ここ１０年くらいの私自身の運用成績はブログのトップページのグラフの通りですが、今日はこの成績に貢献した主な売買事例を紹介します。これらの株には資金の多くを集中投資していたので、儲けは運用成績に大きく反映されています。

一つ目は「日本写真印刷」です。
２０００年までに平均８００円程度で購入。
３～４年間程度保有後４割弱の儲けで利食い。
その後株価は６４１０円の高値を付け悔しい思いをしたが、今は９００円台まで下がってしまいました。
売却益は自宅購入資金に充当。
（同社は、昨年度の営業利益で赤字転落したため候補銘柄から除外）

二つ目は秀英予備校です。
２００１年～２００２年に平均１０００円台前半の値段で買って、２００３年後半に２．２倍程度の値で利食い。
その後４４８０円の高値を付け、これも悔しい思いをしたが、現在３００円程度。
（最近の同社は成長が期待しにくくなったので候補銘柄から除外）

三つ目は日信工業です。
（１回目）投資額はそれ程多くはないが、
２０００年～２００１年に１９００円程度で購入。
２００２年春に約２．６倍の値で利食い。

（２回目）集中投資
１．５株に株式分割後、２００３年６月頃より翌年にかけて再び２５００円程度で購入。
２００６年に３株に株式分割。
２００６年終り頃から翌年始めにかけて約３．５倍の値で半数程度を利食い。
その後株価は３６８０円の高値を付けた。
残りの半数もリーマンショックの大底からのリバウンド後に時間をかけて利食いしたが、平均値の計算は面倒なので省略。
（同社株は今もほんの少し保有中）

以上が私自身の過去の株取引の実態です。

これらの事実から考えてみると、最近の殆んどの日本株は「ある程度割高になれば売った方がよい」ということになります。
もし、値上がりした時に売らなければどうなっていたでしょうか。

●日本写真印刷は現在１０００円程度なので２５％程度しか資金は増えてないことになります。
●秀英予備校は現在約３００円前後なので７割くらいの損です。
●日信工業は現在１２００円くらいなので、買値の４５％くらいの儲けでしかありません。

即ち、現在の日本の成熟経済のもとでは、長年に亘って成長を続けることが出来る事業が殆ど見られなくなったので、株を永久保有するという投資手法は通用しなくなったのではないかと考えられます。

たとえ成長株であっても、値上がりして「ある程度割高になれば売る」というのが日本株で儲けるコツであるように感じます。


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１２月３０日現在の運用成績は前年末比（－）１５．９％でした。
よって、２００２年以降の資金増加ペースは、１０年間で３．２６倍と悪化してしまいました。

原因は歴史的な円高と東北の大地震とタイの洪水の影響を私の投資先企業のほぼ全てがもろに受けてしまったためです。取り分け高配当に重点を置き過ぎて投資したリコーの含み損が大きく足を引っ張りました。

「配当を重視し過ぎてはいけない」ことは分かってはいた筈なんですが・・・。これは大きな反省点です。でも、株価がここまで下がってしまった以上、リコーもバリュー投資家の目には格好の投資先に映る筈なので、売るつもりはありません。

一方、今年比較的堅調だったのが内需関連株でした。来年も欧州の財政債務の問題は何度も蒸し返され、円が大幅に弱くなることは考えにくいので、ひょっとしたら内需株に乗り換える方が正解かも知れません。

ただ、国の財政債務問題は日本にもあって、もし何かのキッカケで日本国債が暴落するようなことがあれば、長期金利が暴騰して国は借金を返せなくなる恐れがでてきます。一旦そうなれば、日本の企業の中では特に内需関連企業への影響が計り知れないものとなる恐れがあります。

慎重な投資を心掛けている者としては、来年も、やはり外需関連株中心の運用を続けざるを得ないと考えているところです。



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やっと一段落しました。何がって。
そうそう何も言ってなかったですね。

