異論・極論・直言――マスコミが言わない解説、提言

（ワクチン接種後の死亡例を紹介し出した欧米メディア）
　新型コロナワクチンの高齢者への接種が本格的に始まった。
　マスコミは「感染者の激増」を殊更に強調し、ワクチンが救世主のような
報道を繰り返し、それに煽られた老人が接種予約に殺到しているという事
も報道し、急いで予約しないと、あぶれてしまうというような危機意識を
煽っている。
　しかし、大手マスコミはともかくとして、ネットや欧米の雑誌などでは
多くの医師や学者が新型コロナワクチンの危険性を訴えている。
　アメリカの大手マスコミは、去年の大統領選挙の時の異常に偏った報道
姿勢から、もうマスコミの役に立たなくなったと筆者は感じていたが、
それでも、アメリカの大手テレビ局などは、ワクチン接種後に死亡して人
の家族などを取材し、死んだ人の写真などを紹介しながら、亡くなった経緯、
様子などを報道し始めている。
　こうした報道の時に、アメリカの厚労省に相当する担当部局の責任者や
広報担当者が「ワクチン接種と死亡の関係を結びつける確たる証拠はない」
という話を付け加えているが、それでも、亡くなった人の事をかなり詳しく
報道し始めているし、家族の「ワクチンに殺された」という声を伝えている。
　これまでのところ、欧州では新型コロナワクチンの接種後、亡くなった人
は１万人を超え、病院での治療が必要になった人が４０万人以上に上って
いる。
　アメリカでは４千人がワクチン接種後、死亡した。その他に入院した人が
１万１千人、応急措置の人が２万５千人、通院の人が３万人、アナフィラキ
シーの人が９００人、顔が歪むベル麻痺と言われる症状になった人が千人いる。
　また、ワクチン接種後、イギリスでは１千人が死亡し、７２万人が病院の
治療を受けたり、入院したりしている。
　老人施設でのワクチン接種後の集団死亡の例も少なくなく、ニューヨーク
の老人施設ではワクチンの接種を受けた１３７人の内、２４人が亡くなって
いるなど、４０人、２０人とワクチン接種後に集団で死んでいる施設の例が
いくつも出ている。
　ワクチン接種後、既に３９人が亡くなっているのに、亡くなった人やその
家族を取材し、経緯や死んだ時の状況などを全く報道しようとしていない
日本のマスコミと好対照である。

（ワクチン接種が進まないので、抽選で１億円プレゼントの州も）
　日本のマスコミの報道だけを見ていると、ワクチン接種は世界で進んでいて、
日本だけが異常に遅れている印象を受けるが、実際は、ワクチン接種が極端に
進でいる国はイスラエル、アメリカ、イギリス、モンゴル、インドなどで、
欧州でもドイツ、フランスは１０％前後とそれ程進んでいる訳ではない。
　また、アメリカは１回以上ワクチン接種した人は４割という数字が出ている
が、接種による後遺症、副反応ではなく副作用に懲りて、ワクチンを接種しよう
とする人が減って来て、ある州では知事が「ワクチン接種者の中から、抽選で
５人に１億円をあげる」と約束するという珍案が出て来ている。
　１億円というのは極端だが、ワクチン接種者になにがしかのプレゼントを
するという地方自治体がいくつも出て来ている。これはワクチンがいかに
不人気かという証明でもある。
　アメリカは州が独立国のような感じで、州知事の権限も大きい。そして、
ワクチン接種や飲食店の営業自粛に熱心な民主党知事に対して、共和党の知事
は州として、ワクチン接種に熱心に働きかけたりしていないし、飲食店の営業
規制やマスクの着用も廃止している州も出て来ている。
　１０日程前に、アメリカのゴルフの大会で、マキロイが久しぶりに優勝したが、
この時の様子をテレビ中継でも見ると、普段通り、ゴルフ場に観客を入れて
いるし、集まった観客でマスクをしている人はほとんどいない。つまり、普通
の生活に戻っているのだ。
　では、こうしてマスク無し、営業規制もなしの南部、中部の州がマスクを義務
化し、営業自粛もしているカルフォルニアなどの州に比べて、感染者が多いかと
言えば、ほとんど差がないという統計が出ている。
　MITなどアメリカの有名大学などから、マスクやソーシャル・ディスタンス
などは新型ウイルスの対策として、ほとんど有効性はないという論文が出始め
ている。
　また、アメリカのある学校では、コロナワクチン接種者は登校しないようにと
いう貼り紙を出した。これはワクチンを接種した人がウイルスを体外に放出し、
他の人にウイルスをうつす恐れがあるという理由からである。

