●打倒、韓国！

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サッカーだけが、国際試合ではない。

現在、経済の世界では、日本と韓国は、
まさに熾烈（しれつ）な戦いを繰り
ひろげている。

勝つか、負けるか。

しかしこの試合は、サッカーとは、
わけがちがう。日本の浮沈のみならず、
日本の将来がかかっている。

負けるな、日本！
打倒、韓国！

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　ここにきて、日本側の猛烈な反撃が始まった。それはまさに、「猛烈な反撃」。サッカーにたとえるなら、１１人対１１人の試合の中に、日本側が、２０人以上もの選手を投入したような反撃である。

　反則？　とんでもない。この世界には、反則というルールなど、ない。

　敵は、韓国のサムソン社（ＩＴ関連企業）、それに現代社（自動車製造会社）。ほかにも、造船、鉄鋼など、いくつかの国策会社があるが、それは中国に任せればよい。

　まずアメリカ市場における、いくつかの事実を、並べてみよう。

　日本製のプラズマテレビ（４２インチ、パナソニック製）……１９９９ドル
　韓国製のプラズマテレビ（４２インチ、サムソン製）　　……２１９９ドル

　さらにこの値段から、パナソニックは、その場で２００ドルの値引きをしている。だから実勢価格は、何と、１７９９ドル！　さらに日本のシャープは、同型で、韓国の液晶テレビより、約４０％も安い値段で、販売している。４０％だぞ！

　ハハハ。

　どうだ、韓国！　思い知ったか、日本の実力！

　自動車産業の世界でも、同じようなことが起きている。

　日本製の小型車（トヨタ、ビッツ）は、同型の韓国製の自動車の小型車（現代、ベルナ）よりも、８７５ドル（約１０万円）も、安く販売されている。１０万円だぞ！

　その結果、トヨタのカローラは、昨年同期にくらべて、１４％増。ホンダのシビックは、１１％も、今年に入ってから、売り上げを伸ばしている。トヨタのイストは、２０％も、伸ばしている。

　半面、韓国の自動車は、小型車のベルナなどは、１３％減。準中型車のアバンテ（輸出名エラントラ）とプライド（輸出名リオ）は、販売量も１０％以上も低下している。

　わかるか？　１０～２０％も売り上げを伸ばしている日本。その一方で、韓国は、１０～１３％も、売り上げを減らしている。

　ハハハ。

　が、ここにきて、さらに打倒、韓国の動きが加速してきた。台湾、インドへの肩入れである。つまり韓国から日本外資を引きあげる一方で、その額を、台湾やインドに投資し始めている。あの小泉首相は、つい先日、こう言い切った。「（反日も結構だが）、後悔するのは、韓国のほうだ」と。

　で、なぜ、今、打倒、韓国なのかは、今さら言うまでもない。少し経済力をもったことをいいことに、そして、日本がおとなしくしていることをいいことに、韓国は、まさにしたい放題。言いたい放題。

　今日（９月２６日）も、こんなニュースが伝わってきている。

　何でも、Ｋ国の再建計画を韓国政府が立てたというのだ。それによれば、Ｋ国の核開発問題にからんで、韓国は、３段階に分けて、Ｋ国の再建を支援するという（注※）。

現段階につづいて、６か国協議に応じた段階、さらに核開発を放棄した段階、と。電気、道路、鉄道の整備など、まさにいたれりつくせりの援助だが、そのつど莫大な再建費用がかかる。が、その費用については、「日本から出させる」と。

　バカめ！

　どうして韓国の考える再建計画に応じて、日本が、お金を出さねばならないのか。自分を何様だと思っているのか。日本とＫ国の問題は、あくまでも日本とＫ国の間の問題。日本は韓国の指導に従う必要はまったくないし、その前に、どうして韓国の指導に従わねばならないのか。

　とにかく、私には、韓国政府、とくにＮ大統領の考えていることが、まったく理解できない。

　忘れてならないのは、日本は韓国なしでも生きていかれるが、韓国は、日本なしでは生きてはいかれないということ。が、その韓国のＮ大統領は、こう言っている。「日韓首脳会談の開催については、日本側がどのように出るかにかかっている」（同２６日）と。

　さらに韓国外交通商省の次官でさえ、２７日の定例会見で、日韓首脳会談の展望について、「日本が日韓関係の諸般の葛藤解消に向け、真摯な姿勢を見せれば、いつでも可能だ」と述べている。

　つまり「日韓会談をしたかったら、してやる」「それには、日本の態度次第」と。まだ安倍総理大臣のほうからは、一言も、日韓首脳会談をしたいとは言っていない。にもかかわらず、そういうことを口にする。

　現状を見るかぎり、立場は逆ではないのか。

注※……権議員によると、統一部は今年３月に青瓦台（大統領府）に対し、この計画案を提出したという。北朝鮮の６カ国協議復帰とその後の核廃棄を想定した経済協力ロードマップの形で、現行の経済協力を１段階、核開発モラトリアムの進行と６か国協議への復帰を２段階、核プログラムの完全放棄を３段階に設定している。２段階の経済協力計画には「3大基本事業」が含まれており、電力、鉄道・道路、通信システムの支援が主な骨子となる。電力支援は２００万キロワットの供給とそれ以前の重油提供（３年間）、それとは別途に開城工業団地２段階推進時に発電所を建設するか、事業者が費用を負担する産業的送電方式転換などを含む。鉄道・道路では京元線と国道３号線の連結、通信では北朝鮮内の電話局建設など。このほか、金剛山完工地域を北朝鮮の固城地域まで拡大することも計画しているという。３段階には、朝鮮半島銃弾鉄道（ＴＫＲ）とシベリア横断鉄道（ＴＳＢ）運営が含まれる。

　予算については、２段階の３大基本事業の推進に最小３９兆ウォン、適性費用としては７４兆ウォンが推算されているとしている。財源として、政府出捐金として毎年１兆ウォンを追加、特別信託基金、銀行企業連合の構成、北東アジア銀行・ＯＤＡ（政府開発援助）支援の要請、日朝国交正常化の際の補償金活用、経済協力企業基金設置、目的税導入、などの案が検討されていると説明した。（ヤフーニュースより）