実は１ヵ月余り前にソニーのハンディーカム（ビデオカメラ）を買ったんです。
それで、先月開催した私のテニス仲間達との懇親会で撮った動画の編集に、ここ３週間程、朝から晩まで取り組んでいました。

最初は無料の編集ソフトを使ってＤＶＤを作ったんですが、画質が満足できるレベルじゃなかったので、Ｐｏｗｅｒ　Ｄｉｒｅｃｔｏｒ１０という有料ソフトで作り直すことにしました。
さすがに有料というだけあって、高画質のまま編集することが出来ました。

ところがどっこい。編集はサクサク進むんですが、いざＰＣに保存したり、ＤＶＤに焼いたら全体の動画の数箇所で数秒間程度画像が止まってしまうことが頻繁に起こりました。

色々調べた結果、一昨日になって初めて、パソコンの方に問題があるのではないかと気付き、念のためウイルスソフトを止めて、インターネット一時ファイルも削除したうえで、パソコンを再起動して、ＰＣに出力・保存してみました。

これがズバリ当っていました。大満足の動画が出来ていました。

そんな事で、先月は殆んど株価を見ることはありませんでした。欧州問題で一時かなり下がったようですが、昨日の保有株の株価を見て、そんなに下がってないことが分かりました。あれこれ心配することもなかったので、得をした気分です。

そうなんです。こんな時期には日々の株価は気にしない方がいいんです。１０年ほど前にもこんな時期がありました。その時も他の事（趣味）に熱中して１～２年間株価を見ない時期がありました。これが長期投資で成功するコツの一つじゃないかと思っています。

今は攻撃の時期ではありません。守りに徹すべき時期だと考えています。守る為には新聞などの悪い情報に翻弄されたりひるんだりしてはなりません。かわした方がいいのです。

ただ、高値で買ってしまった株や長期的に企業価値が上がる可能性の低い企業などの場合は話は別です。


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１０月２２日の日経新聞より


（記事要約）
大画面化、薄型化、ネット対応、３Ｄ・・・。薄型テレビはどんな新技術を打ち出してもすぐに値崩れする。売れ筋の３２型の平均価格は４万円。３年前の４割だ。

（ソニー）１１年３月期のテレビ事業は７５０億円の営業赤字。０５年３月期からの累積赤字は４５００億円強にのぼる。

（パナソニック）１０年度までに、プラズマと液晶パネルをつくる兵庫県の最新鋭工場に計４０００億円超を投じたが「数をつくっても収益を確保できないことがはっきりした」（大坪社長）。パナソニックはテレビ事業を縮小する。

（シャープ）世界に先駆けたパネル生産も製造装置さえあれば可能となり、ウォン安を生かした韓国勢に量であっさり抜かれた。

薄型テレビは新興国需要を支えに出荷台数は右肩上がり。だが、１１年の世界出荷額は前年比１．５％減の１１１５億ドルと初めて前年実績を下回る見通しだ。

中国企業が建設中の大型パネル工場も１２年以降、相次いで稼動する。世界の液晶パネルは１２年に約１６００万台の供給過剰になり、日本の市場規模を優に上回るとの予測もある。


（コメント）
◆やはり思った通りの展開になってきました。以前から「韓国、台湾、中国など新興国企業と同じ土俵でまともに競うことを強いられる事業」は長期投資には不向きだと言ってきたことが証明されつつあります。

◆２～３年くらい前までは、日本製が優位だったような気がしますが、今では韓国・台湾製も品質の向上によって、これ以上差別化しても販売増に結びつきにくいレベルに達してしまったようです。

◆実際に生産現場を見たことはありませんが、液晶パネルというのは日本の製造装置メーカーなどから機械を購入して技術指導を受ければ、例えば織物や食品などを生産する様な感じで（？）、パネルの生産ができるのではないかと推測します。

◆テレビ以外では、太陽電池やパソコン、半導体などが新興国メーカーと熾烈な闘いを演じている製品です。スマホは台湾が先行しています。自動車では「トヨタが中国の企業や研究機関とハイブリッド車（ＨＶ）など次世代車の共同開発を始める」との報道が気にかかります。新興国などへの技術流出を止める方法はないんでしょうか。

