政治家のデタラメな政策で
新エネルギー開発競争に、日本は敗北する。

人類に、求められるエネルギー問題の解決を
今やらないでいつやるのか。
化石エネルギーから脱却するためには
新エネルギーの開発こそ急務である。

日本の政府は、このエネルギー開発問題には無策。
かつてソーラーパネル普及のため、取り付けるユーザーに
補助金制度を導入したが、これが打ち切られると
普及は停滞、ドイツにトップの座をあっさり奪われた。
今、また補助金が再開されたが、これこそ無策の
代表格。補助金はソーラーパネルの普及のためにではなく
いかに国民が安いコストで導入できるようになるための
技術革新に注ぐべきなのだ。

今のままでは、京都議定書の６％を批准するために
CO2買取権として１兆円以上の税金が使われる

著者の池田清彦氏は従来の常識を覆すなど、
独自の切り口で本質を語る、気鋭の作家としても
有名である。