昨日はよく下げましたね。

昼過ぎに株価をチェックした後、最近発売されたキャノンの「動画コンパクト」といわれているデジカメで撮った動画の編集・ＤＶＤ作成に夢中になっていました。このせいで、夕方になるまで日経平均が１０００円以上下げたことに気がつきませんでした。

でも、ニュースを聞いてびっくり。ただ、こういうのは株式市場ではたまにあることで、比較的冷静に受け止めることができたんじゃないかと思っています。何しろ動画に夢中でやり残したことが沢山あって株の心配までする余裕がなかったんです。

念のため、夜中のニューヨーク株とシカゴの日経平均先物の値段を見て、安心して朝までぐっすり眠ることができました。

今後日本株がどうなるのか短期的な動きは全く分かりませんが、株で生活する者はただ株だけに没頭するのではなく、他に仕事を持っていたり、何か趣味があった方が反って株もうまくいくだろうなと感じています。

今回もまたまた、素人投資家の多くが虎の子の貯金を巻き上げられたかも知れませんね。若い人ならいい勉強になったかな？でも、やはり株はちゃんとした勉強をしないと勝てません。それから信用取引は破産への近道でもあるので慎むべきです。



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５月９日の日経新聞より


（記事一部引用）
２０１２年の市場規模は約９兆円と、コンビニは過去５年で２０％超の成長を遂げた。シニアや主婦の利用が増えたとされるが、あまり語られない立役者がいる。たばこだ。自動販売機の成人認証カード導入以来伸び続け、今や大手の総売上高の２５～３０％を占める。

「たばこの売り上げは年々増えている。喫煙者は、コーヒーなどの飲料も一緒に買ってもらえるお得意さんです」。東京都内で「ファミリーマート」を運営する３０代の店長は話す。

ファミマの売上高の推移を見ると、一目瞭然だ。０８年２月期のチェーン全店売上高は１兆１２１８億円。このうちたばこが全体の１６％（１８０９億円）を占めていた。だが１３年２月期には全店売上高１兆５８４３億円に対し、たばこは４１２４億円と２６％に上る。

つまり５年間のファミマの増収分の半分がたばこだ。たばこ購入のために訪れた客がついでに買う飲料などの商品の売り上げも考慮すると、効果はこの数字だけにとどまらないだろう。

ファミマだけではない。最大手のセブンイレブンは０８年２月期は総売上高に占めるたばこの割合は１５％程度だったが、１３年２月期に２５％に上昇。同期にはローソンも２８％に達している。

コンビニでのたばこ販売が増えた最大の理由が０８年の自動販売機用の成人認証カード「タスポ」の導入。ＪＴによると、タスポ導入前にコンビニはたばこの販路別シェア（本数ベース）で３０％程度を占めていたが、１３年３月にはこれが６５％まで高まった。

さらに10年秋、たばこ税増税に伴って「セブンスター」が１箱３００円から４４０円になるなど、たばこは過去最大幅で値上がりした。コンビニは何もしなくても売上高を膨らますことができたわけだ。


（コメント）
●コンビニは国内では店舗数が増えて飽和状態にあると言われて久しいのに、未だに成長しているは何故か。前々から疑問に思っていた謎が解けたような気がします。

●利便性がよく、気のきいたものが置いてあって、弁当やケーキが凄く美味しいからだと思っていました。そうか、タバコ屋に変身していたのか。

●そういえば、私自身もタバコはコンビニで買うことが多いですね。先日自動販売機で買おうとしたらタスポを持っていないので買えませんでした。

●ということは、コンビニも当局の規制によって収益を伸ばしている事業ということになりますね。ただ、全国のタバコの販売本数の６５％がコンビニ経由になっている現実を考えると、今後については収益の伸びしろはあまりないかも知れませんね。

●コンビニ株は過去に買いたいと思って検討したこともありますが、タスポの効果までは頭がまわりませんでした。後の祭りか。残念！



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今年の１月にリコー株の半数程度を売って、日信工業株を買ったことは以前のブログにも書きました。

