、今、田中勝博の「2010中流階級喪失」という本が話題になっている。そのキャッチフレーズによれば、『2010年日本は10％の富者と90％の貧者に大分裂する！　ビッグバンから10年英国市民を襲ったものは何か？　日本人は今歴史最大の岐路に立たされている！』だそうな！

逆に、この中流階層をじっくり育て上げてきたのがヨーロッパである。さすがですな！　落ちこぼれを極力防ぐ政策を実施し、教育レベルを底上げすることにも成功し、今や世界トップレベルの教育水準を保っている。勿論、生活水準はとても良い状態でキープされているとか。

やっぱり、かつて、小泉－竹中ラインが推し進めた「日本の米国化」は、長い目でみると大失策だったんじゃないかな！