がんは感謝すべき細胞です。

ＦＲＢは、人類誕生以来、世界最大・最高の犯罪組織です。

１９１３年１２月、ひとつの法律案がアメリカ合衆国（ＵＳＡ）議会を通過し、ウッドロー・ウィルソン大統領が署名して法律となりました。

この法律は、実質「中央銀行設立法」でしたが、議会に提出されたときは、
二人の議員の名前を付けた「グラス・オーウェン法」という名称でした。

この法律に基づき、ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）というＵＳＡの中央銀行が設立されました。

新設されたＦＲＢは、政府機関ではなく、１００％民間の株式会社です。
ＵＳＡ政府は、一株も所持していません。
つまり、政府・議会・大統領からの管理・統制は、何一つできないし、会計監査もありません。

こんな民間会社がＵＳＡドルの通貨発行権を握ってしまったのです。

日本の円の通貨発行権は、日本の中央銀行である株式会社日本銀行にあり、
その株６０％を日本の財務省が持っています。
ですから、今のところ、日本政府の管理下にあります。

ここで、ＦＲＢの実態を見てみます。

1、ＵＳＡ財務省は、ＦＲＢからの指示でＵＳＡドル紙幣を印刷・発行します。

2、このドル紙幣の所有権は、ＦＲＢにあります。

3、ＦＲＢは、このドル紙幣で、財務省発行のＵＳＡ国債を購入します。

4、当国債の利息は、ＵＳＡ国民が払う連邦所得税で賄われます。

これは「犯罪」です。
ＦＲＢは、準備金など無く、元手ゼロで、巨万の富を「合法的」に取得しているのです。
ＵＳＡ国民の税金で発行された「ドル紙幣」を、タダで取得します。
「取得」ではなく「収奪」していると言ったほうが適切です。

仮にも現在、ＵＳＡドルは世界の基軸通貨です。

合衆国連邦憲法の第一章第八条五項には、
「合衆国議会は貨幣発行権、貨幣価値決定権ならびに外国貨幣の価値決定権を有する」との規定があります。

まさに連邦憲法違反です。

実際、裁判で「ＦＲＢは、連邦憲法違反である」と勝訴したＵＳＡ国民が数多くいて、この人たちは連邦所得税の支払いが免除されています。

その後、１９７１年「ニクソン・ショック」で、ＵＳＡドルは、「金」に換えることができなくなりました。
つまり、ＦＲＢは「金」から開放され、何の束縛もなくなり、ＵＳＡドル紙幣を「自社の利益目的」で自由に印刷させることができます。

ＵＳＡの「双子の赤字」の構造的理由がここにあります。

このＦＲＢの株主こそ「国際金融資本」です。
輩の代理人が、この法律案を秘密裏に企画・作成し、提出の際、ふたりの議員の名を被せただけです。
まさに、輩はＵＳＡ国家を収奪、支配し、世界を統治しています。

事実、ＵＳＡ大統領は、輩のポチに過ぎません。
輩、「死の商人」のセールスマンのメッセンジャーボーイです。

大統領は、ＵＳＡ及びＵＳＡ国民に対してではなく、輩に忠誠を誓っています。
輩に逆らうと「リンカーン」「ケネディ」になるだけです。

「死の商人」に忠実なＵＳＡこそ「テロ国家」「超ならず者国家」「超圧制国家」であり、自国の大統領選挙さえマトモに運営できない「非・民主主義国家」ではあります。

「死の商人」国際金融資本」に支配され、収奪されている国、その名はＵＳＡです。　　　　

歴代のＵＳＡ大統領は、輩の傀儡であり、１９１３年当時の大統領・ウィルソンも同様で、輩から資金提供を受けていた操り人形に過ぎません。

彼は、死を前にして、次のように言い残しています。
「私は、一番不幸な人間だ、知らず知らずの間に自国を破壊してしまった」

しかし、一番不幸なのは、ＵＳＡ国民です。

６６年前、ＵＳＡは日本に真珠湾攻撃を誘発させ、この攻撃をハワイ（真珠湾司令部）に知らせることなく、多くのＵＳＡ国民（多くは兵士）が犠牲になりました。

ＵＳＡ（を実行支配している輩）は、これを「大義名分」として国民を鼓舞させ、戦争（と言う商行為）に突入していきました。

６年前、ＵＳＡ（を実効支配している輩）は、「９．１１同時テロ」を実行し、アルカイダを犯人と決め付けて「テロ撲滅キャンペーン」という「軍事産業製品拡販セール」を開始しました。
その犠牲となったのは、約２７００名のＵＳＡ国民（国籍はＵＳＡでない人もいました）。

大統領を始めとするＵＳＡ政府は、輩の傀儡政権ですから、国民に対してではなく、輩に忠誠を誓っています。
ですから、「輩の商売のため」であれば「平気でＵＳＡ国民を殺します」。

さて、輩はアルカイダなどという架空の組織をでっち上げ、輩の手下であるオサマ・ビンラディンをその首謀者として追求し「拡販セール」を展開していきます。

すなわち、アフガニスタン、イラクへのＵＳＡの不法な攻撃、国家テロの実行です。
それぞれの攻撃は、ＵＳＡの厖大な軍事費が増え続けるだけで、ＵＳＡの国益を損ねているのは自明ですが、その軍事費用がソックリ、輩の売り上げとなるのですから、その厖大な利益に、輩は笑いが止まりません。

日本もＵＳＡ国債を購入する（発行額の約４０％）形で、ＵＳＡの軍事費となり、輩の利益に大いに貢献（？）しています。

更には、「テロ対策特別措置法」なる法案をでっち上げ、自衛隊を海外派遣（事実上は派兵）させ、インド洋で、公衆便所のように「誰でも使用できる」無料給油所を設置しています。

こんなものは「国際貢献」ではなく、輩の利益にしかならない「慈善行為」「自慰行為」であり、直ちに止めるべきです。

ここで「新・テロ対策特別措置法」の提案をします。
「北朝鮮の国家テロ」により、日本国内から拉致され、北朝鮮で監禁されている日本人を救出させる目的で、北朝鮮に自衛隊を派兵するための臨時立法です。

これを成案として、日本が実行しますと、世界各国から「日本国は独立国」として認めれます。
その理由は、北朝鮮はイギリスを窓口にして輩の支配下にあります。
つまり、ＵＳＡも北朝鮮も「同じ穴の狢」に過ぎません。

ですから、ＵＳＡや北朝鮮などを実効支配している輩から「独立」することができます。

これは「日露戦争」で日本が勝利したこと以上の「国際貢献」になります。
「輩」からの独立こそ、各国国民の悲願だからです。

日本に、これを実現させる政治家の台頭を期待しています。