すると直後にリコー株が上げ出したので正直失敗したかなと悔しく思っていました。

ところがその後、日信工業株が５割程度上げたので、結果的には失敗ではなかったことが判明しました。

そこでまた、最近日信工業株の半数くらいを売却して以前から買い増ししたいと願っていたキャノン電子株にシフトしました。

結果キャノン電子が第一四半期は減益だったこともあってほとんど上がらない内に、一昨日日信工業株が急騰しだしたのです。また悔しい思いか？

それから先週末にはリコーの決算発表がありました。通期予想は素晴らしい数字ですが、休み明けに急騰するのか急落するのか？

最近はまわりの株があちこちで噴火しているので、「長期投資が基本の私」でさえ少なからず影響を受けているようです。ちょっと反省しなければなりません。

株は天気予報と真逆で短期の予想は困難です。これからも「短期の予想は半分も当たらない」という事を忘れず、長期に腰を据えて取り組んでいきたいと思います。

我ながらこのところの一喜一憂はいただけません。


突然話は変わりますが、昨日の日経新聞にこんな記事が出ていました。

（記事引用）
「オフィス事務機は欧州では最悪期を脱したことが分かった」とマックス角芳尋執行役員は分析する。同社は複写機に搭載される電子ホチキスで世界トップシェア。２０１３年３月期は欧州が足を引っ張り営業減益になったが、オフィス事務機に限ってみれば昨年８月が受注の底。足元は緩やかな回復傾向にあるといい、今期はオフィス機器の部門営業利益は６％増を見込む。

ドル建ての売り上げと仕入れが均衡するため、円安による直接の影響は大きくない。「事務機メーカーの輸出が増えれば、結果的にウチの販売増にもつながる」と、そろばんをはじいている。



事務機メーカーにとってちょっと明るいニュースです。



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いよいよ来週、主力株の四半期決算の発表があります。
楽しみです。

特にキャノンはここのところの円高修正などで業績面のサプライズがありそうな気がします。

また、高収益企業でありながら長らく割安に放置されているキャノン電子にも全力投球して待ち構えています。

最近値上がりしたリコーや日信工業株などの半数以上を利食いして、キャノン電子株を大きく増やしました。

すごい集中投資となっていますが、安値圏での投資なので全く怖いとは思っていません。

因みに今のポートフォリオは次の通りです。
殆んどキャシュはありません。






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暴落の原因はバブルだけではありません。戦争や国の財政危機や天災などによっても突然起こり得るのです。ただこの場合はいつ起こるかわからないので、避けるのは至難の業です。

そういう状況の中で、リスクをミニマイズしながら株の資産を増やすには普段の銘柄選びなどから慎重にやっておく必要があります。

株は天井を打って下げ出した時に、いかに損を少なくすることが出来るかというのが、勝負の分かれ目になるということを肝に銘じる必要があります。

具体的には、もしもの暴落時に備えて株価の下値水準を切り上げておくが最も大切なことじゃないかと考えています。


《銘柄選びで大切なこと》

■適正値かそれ以下の割安値で買っておく。

つまり、もし株価が下げても比較的早く且つほぼ確実に元の値段に戻ってくる株に投資しておくと安全だということです。

割安株には現在の価値に対して割安なものと今後の利益も含めた将来価値から見て割安なものがあります。私の場合後者を重視しています。

■ＲＯＥが高く、出来ればほぼ毎年利益が伸びている銘柄に投資する

利益率が高いということなので、おのずとＢＰＳの増えるペースも速くなります。こういう年々企業価値が高くなっていく銘柄を選んで投資をすると、株価の下値水準が年々切り上がっていくことになり、安全性が日を追って高くなっていきます。

ただ、景気が絶好調の時だけ利益が増えてＲＯＥが高くなる株もあるので、これらを見分ける力が求められます。

つまり、株というのは黒字を確保し続けておれば、通常ＢＰＳを大幅に下回ることは考えにくいことなのです。リーマン・ショック後の強烈な値下がりは例外的なものだと私は考えています。投下資金をでき得る限り企業価値以下に切り下げておけば大損を被ることはまずないといえます。