◆そうやって見ていくと、本当に安心して長期投資が出来る企業が日本では非常に少なくなってきました。人口が増え続けている米国などと違って、成長が殆ど期待できない日本では、投資銘柄は従来以上に慎重に選ぶことが求められるようになってきたといえます。



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今週の欧米の株価はよく下げました。週明けの日本株にも影響がでてきそうな感じです。欧州ではギリシャのデフォルト懸念、米国では家計の債務削減があまり進んでいないことなどで、どちらも出口が見えない状況が続いています。

やはり、今回の世界的な不動産バブルの影響は容易に解決できる問題ではなかったかなと実感しているところです。先の日本の不動産バブル崩壊後の失われた１０年と同じ様なことが世界的に起こっているのかも知れません。

私の場合、リーマンショックによる株価暴落局面ではうまく対応ができず、株価が大底を打つまで付き合わされてしまいましたが、今回もひょっとしたら２番底をつけて、そこまで付き合わされることになるような気がしないでもありません。

では、一旦市場から退場すればいいじゃないかということになりますが、そうもいきません。

今回の株価下落がリーマンショック後と大きく違う点として、日本株が企業業績や資産を殆んど無視して、大恐慌下で経験するような超安い株価レベルにあるからです。

仮に今の保有株を売却したところで他に適当な運用対象が見当たらないこともあります。更に、現在下落中の株価もいつどこで切り返してくるか分かりません。短期売買に切り替えれば儲かるような気もしますが、自分の過去の経験から考えるとこれは錯覚としかいいようがありません。下手をすると傷口を広げてしまうことにもなり兼ねません。

釣りに例えれば、小魚には目もくれず、必ず釣れる筈の大物（大きな儲け）だけを狙うのが私の投資法です。

なので、しばらくは「資産を大きく増やそう」という楽しみは引っ込めて、年間約３％の配当収入を享受しつつ、辛抱強く今後の「株価の底打ちから反転局面」をじっくり見ていきたいと思っています。

今は、あらためて「参入障壁の高い事業に取り組む優良銘柄を安く買う」ということの大切さを痛感しています。「嵐が去れば業績の回復は間違いない」と信じることができるからです。資金全体の１５％近くを米ドル建てＭＭＦで持っていることや信用取引など借金が全く無いというのも大きな心の支えとなっています。



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９月５日の日経新聞より

（記事引用）
消費が急成長するベトナム。１０年で３倍の規模に成長した即席めん市場で６５％のシェアを握るのは、エースコックベトナム。１０年度の販売個数は３１．２憶食。エースコック本体の日本での販売個数は年間５億食前後で、個数ではベトナムが６倍を超える規模に達している。

だが、売上高でみると、逆に約５００億円の日本が３３０億円のベトナムを大きく上回る。現地の購買力に合わせ、販売単価は１個十数円にとどまっているからだ。

アジアは依然として圧倒的に低価格品中心の市場だ。量の膨張にばかり目がいくと、売上金額は肩すかし、ということになりかねない。まして低価格品ゾーンには現地企業も参入し、価格競争が激しいだけに利益は伸びにくい。


（コメント）
◆なかなかポイントをついた記事です。最近では猫も杓子も新興国への海外進出ですが、全てがうまくいくとは限りません。

◆まねの出来ない参入障壁の高い事業ならともかく、多くの生活必需品などは現地企業との激しい競争に巻き込まれること必至です。

◆とくに、小売や食料品などの企業の多くは、仮にうまくいっても、その成果は急には出てこないのが実情ではないでしょうか。例えばコンビニのファミマの海外売上高などを見てるとこれがよくわかります。販売単価が低いのが大きな要因の一つだろうと考えられます。

◆従って長期投資家が海外での収益増を期待して投資する場合、ターゲットとなる顧客層を定めて、日本価格でも売れるような商品・製品を生産・販売する企業のみを対象とするのが賢明だろうと考えます。



