T・バトラー＝ボードンの「世界の経済学５０の名著」 （3/5） のリストを並べてみる
Chapter３ 経済成長は不可欠か（http://www.garbagenews.net/ archives/1335765.htmlから）２５．デヴィッド・リカード （経済学および課税の原理）（池上彰のやさしい経済学）・自国の得意とする生産に特化し、それ以外は 貿易によって賄う （「比較優位」）２６．ジェーン・ジェイコブズ （都市の原理）都市が多様性を持つための条件（The conditions for city diversity)２７．E.F.シューマッハー （スモール・イズ・ビューティフル）概要イギリス石炭公社の経済顧問であった著者は、来るエネルギー危機を本書で予言し、それは第一次石油危機として現実化した。また、大量消費を幸福度の指標とする現代経済学と、科学万能主義に疑問を投げかけ、自由主義経済下での完全雇用を提唱した。経済顧問として招かれたビルマで見た仏教徒の生き方に感銘を受け、仏教経済学を提唱した。先進国から途上国への技術支援のあり方として中間技術(適正技術)を提案している。２８．ピーター・ドラッカー （イノベーションと企業家精神）イノベーションと企業家精神を生み出すための原理と方法論を具体的に解説。組織に働く人たちが、イノベーションを実践するための、方針と意思決定、機会とリスク、組織と戦略、人の配置と報酬に関して、社会と企業の歴史的考察に基づいて体系化した、ドラッカーの代表作。イノベーションの以下の七つの源泉についての考察がなされる。・予期せざるもの・調和せざるもの・プロセス・ニーズ・産業と市場の構造変化・人口構成の変化・認識の変化・新しい知識２９．ロナルド・H・コース （企業・市場・法）「市場と情報」では、情報＝知識と捉え、完全競争市場における情報の役割について考察したが、これは市場で商品が取引されることを前提として、市場に登場する消費者にしても企業にしても、その存在は前提されるものであった。一方で、企業は市場において商品を提供する取引主体であると同時に、それ自体「企業組織」として存在するものである。この企業組織の存在（企業の本質）を経済学的に解明したのが 1991 年にノーベル経済学賞を受賞したロナルド・コース（Ronald H.Coase, 1910-2013）である。コースは 1937 年の論文「企業の本質」 において、従来の経済学が企業を市場における質点を持たない点として捉えていたのに対して、企業が市場の中で組織として形成される過程を、市場の価格メカニズムと組織内の調整メカニズムを通して説明した。コースの取引費用の概念は当初はあまり注目されなかったが、2009 年にノーベル経済学賞を受賞したウィリアムソン（Oliver Eaton Williamson, 1932-）によって取引費用が生じる理由として人間の特性＝機械主義と限定合理性と取引環境の特性＝不確実性・複雑性と少数取引、として整理されることで注目されるようになった。コースは、市場の取引において価格メカニズムを利用するためには、そのための費用＝取引費用がかかるとした。具体的には 検索費用：市場において取引相手を探し出すため の費用 調査費用：取引相手が信頼できるかどうかを調査・ 確認する費用 交渉費用：調査した相手と取引を開始するための 費用 契約費用：取引内容を確認し有効化するための費 用 監視費用：契約の履行状況を監視するための費用 紛争解決費用：契約どおりにいかなかった場合の 費用 情報開示費用：一連の取引を円滑に進めるための 費用など、様々な費用が必要になる3。一方、市場で取引されるものを組織化する（組織内で資源配分する）ことは価格のメカニズムを利用しないことにより効率的な資源配分ができなくなり、コスト（組織化による費用）が発生することになる。そこで、 組織化費用 ＜ 取引費用となる場合は、費用を回避するために市場ではない組織、企業が選択されることになる。しかしながらこれは市場→組織への一方的進化の理論ではなく、組織化費用と取引費用の大小関係に基づく、市場か企業かの選択の理論である。コースの提起した取引費用（検索、調査、交渉、契約、監視、紛争解決、情報開示）の概念は、情報費用（例えば価格情報を知るための検索費用）とも捉えられる。そこで、情報技術＝IT の発達は市場における取引費用を大幅に低下させ、市場での価格メカニズムと有効に機能させ、企業組織よりも市場を選択することが資源配分を効率的にする可能性も生まれる。 組織化費用 ＞ 取引費用となる場合は、企業組織より市場が選択されることになる。そこで企業は組織化費用（内部費用）と取引費用（外部費用）の変化をみながら、最適な規模と携帯を選択することになる。３０．マイケル・E・ポーター （国の競争優位）（Webから）マイケル・ポーターが提唱した国と産業の関係を示すフレームワークに、ダイヤモンドモデルというフレームワークがあります。特定の国において、ある産業では競争優位を持てても、他の産業では競争優位を持てないということを説明したモデルです。言い換えると、ある国では特定の産業でしかイノベーションが起きず、それ以外の産業ではイノベーションが起きないということもできます。文字通りダイヤモンドの形をしたフレームワークで表現されます。ポーターは、ダイヤモンドモデルにおいて、国の競争優位は、「強固な企業戦略と競争状態」、「要因条件」、「需要条件」、「関連産業と支援団体」の4つのファクターから成り立つとしています。