明日は、暦の上では冬至。
天文学的にいうと「太陽が黄経270度を通過するとき」だそうで、
一年で昼がもっとも短く、夜がいちばん長くなる日。
また、一年を季節ごとに24の呼び方に分けた
「二十四節気」のうちのひとつでもあります。
ちなみに札幌の日の出は、7時3分。
日の入りは16時3分。
そうか。どうりで、暗くなるのが早いわけだ。

この日を境に少しずつ日脚が延びていくことから、
昔から冬至は、一年の終わりであり、始まりでもあるとも考えられてきた。
悪いことが続いた後、
ようやく好運に向かうことを「一陽来福」といいますが、
冬至は、しばしばこの言葉に当てはめられます。

落ち込んでいた太陽の光がようやく復活し、
これから明るい春に向かうと考えたいのは、現代人も昔の人も一緒なのでしょう。
ただ、日は長くなってはいくものの、
寒さはこれからが本番。
厳しい冬はスタートしたばかりです。
雪もドカドカ降ります。奴らは遠慮というものを知りません。
あーやだやだ。

ところで冬至には、長い冬を乗り切るために、
栄養豊富なかぼちゃを食べたり、ゆず湯に入って体を温めたりする習慣があります。
でも、かぼちゃはキライだから食べないし、
ゆず湯のバスクリ○では、ホントに効くのかどうかもわからん。

てなことで、明日はいつもと変わりなく過ぎていくと思います。
が、明日は月に一度の古新聞の回収日。
そのことのほうが、おいらには重要事項。
この前、資料関係やら雑誌やら文庫本やらを
がっつりダンシャリしたので、どっさりあるんすよ。
部屋の中がかなりきれいになったので、これで運気が上がってきますかね？
「一陽来福」しますかね？ねえ？



一応ね。なんちて。

くっだらねー (*´艸｀*)　ぷぷっ!



じゃ、股ぬっっっ!!!!!!!!!（'◇'）けろーんっ。

昨日24日のドル・円相場は、東京市場では、83円37銭から82円98銭まで軟調推移。欧米市場では、米国新規失業保険申請件数の減少を受けて82円94銭から83円66銭まで堅調に推移し、83円54銭で引けた。

米国の11月20日週までの新規失業保険申請件数は40.7万件となり、11月の雇用統計調査対象週(13日週)の44.1万件から減少した。米国の雇用情勢が改善するには、恒常的に、新規失業保険申請件数が40万件以下となり、非農業部門雇用者数が12.5万人以上となることが目安であることから、今後の雇用関連の数字が注目される。

ドイツ人の憂鬱は、自分達が倹約して納めている税金が、ギリシャ人の早めの年金に支払われたり、アイルランド人の低い法人税を補填しているのではないか、との疑心暗鬼から生じている。

11月21日、信用不安に陥ったアイルランド政府は、欧州連合(EU)と国際通貨基金(IMF)に対して金融支援を要請した。欧州連合(EU)と国際通貨基金(IMF)は、ギリシャ危機を受けて5月に創設された総額7500億ユーロの緊急融資制度から、アイルランドの銀行の資本増強、公的財政支援に向けて850億ユーロを供与する、と報じられている。

アイルランド政府は24日、総額150億ユーロ規模の財政再建4ヵ年計画を発表した。150億ユーロのうち、100億ユーロは歳出削減、50億ユーロは増税・歳入増で賄うとのことだが、欧州連合(EU)諸国からの批判の対象である12.5％の法人税率は据え置かれた。アイルランド政府は、財政再建計画の前提となる2011-14年の実質国内総生産（GDP）の伸び率を、平均2.75％と予想している。

しかしながら、米格付け会社S&Pは、アイルランドの今後2年間の経済成長率はゼロ近辺だと予想しており、アイルランドの経済見通しは過度に楽観的過ぎる、と批判している。

米格付け会社S&Pは、アイルランドの長期ソブリン格付けを「AAマイナス」から「A」に引き下げ、短期・長期格付けをいずれも「クレジットウォッチ・ネガティブ」に指定した。米格付け会社ムーディーズも、「アイルランドの複数段階の格下げの可能性が大きい」と警告している。