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実は先週１週間ほど家族で北欧旅行に行っていました。帰ってきたら日本政府の介入などで円高が解消されて、株価も回復しているだろうと期待して出発しましたが、ちょっと考えが甘かったようです。

今日の日経新聞には、２２日の東証１部上場企業の平均ＰＢＲが０．９２倍で、ＰＢＲ１倍割れの銘柄数が全体の６８．７％になったとありました。ひどい状況です。

今の株価レベルは一部の冷静な投資家には絶好の買い場と映っているでしょうが、多くの人は既に自滅したか、自滅の瀬戸際にあるのではないでしょうか。特に信用買いに頼っている人は目も当てられないような状況になっているだろうと推測しています。

私の場合は、リーマンショックのようなひどいパニックの再現は考えにくいので、こんな時は動かないのが一番だと決め込んでいます。「待てば海路の日和あり」というところでしょうか。そして投資で成功した信頼する投資家の言葉をもう一度噛みしめることにしています。

以下は以前読んだジム・ロジャーズの「人生と投資で成功するために」という本からの引用です。


◆殆どの投資家は強気相場を探し、弱気相場は気にもかけない。私は、いつも、「どこが弱気か」を探している。

◆誰かが「今回は、今までと違う。まったく新しいことだ」などと言い出したら疑うことだ。

◆人間の心理が価格に影響を及ぼすのは、ほとんど短期売買だ。中長期の投資では心理よりもファンダメンタルズが作用しているものだ。

◆私はチャートで売買することはほとんどない。時には私もチャートを見るが、それは何が起こってきたかをチェックしたり、ヒステリーやパニックが起こっていないかを確認するためだ。

チャートを眺めていると、たまに一直線に上昇しているように見えるときがある。本来の価値以上の、信じられない価格まで暴騰しているんだ。それは、人々がヒステリーを起して自分を見失っていることを意味していて、チャートはヒステリーの度合いを表しているのだ。

バブルはヒステリーのうちにはじけ、暴落はパニックで幕を閉じる。価格がかなりの期間にわたり毎日下落しているときには、パニックが起こっているということだ。歴史的に、長期的な下落相場は、誰もがついにパニックを起こして、現実のファンダメンタルズがどうであれ、どんな価格でもいいから投げ売るという「セリング・クライマックス」で終焉する。

◆決して、滅びゆこうとしているものにしがみついてはいけない。

◆投資にせよ何にせよ、成功したければ、それについて熟知しておかなければならない。


話は最初に戻りますが、今回の北欧旅行で強く印象に残ったのはノルウエ―のベルゲン鉄道の中間地点あたりの高地を走っている時の車窓から見る巨大な日本庭園のような景色でした。これまでに見たことない景色です。

あとノルウエ―は物価が極端に高かったことが印象的でした。日本の２～３倍くらいです。少し大きめのマクドナルドのハンバーガーセット（ハンバーガー１個＋ポテトフライ＋飲み物）が１０４クローネ（１５００円くらい？）もしたんです。頭を切り替えて買うのに２０分ほどかかってしまいました。



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前回のブログで取り上げた長期投資家として「買わない方がいい株」は定量分析で判別する方法でした。

これによって長期投資に不向きな銘柄の多くがあぶり出されてくるわけですが、今回は定性面を中心に長期投資家にとって「買わない方がいい株」というか、長期投資に「不向きな株」を取り上げたいと思います。

但し、該当するものの中にも有望なところは存在するので、その点はお含み願いたいと思います。

今日の「長期投資家に不向きな株」は

企業自身やその主力製品・主力事業について
◆主力製品・サービスに格別優位性もなく、需要が減れば激しい値段競争に巻き込まれる事業。例えば市況商品。海運・空運事業なども該当。