■人気化しても買わない銘柄を予め決めておく

私の場合ですが、下記に該当する株は原則買わないようにしています。

（１）過去１０年間に営業赤字を計上した企業→いずれまた赤字計上となる可能性が考えられる。

（２）鉄鋼・海運など市況関連株→業績はほとんど製品需給次第で、良い時と悪い時の差が激しいため。

（３）陳腐化リスクの高い製品→ハイテク製品に多い。

（４）ヒット商品を扱う企業→業績のブレが大きい。

（５）高値でＭ＆Ａをする企業→のれんの償却で突然赤字計上といったことにもなりかねない。

（６）差別化製品・サービスがない企業→値段競争に陥るリスクがある。

（７）有利子負債比率が高い企業（金融業・商社を除く）→インフレに弱い。

（８）中国・台湾・韓国とまともに競合している企業→値段では勝てない。

（９）その他


《売買する上で大切なこと》

■割高になれば原則必ず利食いして、割安な他の優良銘柄に乗り換える。

株数や純資産の自分の持ち分を増やしていくことで投資コストを下げ、大暴落にも耐えられる状況を作っておくということです。

日本は米国などと違って年々人口が減り続けているので、今後経済が一貫して成長し続けることは期待できなくなりました。今後も株価は何年か毎の景気循環の影響が避けられず、上がったり下がったりの繰り返しになる公算大と考えざるを得ません。

なので、一度買った株を１０年も２０年も持ち続けるのはあまり賢い投資法とは言えなくなってきています。

もし買った株のＰＢＲが４倍以上になったら必ず売ることです。めったにないＰＢＲ８～１０倍を狙うより、ＰＢＲ１．５倍の株を買ってＰＢＲ３倍を狙う方が安全です。


《天井圏での対処戦術》

常に長期的な資金で分散投資をするというのが前提です。

■株が下げ出す前に
事前に下げ相場を察知してケガをしない内に市場から撤退できればいいのですが、早すぎたり遅すぎたりするのが常です。

（１）金利が高い場合は転換社債や普通社債を買う
私の場合、１９８０年代後半にはバブル状態にあった株式市場から早めに撤退して転換社債投資に切り替えました。結果ＣＢではだいぶ荒稼ぎさせてもらったことを記憶しています。

ただ、今はＣＢ市場が小さくなり過ぎているので、この選択肢は難しいかも。

（２）流動性の低い中小型株は早めに利食いしておくこと
株式市場に残り続けるなら、景気変動に業績が左右されにくく、極端な上げ下げが少ない大型の優良銘柄や食品・医薬品などの生活必需品株に乗り換えておくという選択肢もある。

（３）ＰＢＲ４～５倍以上の株や仕手株は早めに利食いしておく

（４）信用取引は厳禁。特に上昇相場が続いた後。

（５）株価が景気変動の影響を大きく受ける市況関連株は必ず早めに利食いしておく

■大きく下げ出したら、
私の場合、もし迷ったら、取りあえず資産の半数程度を売却して様子を見るつもりです。一部でも利食いすると意外と冷静になれるからです。

そしてもし、本格的な下げでなかったら再度参入。本格的な下げだと確信が持てる場合は全量売却となります。


《もし国の財政破綻が現実味をおびてきた時》
国の借金がどの程度増えると破綻するかについては、見極めが困難です。長期金利が大幅に上昇し円も大幅安になります。

そうなった場合に備えて、一部の資金を外貨に投資しておくとか、海外売上比率の高い株を買っておくなど、ある程度対応できるポートフォリオを予め組んでおく必要があります。




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株の暴落には２種類があります。個別銘柄の暴落と株式市場全体の暴落です。

個別株の暴落の場合、原因は何にせよ流動性の高い銘柄を割安値で買ってレバレッジを使わずに分散投資をしておればほぼリスク管理ができているといえるでしょう。

勿論辛抱強さが要求されることはいうまでもありません。この場合投資家が壊滅的なダメージを被るケースはまず無いでしょう。

問題は１０年、２０年といった単位で起こり得る株式市場全体の暴落・長期下落相場です。

では、どうすれば市場全体の下落相場入りを事前に察知できるかということですが、残念ながら決定的な方法はありません。株価が極端に上がり過ぎた場合、いずれ下がることは分かっていても、実際に下げ出すのは明日かも知れないし、１年後・２年後になるかも知れないからです。

とは言っても、相場が危険水域にある時に限って株の儲けはより大きくなり、投資家の投資額もより大きくなりがちです。つまり、リスクの取り方が知らず知らずの内に大きくなってしまうのです。暴落のリスクが非常に高くなっている時期に、わざわざ自らリスクを拡大させてしまうことのないように、「相場が危険水域に入って来たかどうか」ぐらいは知っておいた方がよいということです。

