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2016/09/05
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テーマ:癌(3513)
カテゴリ:癌治療情報
朝日新聞「患者を生きる」の記事を引用し、私の意見・感想・気づきなどを述べさせていただいています。

≪2016年9月2日の記事≫ 

(患者を生きる:3129)仲間と歩む がんになっても:5 情報編 患者参画で進んだ対策


 がんは1981年に国内の死亡原因の1位になった。がん対策に取り組む国の動きを後押ししてきたのが、患者や家族の声だった。

 2000年代、都市と地方で受けられる治療の格差解消や、海外で使われている治療薬を国内でも使えるように求める患者らの請願などの活動が活発化した。05年には患者団体の呼びかけで「第1回がん患者大集会」が開催された。

 こうした患者らの声が大きなうねりとなり、議員立法による「がん対策基本法」の成立に向けた動きが進んだ。06年5月の参院本会議では、民主党(当時)の故・山本孝史(やまもとたかし)議員が、自身ががん患者であることを明かして対策を訴えたことも、推進力になった。

 がん医療にかんする国の検討会のメンバーは当時、医療者や有識者らだったが、この法律で対策の基本となる「がん対策推進基本計画」を議論する協議会に患者や家族を入れることが盛り込まれ、患者参画が明確に定義づけられた。

 協議会の初代会長だった日本対がん協会長の垣添忠生(かきぞえただお)さん(75)は「医師や看護師ががんになって初めて知ることがあるように、患者目線の声に気づかされることが少なくなかった」と振り返る。

 NPO法人「がん政策サミット」理事長の埴岡健一(はにおかけんいち)さん(57)は「国にならって都道府県でも患者参画の枠組みづくりが進んだ。その後の肝炎やアレルギーなどほかの病気の対策にとってもモデルケースにもなった」と評価する。

 07年に策定されたがん対策推進基本計画は12年に見直され、現在の協議会でも、次の見直しに向けた議論が進む。会長の門田守人(もんでんもりと)・堺市立病院機構理事長(71)は「従来の患者中心のがん対策に加え、さらに患者自体を生まない対策も重視していきたい」と話す。

 がん対策基本法成立から10年の今年、法改正に向けた動きもある。連載で紹介した天野慎介さん(42)が理事長を務める「全国がん患者団体連合会」は、小児がん、希少がん、難治がんの対策や患者らの就労支援などを求める。

 天野さんは「声を上げた患者たちのおかげで患者参画は進んできたが、10年たった今後は、より良い医療のために貢献できているのか、患者自身も問われていくと思う」と話す。


がん対策推進基本計画(要旨)
5.jpg


>「声を上げた患者たちのおかげで患者参画は進んできたが、
>10年たった今後は、より良い医療のために貢献できているのか、
>患者自身も問われていくと思う」

 確かにそういう時代に入っていくのでしょうね。患者やその家族が、医療に貢献することが求められる時代になっていくのですね。

 果たして、私は何ができているのか、何ができるのか。恥しい限りです。


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最終更新日  2019/04/26 11:48:19 AM
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