知らないと損するかもしれない

アメリカの経済は近年ITや金融ばかりに頼って製造業がどんどん縮小されていったので、一部の超金持ちと大多数の底辺労働者という超格差社会になっていった。
日本も近年グローバル化が進み、超格差社会になろうとしています。
しかし、その資本主義経済の崩壊が始まっています。

「私たちは、一瞬たりとも忘れてはいけない。命あるものの世界全体が広大な結合家族であることを。
自然はこの富のどの部分をもいかなる特定の個人には割りあてなかった。
……宇宙の富のすべてが生きとし生けるものの共有財産であるとするならば、ある者が贅沢にふけり、ある者が食べるに事欠いて徐々に衰弱し餓死していくというようなシステムをどうして正当化できるであろうか。」 Ｐ・Ｒ・サーカー

日本もアメリカも懸命に働けば何かを達成できる国だった。でも今はそうではなくなった。ある１部の人間が富を独占しているからです。

日本は1975年くらいまでは、プラウト主義経済だったので貧富の格差が少なかった。

《プラウト経済とはどの様なものなのか》

プラウトは、サーカーのネオヒューマニズムの哲学とスピリチュアルな人生観に基づいた新しい社会経済理論であり、誰も傷つけずに皆のために世界を快適な場所にすることを目指している。生産的で、環境にやさしい行動において効率的にそれらを利用して、それは人間性の物質的で、精神的で、スピリチュアルな次元を統合する。

その具体例をあげると、P・R・サーカー氏を恩師とするラビ・バトラ氏は、プラウト主義の経済社会を医療、教育、自営業または中小企業分野、法人分野、公共分野の５段階の分野に分け、次のように分野別に示しています。

医療・教育分野

人間が人間らしく生きるためには、この二つのサービスが誰に対しても平等に提供されることが必要であり、所得や富の差が、受けられる医療と教育の差につながることがあってはならないといいます。

人間が前世や現世で犯す過ちの大部分が、無知によるものだとし、無知を追放するためには教育が一番の手段であり、無知のために過ちを犯すことがないように、教育はすべての人に平等に与えなければならないと言います。

医療保険制度や義務教育とは異なり、どれほど高等なレベルのものになっても無料になります。

自営業・中小企業分野

政府によって、癒着等無い完全な競争が保障されています。また、この分野での現行の経済システムでは労働条件や賃金面が不当であったり、非常に低いものになることが多いですが、プラウト主義では労働者に適正な賃金が支払われているか、大きな賃金格差が無いか、税金が規定通り支払われているかなど、厳重にチェックされます。

農業分野

農業は先に挙げた、自営業または中小企業分野に相当しますが、食糧は誰にとっても死活問題であるため、特異な性格を持った分野になります。

農産物の生産者と消費者が直結した「協同組合方式」を採用します。生産地と季節にあった安全な作物が作られ、直接消費者に送られ消費されるのです。

法人分野

消費財を生産する部門が、この分野を担当。現行の株式会社・大企業に相当。

株式の所有は、現在のように富裕者に独占させるのではなく、少なくとも51%の株はその企業の従業員が所有し、経営権は資本家ではなく従業員たちが持つことになります。
　従業員の代表が経営にあたる場合でも良く、また、彼らが選ぶ経営の専門家に経営を委託することでもよく、人事権は従業員にあります。

企業内での一体感、「慈悲の心」に基づく人間関係を構築するためにも、大企業でも所得格差は10倍以下に押さえるというものです。

公共分野

エネルギー、工業用原材料の生産、交通、通信などが公共分野に属する産業と言います。

公共事業分野は官僚主義に陥りがちな中央政府ではなく、地方自治体が直接運営します。

法人分野の営利目的とは全く異なった目的が、これら公共事業では要求されます。公共的な資源の適切な配分が目的となります。



富を持つものは政治をもコントロールし、ますます自分達に有利な世の中を作り出すことができます。競争にも打ち勝ち、ますます富をもつようになり、次第に独占的経済体制へとなっていきます。

富の集中で独占的経済体制を作り出すことによって、最終的には多くの失業者や開発途上国においては食糧危機に直面するほどの貧困を作り出すことになるそれが現在のアメリカであり、日本もその中にいるのです。

今後の世界経済は、資本主義は崩壊し、中国、ロシアのBrics経済が世界を救うのかもしれない、しかし、経済学者ラビ・バトラは、日本からプラウト主義経済が始まり、世界を救うと予言しています。