ダイヤモンドモデルは、ある国の産業が、なぜ他の国の同産業よりも競争力をもつのかを説明していて、外国への直接投資を考える際の分析と活用することができます。しかし、実際の投資の意思決定の際には、同時にその国におけるPEST分析やファイブフォース分析をセットで行うべきでしょう。PEST分析はアメリカの著名な経済学者フィリップ・コトラーが、自社業界を取り巻く外部要因を調査する手法として提唱しました。コトラーは『コトラーの戦略的マーケティング』という著作の中で「調査をせずに市場参入を試みるのは、目が見えないのに市場参入をしようとするようなもの」と説明しています。自社業界のビジネスは政治、経済、社会、技術的といった社会全体の変化や影響を受けます。こうした自社を取り巻く外部環境要因のことを「マクロ環境」といいますが、PEST分析では中長期的に業界を囲むマクロ環境を把握し、どの項目がどのくらい自社に影響を与えるか分析し今後の営業戦略を決定していきます。ちなみに社会全体を視点とするマクロ環境に対して、自社を取り巻く市場の動向や競合の状況といった視点から見るのが「ミクロ環境」です。ミクロ環境の分析には「ファイブフォース分析」が使われます。ポーターは企業の競争要因（脅威）を5つに分類・既存同業者との敵対・新規参入企業の脅威・代替品の脅威・売り手の交渉力・買い手の交渉力3つの効果・自社の課題や強みを再認識することができる。・脅威による収益性の減少を防ぐことができる・脅威に対する対策を講じることで競争優位性を 築くことができる３１．エリノア・オストロム （コモンズの管理）原書＜業績：WIKIPEDIA＞オストロムは公共財および共有資源（CPR、Common-pool resource）を研究した。公共財やCPRの管理について、それまでの政府か市場が対処するという主張に異議を唱え、資源を管理する効率性は市場でも政府でもなく、コミュニティが補完的役割を果たしたときに最も効果的になることを示した。オストロムは公共財およびCPRの自主管理（セルフガバナンス）において、長期間持続する制度には、次のような設計原理があると論じた。１．境界：CPRから資源を引き出す個人もしくは その家計とCPRの境界が明確である。２．地域的条件との調和：専有ルールが供給ルー ルと調和している。３．集合的選択の取り決め：運用ルールの影響を 受ける個人の大多数は、運用ルールの修正に 参加できる。４．監視：CPR条件と専有者を検査する監視者は、 専有者に対して責任がある。５．段階的制裁：運用ルールを侵害する専有者は 制裁を受ける。６．紛争解決：専有者間もしくは専有者と当局者 の紛争を解決するために、安価な費用の地方 領域に接する。７．組織化する権利の承認：制度を構築する専有 者の権利は、外部の政府当局によって異議を 申し立てられない。８．組み込まれた事業：より大きな体系の一部で あるCPRsに関しては、専有、供給、監視、 強制、紛争解決ルールは多層の事業で組織化 される。ロサンゼルスの地下水の自主管理をはじめとするフィールド環境と、ゲーム理論を用いた実験環境において、森や湖などの共有資源（コモンズ）を効率的に管理できることを明らかにした。自主管理の協力行動を繰り返しゲームで説明した研究は、制度の自己組織化とも関連する。３２．ジュリアン・サイモン （究極の資源）原書 By Julian L. Simon １９９５Simon's 1981 book The Ultimate Resource is a criticism of what was then the conventional wisdom on resource scarcity, published within the context of the cultural background created by the best-selling and highly influential book The Population Bomb in 1968 by Paul R. Ehrlich and The Limits to Growth analysis published in 1972. The Ultimate Resource challenged the conventional wisdom on population growth, raw-material scarcity and resource consumption. Simon argues that our notions of increasing resource-scarcity ignore the long-term declines in wage-adjusted raw material prices. Viewed economically, he argues, increasing wealth and technology make more resources available; although supplies may be limited physically they may be regarded as economically indefinite as old resources are recycled and new alternatives are assumed to be developed by the market. Simon challenged