本日25日のドル・円相場は、米国市場が感謝祭休場で閑散取引の中、ユーロ圏のソブリン・リスク回避の動きを見極める展開が予想される。

あたかも外国政府と繋がっているかのようにマスコミによる日本政府潰しが効を奏して日本国民には官僚悪玉論が定着した。

官僚は誰もかも、正当な給料まで不正に高いネコババをしているかのようなイメージ作りが形成されている。


実際は民間で出来ない、民間がリスクをかけてやらないことまでをも知恵と行動力で果敢に成し遂げている事業もあるのに、その事業までをも事業仕分けされ、国民は拍手喝采した。
住宅金融支援機構など。

国民は操作された情報を正義と捉えそれが自分の首を絞めることになるのに、外国政府と繋がっているかのようなマスコミに躍らされている。


JAXAがそのマスコミや民主党政府に見事で華麗な抵抗を示したのであれば、これほど骨のある事業団はない。
正しい者が黙って滅ぶのを待つよりも、今回のように積極的に情報発信するのであれば、馬鹿正直であるよりも生き延びるための計算が出来ていた方がいいに決まってる。


現実社会に日本人の好む滅びの美学があっては、国が本当に滅んでしまう。

かつて、日本の年金記録の、ズサンな管理が、マスコミによって大問題化された時、

その目的は、社会保険庁の解体と、年金資金の運用を外資＝アメリカの金融機関に
「任せる」事によって、日本人の金融資産で、アメリカ金融界に「大儲け」させる事にあった。

マスコミに、のせられ、社会保険庁叩きの大合唱を行った日本人は、
自分達の年金資金が、アメリカの銀行に「奪われる」結果になる事を、
全く知らない衆愚であった。

かつて、民間で出来る事を国が行う必要は無いとして、郵政民営化が行われた時、

その目的は、郵貯・簡保の莫大な資金を、外資＝アメリカの銀行に任せ、
日本人の金融資産で、アメリカ金融界に「大儲け」させる事にあった。

マスコミに、のせられ、「小泉首相の、カッコヨサ」に、熱狂した日本人は、
自分達の郵便貯金が、アメリカの銀行の「ギャンブル投機に使われる」結果になる事を、
全く知らない衆愚であった。２０１０年、現在も、サブプライム債券の暴落で、
郵貯・簡保が、莫大な損失を出し、郵貯・簡保の掛け金が将来、
戻ってこない事に全く気付いていない。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が大規模な金融緩和に踏み切った。

中間選挙で大敗したオバマ政権に代わり、景気対策を推し進めようと来年６月までに６０００億ドル（５０兆円）の資金を投入し、市場から米国債を購入しようというわけである。

「ＦＲＢのやることは、ヘリコプターからお金をばらまくようなもので、何の役にも立たない。ドルの価値を下げるだけだ」それに伴って、円高方向に向かう事になる。

これから世界的に、副作用が懸念されるのが中国である。中国では、不動産バブルは危険水域に達して いる上に、自然災害の多発によって、野菜や食用油などの食料品から作物までが急騰し、綿花に至ってはこの２ヶ月で６０％も値上がりしている。

先日のテレビでは、投資目的で「ニンニク」を買いだめする人が急増し、信じられない値段で売られている状況が流れていたが、それは、まるで、１７世紀にオランダで起きた歴史に残る「チューリップ 球根・バブル」の再来を見ているようであった。

いよいよ、これからは経済崩壊の瀬戸際に立った先進国と、バブル化とインフレの懸念が高まる新興国との「通貨戦争」が一段と激しくなってきそうである。

レイク青森県十和田市洞内井戸頭がお気に入り。

ヨーロッパの西の果て、海を越えてかつては東洋から南半球までを席巻した帝国であるＵＫ、栄華のなれの果ての大国。

支那大陸の要衝である上海、香港を手中に収めていたその大国が、ここに来て支那に睥睨しようとしているという現実。

『キャメロン首相は財政、商業、エネルギー、教育の4閣僚をはじめ、英国の政財界43人を率いて8日、イギリスを出発した。同首相は、北京到着後、胡錦濤国家主席や温家宝総理らと個別に会談を行うが、中国からの反発が予想される民主主義や人権問題についての言及は避ける見通しだという。』