◆参入障壁が低い事業、特に韓国、台湾、中国など新興国企業と同じ土俵でまともに競うことを強いられる事業。例えば太陽電池や液晶テレビなど。

◆一度に大勢の人の健康や生命を脅かす危険性を内包している事業。下手をすると倒産のリスクもある。例えば原発事業など。

◆衰退中の事業。赤字が続いている企業などはその可能性が高い。

◆あまりにも高い値段で（１）他社を買収したり（２）自社株買いをするような経営者がいる企業。結果的にＢＰＳを大きく減らしてしまう可能性が高い。

◆過去に重大な不正行為をしたことがある企業。おどし販売、違法取立て、違法物件の販売等等。

◆運用目的でリスクの高い有価証券を沢山保有している企業。

◆同業他社と比較して借金比率が高い企業。

◆会社設立後１０年経過していない企業。事業の安定性に疑問が残る。

◆公共事業などに頼りきっている企業。

などです。
もっと詳しく述べたいところですが、説明に時間がかかるので、この程度にしておきたい思います。


さて、今日の日経新聞の情報によると、東証１部全上場銘柄のＰＢＲは０．９９倍になったとのことです。米国は１．５２倍でドイツは１．３０倍です。株価は決して高くはありません。

一方、昨日のニューヨークダウは乱高下の末に、結局６０ドル程度の上昇となりました。プログラム売買とかいうヤツに振回されているのかも知れません。

来週の日本株は一体どうなるんでしょうね？



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株の推奨銘柄というのは色んなメディアで取り上げられますが、買わない方がいい銘柄というのはあまり目にしたことがありません。

これからは私が長期投資の対象として、ふさわしくないと考えている銘柄・事業などをこのブログで順次取り上げていきたいと思います。

今日の「買わない方がいい株」は

７～８年前と比較してＢＰＳが増えていない、或いは減っている銘柄

です。

７～８年前と比較してＢＰＳが増えていないということは多分成長が止まってしまった企業です。ＢＰＳが減っているということは恐らく衰退中の企業です。原因は経営者の考え方にあるかも知れません。或いは取扱品の市場が縮小傾向にあるためかも知れません。

こういう企業は、たまたまその時代のテーマに沿った製品・サービスを扱っていた場合などに限って、思惑で一時的に株価が急騰することもありますが、ブームが去れば急騰した株価は元のレベルに戻ってしまう可能性も低くありません。２０年３０年保有し続けても自分の資産が増えることは期待薄ということになります。

反対に、ＢＰＳが増えている企業の株は時間の経過とともに株価の底値が切りあがっていくので、長期投資には打ってつけの投資対象となります。

以前私が作成したＢＰＳ増加率上位銘柄一覧表では、例えばキャノン電子はＢＰＳが７年間で２０９％増加しています。投資家が受取った配当も含めると２６８％の増加率となっています。

長期投資家は、このようなＢＰＳが増加中の銘柄に投資を絞るべきだろうと考えています。


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以前読んだジャネット・タバコリの本。何という題名だったか思いだせませんが、参考になる箇所を書き出した自分のメモを見つけました。

なかなかいいことが書いてあるので、このブログに記録しておきたいと思います。ただ、肝心の本は部屋中探しても見つかりませんでした。捨ててしまったのかなぁ？


★「手っ取り早くカネもうけしたい」という思いから身の丈を超えて借金する人も中にはいる。そんな人は通常、「小さな財産を大きくする」のではなく、「大きな資産を小さくする」結末に陥る。
金融市場は恐怖心やどん欲さで支配されているが、最終的に富を手に入れるのは長期投資の原則を堅持する投資家だ。

★市場環境が悪化した場合、レバレッジは裏目にでる。その結果、それまでの立派な運用リターンが雲散霧消し、株主資本を破壊する。

★バリュー（割安株）投資で成功したいならば、短期間で金持ちになろうとしてはいけない。

★分散投資は、一度にすべてを失う可能性を低くするだけだ。

★デリバティブは金融版大量破壊兵器。

★優良企業とは、借金が少ないのに加え、すべての人間が欲し、必要としている商品を作っている企業である。



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