ということで、今回は市場全体が下げに転じる可能性があると判断する基準について私なりに纏めてみました。但し、これだけで充分かどうかについては自信はありません。世の中何が起こるか見当がつきませんので。

忘れてはいけないのは、日本株の売買主体の６～７割が外国人なので、日本国内の数値だけでなく米国の指標なども必ず見ておく必要があるということです。日本は悪くなくても米国が悪ければ、米国株だけでなく日本株もたたき売られるというのが現状だからです。リーマン・ショックの時がそうでした。

（１）好景気が続き金融引き締めで金利が高くなった時
日本の不動産バブル時の公定歩合は１９８９年１２月に４．２５%、１９９０年３月に５．２５％、８月には６％に引き上げられました。更に１９９０年３月には不動産融資総量規制の通達も出され、これがバブル崩壊の発火点となりました。

ＩＴバブル時の米国のフェデラルファンドレートは２０００年５月に６．５％に、サブプライム問題が取り沙汰されていた２００６年６月には５．２５％にまで引き上げられました。

つまり、日米共に短期金利が５％以上に上昇してきたら要注意ということです。
ただ、過去には公定歩合９％という時代もあったので、これだけで判断するのは早計です。

尚、短期金利だけでなく１０年物国債など長期金利の上昇にも注意を払う必要があります。

国債の利回りが高くなれば、株式市場から資金が逃げ出し始める可能性もあります。国の財政破綻が懸念されるようになれば、昨年のユーロ圏の一部の国の様に突然長期金利が跳ね上がることも考えられるからです。

（２）住宅価格が大きく値上がりしてきた時
１９８９年頃のバブル時代の日本では、チラシなどを見ていると１～２ヵ月で中古マンション価格が１０００万円程度値上がりする様な時期がありました。自宅の価値が３億円になったと自慢する人もいました。非常に分かり安いバブルでした。

一方、数年前の米国の場合はバブルの実感がなかったので全くピンときませんでした。

従って、今後は全米の一戸建て住宅の再販価格をもとに計算したS&Pケース・シラー住宅価格指数などに充分注意を払う必要があるようです。

元のデータはここにあります。

２０００年Ｑ１（第一四半期）を１００とする。
２００６年Ｑ２　　　　　　　　　１８９．９３（最高値）
２０１２年Ｑ１　　　　　　　　　１２４．０４（最低値）
２０１２年Ｑ４　　　　　　　　　１３５．２２（最新値）
という風に推移しています。

また最近、日本でも不動産価格指数というのが発表されています。

（３）平均株価のＰＢＲが３～５倍程度になった時
ＰＥＲで相場が高いかどうか判断するのは間違いです。景気が悪化して減益企業が増えれば株価は下がるからです。

１９８９年バブル時代のＴＯＰＩＸの平均ＰＢＲは約５倍にまで上がりました。

米国Ｓ＆Ｐ５００のＰＢＲはＩＴバブル時に約５倍、リーマン・ショックの前の高値時は約３倍でした。今（３月２６日時点）は２．３６倍です。

（４）米国の自動車販売台数が年率換算で前年比２桁程度減少しそうな時
自分がそこに住んでいたら、景気が行き過ぎているとか悪くなっているといったことは何となく分かるものですが、米国の失業率、雇用統計やＧＤＰ速報値などは見てもピンときません。

数字だけ見て私が一番ピンと来そうなのが、米国の自動車の販売台数です。



尚、ついでですが、

例えば週足チャートの２６週移動平均線がそれまでは上向きだったのが下向きになった時は下落相場入りだといった見方があります。

ところがこれを鵜呑みにすると、折角の大きな儲けを見逃してしまうことがあります。

過去のチャートをよく見れば一目瞭然です。下向きになったらそこが底値だったり、上向きになったらそこが天井値だったりすることがあるためです。



では、次回「株のリスクをミニマイズする方法（３）」をお楽しみに！


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今日はｔｏｍｓ２１２１さんお気に入りの富士フィルムが動き出したので、衝動的に飛び乗ってしまいました。ＰＦ全体の３％強になります。

