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July 4, 2015
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カテゴリ:politics

富士山大噴火が、現実のものとなりつつある現在、原発の暴発リスクは、限りなく大きい。

2015-7-4 koizumi anti atomic generation.jpg

現在の日本の地震や火山の活動が、1000年前の、平安時代に発生したそれらとよく似ているとの指摘が、このところよく目立つ。地震も、火山活動も、周期性があるので、この指摘は、不気味だ。

あの時代、巨大地震と、それによる大津波が全国で発生し、それに連動して、全国の火山が爆発しているという。直近で、このような大惨事を覚悟しなければならない中で、原発は、どうなるのか?日本全国の原発が、ほぼ同様のリスクに晒されているのだ。

この懸念に対し、津波による電源喪失がなければ、原発の損傷は限定的であり、暴発は起こらない。また、火山の噴火は予知可能であって、事前の対応がなし得るので、深刻な問題にならない。これが原子力規制委員会の原発再稼働へ向けた姿勢と云えよう。

だが、火山の大爆発に伴う、巨大火砕流に、原発が直撃されたとしたら、原発管制室は、どう見ても対応不能の状態に陥り、原発暴発の事態に陥ると想定できるし、それを免れたとしても、原発施設を含む、地域一帯が、分厚い火山灰で覆われてしまい、交通網、電力網、通信網が、いずれも、遮断されてしまうはずで、そうだとすると、電源喪失に加えて、給水活動を含む救援活動全体が、超長期間にわたって、停滞せざるを得なくなるはずだ。そして、この状態では、原発は、もはや、制御された状態を維持できずに、水素大爆発へと、突き進むのは、避けられない。

もちろん、同時に、都市機能は全面的に失われてしまうので、原発現場は、完全な孤立無援状態で、壊滅的被害に晒されるはめに到るであろう。

巨大地震と火山大噴火の発生が不可避な日本において、原発は、いかなる形であれ、稼働させるべきではない。自然大災害に加えて、人為的な放射能災害という、二重の被害を、2011・3・11東日本大震災以降、再発させてはならない。安倍自民党政権は、日本史に深刻な禍根を残す「愚」を犯しつつある。






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Last updated  July 7, 2015 05:49:51 AM
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