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朝日新聞「患者を生きる」の記事を引用し、私の意見・感想・気づきなどを述べさせていただいています。

≪2015年6月20日の記事≫　　

　卵巣がんは初期には自覚症状がほとんどなく、腫瘍（しゅよう）が大きくなってから、おなかの張りや頻尿などがきっかけで異変に気づくことが多い。がんが進行し、骨盤の外へ転移した３期になってから見つかるケースも少なくない。

　４０代から発症する人が増え、５０～６０代が最も多い。ただ、４０歳未満の患者も約１割を占める。早期に発見するための効果的な検診方法は、まだ確立されていない。

　卵巣がんの標準的な治療は、病状の進行度合いに関わらず、左右の卵巣と卵管、子宮、さらにがんが最も転移しやすい大網（たいもう）と呼ばれる脂肪組織を切除する。

　連載で紹介した茨城県の女性（４４）のように、患者が将来の妊娠・出産を希望する場合、がんがある一方の卵巣と卵管を摘出し、反対の卵巣や子宮は残すことを検討する。

　岐阜大医学部の森重健一郎（もりしげけんいちろう）教授（５８）は「病状を精査するだけでなく、患者の年齢や子どもの有無、人生観まで考慮しながら相談して決める必要がある。定期的な検査も欠かせない」という。

　卵巣や子宮を残すと、がんが再発する危険性が高まるため、日本婦人科腫瘍学会の治療ガイドラインは、患者が卵巣や子宮を残すことを希望する場合、一定の条件を示している。

　一部の例外はあるが、原則として卵巣の温存が適応とされるのは、「漿液（しょうえき）性腺がん」、「粘液性腺がん」、「類内膜腺がん」と呼ばれるタイプで、がんが片側の卵巣だけにとどまる１Ａ期に限る。

　連載で紹介した「明細胞腺がん」は、女性が治療を受けた２００４年当時は、対象外とされていた。現在のガイドラインは、明細胞腺がんでも、１Ａ期であれば温存を「考慮する」対象になった。

　明細胞腺がんは、欧米では約６％と少ないが、日本では患者の約２５％を占める。

　日本臨床腫瘍研究グループの研究班は昨年から、明細胞腺がんの患者で、卵巣や子宮を残した人の経過について研究を始めた。

　名古屋大医学部の梶山広明（かじやまひろあき）准教授（４５）は「明細胞腺がんは抗がん剤が効きにくい特徴がある。国内では患者数が増え続けており、日本で積極的に研究を進める必要がある」と話す。


卵巣がん　基本的な手術・妊娠の可能性を残す手術



＞「病状を精査するだけでなく、患者の年齢や子どもの有無、
＞人生観まで考慮しながら相談して決める必要がある。」

　患者側でも、これからの人生をどうしたいのか、よく考える必要があります。それと、病気や治療法についてよく調べる必要があります。

　セカンドオピニオンを利用するのも場合によっては必要です。できれば、二つ以上の機関に聞きに行きたいものです。主治医が提案した方法での治療の納得を後押ししてもらう、違う治療法の可能性追求、２つの側面で重要です。


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