記事が伝えるようにイギリスの首相は支那の胡錦濤が推進する覇権主義国家としての膨張、侵略主義には一切眼をつぶって、チベットや東トルキスタン問題、或いは国内人権派のノーベル賞受賞者への国家的人権抑圧にすら言及することなく、経済的連携を模索して支那を訪れるというのである。

イギリスのこの行為に対して

仏紙『フィガロ』は
「キャメロン首相の訪中目的は、中国から経済的なリターンを得るため」

米紙『ウォール・ストリート・ジャーナル』
「自国の発展のためには、中国の経済政策や人権問題に目をつむることも“コスト”なのだろう」

ドイツのインターネットでは
「世界的な金融危機で悲惨なまでに影響を受けた西側諸国では、中国を挑発しようとする指導者は少なくなっている」

等と批判しているが、いずれもユーラシア大陸の東西に位置するか、太平洋を離れた国である。
今回の尖閣問題のように、自国の領土が侵されるという実感はその国の者が直接感じる事は無い。まして、チベットや東トルキスタンのように自国が侵略され多くの国民が殺害されるという状況にも無い。

既に斜陽化して坂道を下り始めている国にとっては支那の市場は極めて魅力的なものであろう。

振り返って日本はどうか。
残念ながら現在の民主党政権は、大東亜戦争に敗れた後の米国の占領政策によってしっかりと洗脳教育を受けた者たちで占められており、このままでは確実に支那に取り込まれてしまう事は間違いが無い。
経済・産業界の主だったトップもまた、国家という考え方は持ち合わせず、自社の利益を追求する事ばかりに目が向いている。

最近になって漸く現在の日本が抱える問題、国家について真剣に考える世代が育ってきている。大切なのはそうした考え方や意思が尊重され、否定されない社会づくりをしなくてはならない事である。

現在の民主党政府によって今、独裁的な言論統制や言論封殺が推進されようとしている事である。
左翼集団の一員として活動していた空菅、仙谷などが政府の中枢にあって、かつて夢見ていた左翼による政治世界を実現しようとしている事は明白であり、ひとつ間違えば民主党独裁政権が確立され、支那や北朝鮮と同様の国家になってしまう可能性が極めて大きいのである。

イギリスが支那に取り込まれ、米国もまた表向きでは支那を牽制しながらやはり経済的な側面では支那との協調路線すら取るかもしれない。

日本は、国家というものを真剣に考える世代を大切にしなくてはいけない。そのためには政府首脳と同世代である我々が、これからは身体を張って戦わなくてはならないのであろう。

現在のイギリスは決して見本にはならないし、イギリスの今を反面教師として我々は戦っていかなくてはならないと思う。

オバマ大統領誕生を、
まるで自国のことのように騒ぎ立て、
やれリーダーシップがあるだの、
スピーチのどこが優れていたかを分析したりだの、
アメリカ社会を稚拙なまでに誤解した発言を飛ばしまくったテレビの解説者たちは、
今後、どんなボケた言い訳を展開するのだろうか。
たったひとりの正義感で大変革するほど、アメリカ社会は甘くない。
利権勢力との結びつきは、日本のそれと比較にならないほど巨大である。
オバマも、そうした勢力によって担ぎ出された「ピエロ」に過ぎない。


もう、ほんとうに、何度も口を酸っぱくして言い続けているのだが、
ただ漠然とリーダーシップを求めても、
そんなものは、「はい、ポン！」と出てくるものじゃないのだ。

なにかというと「明治の政治家は偉大だった」とか、
「戦後の政治家には気骨があった」とか、すぐにそういう話になってしまう。
歴史上の偉人たちの業績は、あくまでも結果であり、
彼らが登場し、活躍できたのは、
それなりの「根拠」と「フィールド」があったからだ。