理由は財務内容の健全性に加え、ＰＢＲが今日の終値でも０．５６倍と超割安だからです。

本格的な上げかどうかまだ分かりませんが、つい刺激を求めてしまいました。



それから、株のリスクをミニマイズする方法（その２）については後日アップ予定です。





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まずは現状把握です。
日経平均株価の１９７０年以降の大幅な下落相場は次の通りでした。

（日経平均株価）
《天井値》　　　　　　《底値》　　　　　　《下落率》
5359円（1973.01）　　3355円（1974.10）　▲37％
38915円（1989.12）　14309円（1992.08）　▲63％
22666円（1996.06）　12879円（1998.10）　▲43％
20833円（2000.04） 　7607円（2003.04）　▲63％
18261円（2007.07） 　7054円（2009.03）　▲61％

偶然でしょうか。「日本の不動産バブル崩壊」、「ＩＴバブル崩壊」及び「欧米の住宅バブル崩壊」、つまりバブル崩壊といわれるケースでは全て日経平均の下落率が６０％台前半の数字になっています。

ということは、単純に考えると大暴落相場から完全に逃げそびれて株をそのまま放置した場合に、トコトン下がっても損にならないようにするには、次に市場全体が天井を打つ前に自分の資産を２．５倍以上にまで増やしておかないといけないということになります。

ジャスダックの場合は２００９年に最高値の４分の1（？）程度まで下げたので、２．５倍でなく４倍以上に増やしておく必要があります。

このためには、どうすればよいでしょうか？
個人投資家が細かい売買を繰り返して資金を２．５倍とか４倍にまで増やすのは至難の業です。

私の場合、利食いの目標を１．５～３倍程度と大きくして、利食った後はまた割安な株に投資して資金を雪だるま式に増やしていくのが現実的な方法だと思っています。つまり、このことが結果的にリスクをミニマイズすることにもなると考えているのです。

また、信用取引などでレバレッジをかけている場合は更に多くを稼いでおく必要があることは言うまでもありません。

ただ、信用取引というのは一つ歯車がくるうと、ポートフォリオ全体に影響してくるので、端からやめておいた方がいいと思います。どうしてもやりたい場合は上昇相場の初期～中期までに限定すべきです。ただ、人間というのは欲が深いので、そんな器用なことが実際にできるかどうか疑問ですが・・・。


因みに、米国の場合の下げ率は日本ほどではありませんでした。

（ＮＹダウ）
《天井値》　　　　　　《底値》　　　　　《下落率》
＄1051（1973.01）　　 ＄577（1974.12） ▲45％
＄11722（2000.01） 　＄7286（2002.10）　▲37％
＄14164（2007.10） 　＄6547（2009.03）　▲53％


この様に過去のデータから、株で恐ろしいのは、それまで上げ過ぎていた株がバブル崩壊などで長期に亘る下落相場に突入した時です。これは業績が悪い株だけでなく、好業績株も同じ様に売られるためです。

特に、日本株の場合は売買の主体の７割が外国人なので、米国などのバブル崩壊で米国株が暴落すれば、外国人などから「換金売り」を浴びせられて暴落してしまうのです。リーマン・ショックがその代表的な例でした。

ここで不思議に思うのは、壊滅的な下落相場の原因が「株価や住宅価格の上がり過ぎ」にあることです。私の記憶では、過去に「突発的な外的な悪材料」が原因で（一時的な暴落はあっても）長期の破壊的な下落相場に突入したといった事実が殆んど思い当たらないのです。

そう考えると、今回のキプロスの預金封鎖問題などは投資家としては聞き流してもいいのかもしれません。

つまり、株というのは「上がり過ぎた時が一番リスキー」だということです。怖いのはバブルです。上がりすぎた株式が天井を打って、下がりだした時が一番下落率が高いようです。

これは人気化した個別株にも当てはまるので、適正値を大きく上回る株には投資してはいけないということになります。




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投資レーダーの月足集の２００９年７月号で、２０００年前半の最安値からリーマン・ショック後の最安値にいたるまでの日本株の業種別株価のチャートを簡単に纏めてみました。