the notion of an impending Malthusian catastrophe—that an increase in population has negative economic consequences; that population is a drain on natural resources; and that we stand at risk of running out of resources through over-consumption. Simon argues that population is the solution to resource scarcities and environmental problems, since people and markets innovate. His ideas were praised by Nobel Laureate economists Friedrich Hayek and Milton Friedman, the latter in a 1998 foreword to The Ultimate Resource II, but they have also attracted critics such as Paul R. Ehrlich, Albert Allen Bartlett and Herman Daly.Simon examined different raw materials, especially metals and their prices in historical times. He assumed that besides temporary shortfalls, in the long run prices for raw materials remain at similar levels or even decrease. E.g. aluminium was never as expensive as before 1886 and steel used for medieval armor carried a much higher price tag in current dollars than any modern parallel. A recent discussion of commodity index long-term trends supported his positions.３３．ウィリアム・J・ボーモル （革新的企業家のミクロ理論）<W.ボーモルの論文の骨格を探す>３４．ダイアン・コイル （GDP(小さくて大きな数字)の歴史）内容紹介2013年のある日、アメリカの経済規模が突然、3％も大きくなったのはなぜか? 2008年、深刻な金融危機のさなかにイギリスの金融産業が大きく拡大したのはなぜか? これらの答えを握るのがGDPだ。この小さな数字は、ニュースをにぎわし、政治にも、日々の生活にも多大な影響を与えるが、その真の姿を理解している人は少ない。18世紀の戦争により始まった先駆的試みから、1940年代における誕生、戦後の「黄金期」を経て、現在直面している限界と課題までを歴史的にたどりつつ、GDPは何を測るのか、GDPはどのように変化してきたのか、21世紀にふさわしい新たな経済指標はなにかを明らかにする入門書。内容（「BOOK」データベースより）この数字は何を測ったものなのだろうか?この数字にはどんな意味があるのだろう?その誕生から利点と限界までをわかりやすくたどるGDP全史。数式なしに読みながら理解できる、GDP入門。３５．エリック・ブリニョルフソン ＆ アンドリュー・マカフィー （ザ・セカンド・マシン・エイジ）(NHK)３６．ロバート・J・ゴートン （アメリカ経済 成長の終焉） 2012年に発表した「成長の終焉」論文で、アメリカ経済の成長率の鈍化と長期停滞入りを予言したロバート・ゴードンによる画期的なアメリカ経済史。 上巻は、南北戦争後の1870年から第二次世界大戦中の1940年までを扱う。 下巻には齊藤誠一橋大学教授の解説を収録。・・・・・・・・・ ロバート・ゴードンは本書で、富について――アメリカ人が過去にどのように富を創造し、享受してきたかを論じている。今後縮小するパイをどう分け合うかを議論するのではなく、さらに富を創出しようと思うのであれば、本書を読み、理解しなくてはならない。 ピーター・ティール、起業家、投資家、 『ゼロ・トゥ・ワン』の著者・・・・・・・・・ アメリカの歴史を知るうえで欠かせない「生活水準」が余すところなく語られている本書は、興味が尽きない。 ゴードンは、生き生きとした描写と印象的な統計で生活様式の変遷を浮き彫りにし、われわれは今後も引き続き満足な生活ができるのかを問いかける。その答えは意外なもので、将来の経済成長についての常識的な見方を覆す。比類ない画期的な書と言えよう。 ロバート・ソロー、ノーベル経済学者・・・・・・・・・ 本書はきわめて重要な結論をもつ力作である。具体的な事実と深い洞察が満載で、ページをめくる手が止まらない。読者はわくわくしながら、新たな発見をすることになるだろう。奥深い内容でありながらも、じつに読みやすい。 ジョージ・アカロフ、ノーベル経済学者・・・・・・・・・続く☆
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