（コロナ死者の遺体解剖で、コロナ死はほとんどない事がドイツで判明）
　日本のマスコミは一切報じないが、ドイツで２、３千人の新型コロナウイルス
で亡くなったという人の遺体解剖が行われたが、ほとんどのケースで死因は、
新型コロナではなく、別の病気であったという結果も出ている。
　そして、解剖の例で、半数の人が５つ以上の病気を持っていて、ウイルスどう
のこうのではなく、亡くなる寿命だったという事が明らかになっている。
　同じように、コロナで亡くなったとされる人の遺体解剖はイタリアでも行われ
ドイツと同様な結果となっている。
　また、これも日本では大手マスコミは黙殺して報道していないが、ドイツを
中心に、千人の法律専門家と、１万人の医療関係者が連名で、WHO、CDC、
そしてダボス会議の関係者を訴えている。
　戦後、ドイツでアメリカ主導で行われた戦犯を裁いたニュールンベルグ裁判で
医療の綱領が決められたが、今のWHO、CDC、そして、ダボス会議が主導する
新型コロナウイルスワクチン接種は、このニュールンベルグ綱領に違反している
という内容である。
　東京で行われた極東裁判とは異なり、ドイツのニュールンベルグ裁判では、
メンゲレなどのナチスの医師が人体実験を行ったという指摘から、医療について
かなり、突っ込んだやり取りが行われ、医療行為について、綱領が決められた。
　その中で、医療行為はあくまで本人の同意で行うものであり、強制してはいけ
ないという事や、メリットと比較してリスクの大きなものについては、避けない
といけないというような事が決められたが、新型コロナウイルスワクチンを世界
的に打とうとしている事は、この綱領に違反しているというのである。
　医療の進歩は人類を助けて来た。
　その一方で、医者や学者、製薬会社、そして、投資家は功名心や金儲けのため
に、やってはいけない線を越える危険性は常に存在する。
　それに歯止めをかけたのが、ニュールンベルグ綱領だが、１９４７年のこの
綱領を持ち出さないといけない位、今の世界は狂った方向に進んでいるという
のが提訴した人達の意見である。

（ワクチンは国民的な規模で接種するので、被害者はケタ違いに大きくなる）
　筆者は経済記者として、多くの取材をして来た。その中でもかなりの比重を
占めている事に、薬や化学物質からの健康被害がある。
　薬害で有名になったスモン訴訟や、食品の化学物質が混入した事件である
カネミ油症事件、森永ヒ素ミルク事件、三菱石油水島製油所からの重油流出で
の魚汚染などの問題である。
　経済部の記者なので、企業側の取材を中心に、患者、厚労省、政治家などの
取材も行った。
　こうした経験から、製薬会社の人や化学会社の人とも密接に付き合い、彼ら
の論理構造、行動様式も理解したし、厚労省の役人や、患者支援団体、弁護士
などの動きもよく理解できた。
　何かの病気に良く効く薬というのは、７、８割の人に有効である。
　しかし、何％か効かない人もいるし、逆に、アレルギーなどで、その薬を接種
する事で、重大な疾患、時には死に至る被害が生じる人も少なからずいる。
　では、７、８割の人に有効な薬を捨てるのかと言えば、そうはせずに、副作用
情報を提供し、ちょっと変だと思う人は飲んだり、注射したりしないでください
とか、こういう身体的な特徴のある人は、飲む事自体止めてくださいという注意
を喚起した上で、使われるのだ。
　政治家や医者、学者は７、８割の人を助けるために、数％の人に重篤な被害が
出る恐れがある薬でも、それを看過し、薬として世に出すのである。
　中には、「数％の特異体質の人に問題が起きても仕方がない。それが薬という
ものだ」とまで言い切る研究者もいる。
　普通の薬は、その病気にならないと服用したり、注射をしたりしない。サリド
マイドは大きな社会問題になったが、妊娠中に睡眠薬を飲んだ女性に起きた異常
で、それ自体大きな悲劇だったが、該当者が妊娠女性という限定の事だったので、
被害者はそれ程多くなかった。これまでの薬害だった。
　しかし、ワクチンは違う。インフルエンザワクチンは日本では、毎年、健康な
３千万人の人が予防で打つのだ。今回のコロナワクチンも政府は国民全部に接種
しようというのだ。
　だから、問題が起きた時の被害は桁違いに大きいのだ。
　何年か前だが、インドでビルゲイツ財団がポリオ撲滅のためと称して、ワクチン
を子供に接種したが、その接種が原因で数十万人の子供が逆にポリオに罹った。
ポリオが病人、多くの子供の死と消えない後遺症を作ったのだ。
　ワクチン開発の製薬会社は接種をした財団は、被害への免責となっているので、
被害者は補償がなく、泣き寝入りとなった。
　今回のワクチンを日本人全体に当てはめると、１％に問題が起きても１００万人
０．１％でも、１０万人に被害が出る計算になる。
　エボラなどのように、致死率が５０％にも達する病気なら、薬にある程度、
副作用があっても、服用せざるを得ない面もあるが、今回の新型コロナウイルス
の、実質的な致死率は１％以下である。
　マスコミは感染者が拡大と騒ぐが、２年経った現時点で、感染者は国民の１％
にも達していない。毎年１千万人、２千万人が感染し、毎年１万人が死亡する
インフルエンザよりも、遥かに軽い病気なのだ。
　だからこそ、ワクチン接種の強要はあってはならないのだ。