ブログの文字数制限の関係で安値・高値をつけた日付は省略しております。日付入りの表はこのページを参照してください。

	ﾘｰﾏﾝ前A	ﾊﾞﾌﾞﾙ時B	A→B	ﾘｰﾏﾝ後C	B→C
《業種》	《最安値》	《最高値》	【値上率】	《最安値》	【値下率】
水産	109	378	246%	152	-60%
鉱業	128	767	501%	249	-68%
建設	339	1086	220%	331	-70%
食品	527	1076	104%	584	-46%
繊維	332	739	123%	259	-65%
パルプ・紙	188	377	101%	166	-56%
化学	643	1409	119%	485	-66%
医薬品	2526	5465	116%	3063	-44%
石油	335	1272	280%	438	-66%
ゴム	573	1935	237%	701	-64%
窯業	404	1704	321%	450	-74%
鉄鋼	75	396	428%	106	-73%
非鉄・金属	315	809	156%	201	-75%
機械	541	1603	196%	485	-70%
電気機器	1923	3986	107%	1273	-68%
造船	101	825	718%	136	-84%
自動車	1127	3585	218%	1028	-71%
輸送用機器	129	357	177%	133	-63%
精密機器	1452	4082	181%	1239	-70%
その他製造	532	1028	93%	335	-67%
商社	693	1728	149%	706	-59%
小売業	919	2601	183%	999	-62%
銀行	887	2745	209%	1002	-63%
その他金融	1852	6619	257%	775	-88%
証券	1504	6037	301%	1312	-78%
保険	1466	4862	232%	1536	-68%
不動産	403	3237	704%	521	-84%
鉄道・バス	871	1554	79%	867	-44%
陸運	415	829	100%	282	-66%
海運	137	1210	785%	238	-80%
空運	130	284	119%	138	-52%
倉庫	558	1839	230%	714	-61%
通信	1405	2776	98%	940	-66%
電力	244	631	158%	332	-47%
ガス	379	1248	229%	691	-45%
サービス	710	1874	164%	740	-60%
《日経平均》	7604	18300	141%	6995	-62%

重厚長大産業の株価が、リーマン・ショック前に、こんなにも上がっていたとは知らなかったですねぇ！鉄鋼が５倍、鉱業が６倍、造船・海運・不動産に至っては８倍以上にまで値上がりしています。

因みに、最高値を付けた頃のＲＯＥは新日鉄が１８．６％、日立造船が２２．２％、商船三井が２８％、住友不動産は１４．８％といずれも優良成長株顔負けの素晴らしい業績でした。

全体をみても、日経平均で２．４倍になりました。この表は、殆んどの株は最安値に近いところで買えば数年で２倍以上になるということを証明しています。安値で買って何もせずに放っておくだけで儲かるのです。
株で儲けるのは実に簡単です。

ところが、実際には大半の人が損をしてしまいました。何故でしょう？
それはリスクを取り過ぎていたり、リスク管理があまかったためです。
普段から下落相場や突然の暴落への備えができていなかったからです。

株というのは天井を打って下げ出した時に、いかに損を少なくすることが出来るかというのが、勝負の分かれ目になります。

次回は株のリスクをミニマイズする方法について、頭の中を整理しながら書いていきたいと思います。今回はブログの文字数制限の関係もあるのでこの辺にしておきます。

尚、前回の相場では上記重厚長大関連の業種の値上がり率がズバ抜けて高かったわけですが、今後もこれらの業種が大きく値上がりするとは限りません。前回は中国経済の急成長による需要の急増で供給が追い付かなかったことなどが原因でした。今では新規参入や設備増強で、船舶にしても製鉄所にしても世界的に供給過剰に陥ってしまっているからです。



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toms2121さんがなかなか面白いブログ記事を書かれています。

ここ数年の歪んだバカ安値を忘れないと、せっかくの株価上昇から振り落とされる

という記事です。

日本株もあちこちで吹き上げる銘柄が増えてきました。

特に、不動産株や倉庫株などが目立ちます。

私の保有株で吹き上げているのはシミックだけです。

といっても、ほんの少ししか買っていなかったので、運用成績にはあまり影響ありません。

本命はキャノンやキャノン電子やリコーなど外需関連株なので、次の決算短信発表後に人気化することを期待しています。

何しろ、為替が会社の想定レートより円安で推移していますので。



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