明治と戦後に共通する「根拠」は、「旧体制の崩壊」である。
そして、両時代とも「外圧」によって覚醒させられている。

戦後は、政治のみならず、文化面でも「新時代」が花開いた。
黒澤明が戦前・戦中を清算し、新世代（戦後派）の象徴「サザエさん」がデビューした。
横溝正史・金田一シリーズの基本モチーフは、大地主系旧家の崩壊である。
手塚治虫ともなると、とんでもない遥かな未来を想像していた。
リーダー、あるいは天才と呼ばれる偉人は、
そういう時代の流れの中で、ある意味“必然的”に出現するものなのだ。
「首相にしたい候補アンケート」の中から選ぶようなものでは、決してない。

一方、現在はどうだろう。
旧体制は完全には崩壊していない。
自民党旧体制はほぼ崩壊したが、民主党には旧体制が厳然と残っている。
小沢一郎のことではない。
菅直人、仙石由人らのことである。
彼らは、時代遅れもはなはだしい「全共闘」＆「市民運動」の連中だ。
今頃になってお山の大将になれて喜んでるが、
「反対」ばかりしてきたから、生産的なことなど何も出来やしない。


・・・そんな折、
星野仙一が、またしても馬鹿なことを言い出しているという。
「マー君という呼び名は禁止。あらたなニックネームを募集する」

これも再三言って来たことだが、
星野のメンタリティは呆れかえるくらい古すぎる。
監督のキャラで人気をとる時代など、すでに終わっているのだ。
まったく、楽天は何を考えているのか。
出来立てのＪＲが公募で決めた国電の新愛称「Ｅ電」の痛恨を忘れたのか？

そもそも選手を何と呼ぼうがファンの勝手である。
それを規定しようとする発想は、完全にズレている。
ネットなどには「野村色の排除か？」という見方も出ている。
そうだとしたら、なお古い。
「星野ジャパン」に懲りず、「星野楽天」だとでも思っているのだろう。
「サムライジャパン」と称した原辰徳は偉かった。
だからこそ活躍できたのだと、ぼくは真面目に思っている。

・・・・・・まぁ、星野の監督生命も、そう長くはないだろう。



・・・あ、横道に逸れすぎた。
「明治・戦後」の話に戻そう。

現在進行中の、世界規模での大変革は、かつての歴史と単純に比較できない。
社会が複雑になりすぎているからだ。

いまオバマの首を絞めつけているもののひとつは、言うまでもなく「金融危機」だ。
２００８年リーマンショックに続き、
大銀行を筆頭にしたあらたな危機「モーゲージゲート」が
アメリカで大問題化していることは、先日述べたとおりだ。

この間、アメリカで起きている金融問題の火種をシンプルに言えば、
「金融システムや商品の超複雑化」である。
専門家でも分別が不可能な複雑なパッケージ商品が、世界中に膨大に流通している。
価値の不安定な紙きれ（証券化商品等）が、
世界中の金融機関にバラ撒かれているのだから怖い。
アナログ時代の金融政策を打っても効果が薄いのは、当然と言えば当然なのだ。
・・・そんな時代に、
ひとりの“坂本龍馬”が出現したからといって、何も出来はしないのである。
幕末志士に憧れることを否定はしないが、現実社会と混同しないで欲しい。


わたしたちは、
日々、インターネットに接しているから分かりにくいが、
永田町や霞が関に行けば、ネット社会などまだまだマイナーなのである。
わたしたちが社会や政治・経済と接するためのツールは、
素人より無知な記者クラブや、電波既得権者たちによって独占され、
死ぬまで何としてでも旧体制を維持しようと、やりたい放題状態である。
後日あらためて述べるが、「小沢バッシング」も結局はその類（権力抗争）にすぎない。
（だから、そういう報道に乗せられて小沢批判するのはマヌケな行為）

・・・そんな時代に、わたしたちは何を、どう考えればいいのか？！
「実はそんなに暗くもない」ということを、次回述べようと思います。