犯罪者たち

毎日新聞２００７年６月２８日朝刊３１面に「抗うつ剤で自殺増加」の記事が載った。
朝日のは、これの後追い記事だったようだ。
毎日の記事は、６段見出しの大きな記事で、３１面のトップである。
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抗うつ剤で自殺増加（６段見出し）
シェア２５％「パキシル」
副作用の疑い
０５年度１１件
０６年度１５件
厚労省「適正使用を」

抗うつ剤「パキシル」（一般名・塩酸パロキセチン水和物）の副作用が疑われる自殺者が０５年度、０６年度と２年連続で２ケタに増えたことが厚生労働省などの調べで分かった。
パキシルはうつ病やパニック障害などに有効だが、若い人を中心に自殺行動を高めるケースがあり、添付文書にはすでに警告や注意が明記されている。
厚労省は医療関係者に「患者の状態の変化をよく観察し、薬の減量など適切な処置を」と呼びかけている。【玉木達也】

　パキシルは世界で発売され、国内では００年１１月から発売。
製造・販売元の製薬会社「グラクソ・スミスクライン」によると、
推計売り上げは０１年は約１２０億円で、
年々増え０６年は約５６０億円。
推定物流ベースでは抗うつ剤全体の約２５％を占め人気が高いという。
一方、厚労省の患者調査では、うつ病などの気分障害も増加傾向で、
９６年の４３万３０００人に対し、
０５年は倍以上の９２万４０００人に上っている。
　厚労省と独立行政法人「医薬品医療機器総合機構」によると、同機構への報告が義務化された０４年度以降、パキシルの副作用と疑われる症例のうち、自殺をした「自殺既遂」は
０４年度が１件だったが、
０５年度は１１件、
０６年度は１５件と増加。
自殺行動が表れた「自殺企図」も
０４年、０５年度の各２件に対し、
０６年度は２４件に増えた。
いずれも０３年度以前は１ケタとみられ、０６年度は厚労省が５月末現在でまとめた。
　増加の原因について、医療関係者によると、処方される患者が増える中、医師が投与後、経過を十分に観察していないことなどが考えられるという。
　一方、同社は「患者が勝手に服用をやめると、病状が悪化する恐れがあり、必ず医師に相談してほしい」と話している。
　
　田島治・杏林大教授（精神保健学）の話
パキシルはうつ病に有効で、自殺関連の副作用が表れるのもごく一部とみられる。
ただ、投与後、最初の９日間は慎重に様子をみて注意が必要だ。
また、うつ病を早く見つけ、治療するという流れにのって、軽いうつ状態にまで、すべて薬を投与するのは問題だ。
特に若い人の場合、カウンセリングで治るケースも多く、慎重にすべきだ。
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