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ヘッジファンドの話　２

機関投資家のポートフォリオは、年金基金や財団などによって洗練化
された現代ポートフォリオ理論を駆使し、ヘッジファンドやプライベート・
エクイティ・ファンドなど、債権や株式との相関性が低いオルタナティブ
投資を重視する傾向が強まっている。そのため、ヘッジファンドは
機関投資家がポートフォリオを構築する際に欠かせない存在となって
いるという。また、米国では、約45％の機関投資家がヘッジファンドに
投資している。機関投資家のヘッジファンドに対する資産配分比率は、
2005年の1.9％（1,130億ドル）から、2006年が2.2％（1,400億ドル）、
2007年が2.6％（1,950億ドル）と着実に拡大している。2007年10月に
実施した調査では、「2010年までにヘッジファンドへの投資を拡大
する」と答えた機関投資家は23％で、「縮小する」と答えたのはわずか
2％にとどまった。

日本も、本格的に政府系ファンドの運用が検討されているし、政府系
ファンドからはヘッジファンドへの投資も考えられているからね。


昨年はヘッジファンドの運用成績が低迷したものの、機関投資家からの
投資は順調に続いていることが、米調査会社の調べで明らかになった。
米国の金融機関向け調査会社グリニッチ・アソシエイツ（Greenwich
Associates）が行った調査で、2007年の運用成績は低調だったものの、
機関投資家はヘッジファンドに対して積極的な投資を続けていることが
明らかになった。一般的な規模のヘッジファンドの運用資産額に占める
投資家の内訳をみると、最も大きいのが富裕層やファミリー・オフィスの
37％。これに続くのが、ファンド・オブ・ヘッジファンズ（FoHF）の23％、
年金などの機関投資家の13％、ファンドのスタッフやパートナーなどに
よる10％となっている。一方、世界最大規模のヘッジファンドの場合は、
機関投資家が25％となり、富裕層やファミリー・オフィスの22％を上回る。
また、FoHFが27％を占めている。


野村證券が30日、機関投資家を対象としたヘッジファンド・セミナーを
開催することは、実はあまり一般的には知られてない、というのも、個人
投資家を含む一般の人は参加することも内容を知ることもできない
からだ。講師には、ヘッジファンド専業の投資アドバイス会社アルボーン・
アメリカのアナリストをはじめ、シタデル、CQS、GLGパートナーズといった
著名ヘッジファンド運用会社が、各運用戦略の解説を担当する。野村
證券によると、同セミナーは、年金スポンサー（年金基金、企業の年金
関連部門、公的年金・共済）や銀行・生保等のプロパー投資部門、
または信託銀行、運用会社等のファンド・オブ・ヘッジファンズの組成
部門などの関係者を対象としたセミナー。