（起きつつある第二、第三の大型薬害事件）
　でも、スモンやサリドマイド、クロロキンなど多くの薬害事件を経験した日本
で、この薬害事件の教訓から何も学ばずに、新型コロナウイルスワクチンは、
第二、第三の薬害を起こしかけている。
　いや、既に多くの死亡例などが出ている新型コロナワクチンについて、政府は
薬の功と罪の両面をきちんと説明しようとせずに、医療現場などや老人施設では、
接種が本人の意思に反して、強制されている現状は本当におかしいと思う。
　そもそも、「薬害」という言葉が死語になっている事自体が、異常である。
　日本で亡くなった２６歳の女性看護師はワクチンを断ったが、病院の上司から
強要されて摂取し、自宅で死体で発見されている。
　新型コロナウイルスワクチンに反対する医者、学者の何人も人が、「これは
ワクチンではなく、全く新しいタイプの新薬だ。だから、こそ、慎重な治験が
必要だし、強要は絶対あってはならない」と訴えている。
　しかし、ワクチンと名付ける事で、新薬なら必要な長期毒性テストなどは
免除され、かつ、ワクチンなので、死亡などの重篤な被害が出た時でも、
製薬会社は損害賠償の責任から免れる仕組みになっているのだ。
　筆者は多くの薬害事件や公害事件などで企業の取材をして来たので、一般的に
言われている事で、企業の責任が厳しく問われているケースで、実は原因は
その企業ではなく、別の事が原因だったというような例もいくつか知っている。
　歴史の教科書に書いてある事や常識になっている事実と違う事が結構あるのだ。
　だから、社会部の記者のように「企業＝悪」というような考えには立たない。
　しかし、今回の新型コロナウイルスと、ワクチン騒動では、かつてのように、
良し悪しは別として、正義をかざして、政府や製薬会社、厚労省を批判する
記者が全く出て来ないという今のマスコミの姿勢には、大きな違和感を覚えて
しまう。
　ファイザーでこのワクチンの開発に関わった元研究者はいう。
「今回のワクチンは、新型コロナウイルスに対して、体の中で抗体を作り、
このウイルスにはかかりにくくします。しかし、多くの有害な添加物が入って
いて、それがアレルギーや血管系の病気を引き起こすので、とても危険なの
です。
　そして、最も問題なのは、新型コロナウイルス以外のウイルスに対する
体の免疫機能を破壊してしまう恐れがあり、他の病気にかかった時に抵抗力
がなくなり、５年、１０年単位で考えると、他の病気で亡くなる可能性が
かなり高いのです。だから、接種を止めないといけないのです」

（直接輸入で、イベルメクチンは品切れ状態）
　北里大学やイギリスの大学でイベルメクチンが今回の新型コロナウイルスに
効果があるという治験データが出ているし、世界で１０か国以上の国がイベル
メクチンを新型コロナウイルスの薬として認可しているにもかかわらず、
日本で開発された薬を日本の厚労省は認可しようとしない。
　アビガンも効果があるとされ、医師でコロナにかかった人は多くが服用して
いると言われるが、妊娠女性に起きる奇形の副作用を理由に、治療薬として
認可されていない。
　寄生虫の駆除薬として開発され、地球上で億単位の人を救って来たイベル
メクチンは、億単位の人が服用しているので、副作用などの検証も数多く
され、大きな副作用がないという事が証明されている。
　なのに、日本の厚労省はガンとして、コロナ対策薬として認可しようと
しないのだ。
　イベルメクチンの最大の欠点は安すぎる事なのだとある医療関係者は言う。
これが普及すると、高価なワクチンが売れなくなるという事で、WHOがイベ
ルメクチンの認可に反対しているのだという人もいる位であり、医療の世界
の闇は深い。
　政府がそういう態度ならばという事で、直接輸入で、イベルメクチンを海外
から手に入れようとする人が増えていて、主要な輸入業者の半数位では、品切
れ状態になっている。
　政府が頼りにならない時は、自衛しかない事を一部の国民は知っているの
である。本当に悲しい事だ。