空間・計画研究所／An Architect

資源・エネルギー・環境問題の視点から見ると、

地球環境問題は、新産業革命への道筋を示しているようである。



１８世紀から１９世紀ごろにかけて起こった所謂産業革命は、

化石燃料資源経済が引き起こしたものであることが

昨今はっきりしてきたように考えられる。

化石燃料資源経済が発展し固定化すると、

一見便利となったようで、化石燃料資源の価格が

新しい科学技術の開発可能性を縛る様になってきている。

すなわち、従来の化石燃料資源の価格より、

安い新しい科学技術が効率のよい科学技術であると

勘違いが起こり、経済が化石燃料資源の価格に

大きく左右されるようになってしまっていることが

昨今明らかになってしまっている。

このような化石燃料経済の視点からみる在来企業や

在来研究組織、在来官僚機構からみると、

昨今の資源・エネルギー・環境問題や

地球温暖化に対する対策は不経済であるという

意見が生まれるのが当然である。

いつの間にか、一般経済とは化石燃料経済のことと

勘違いする風潮が生まれてきているのである。



しかし、一般経済とはもっと多次元的で

ひろいシステムにより経国済民し、人々に福祉するもの

であるはずである。



一般経済の多次元的な枠組みの一つとして、

資源・エネルギー・環境問題と地球環境問題が

明らかにしたのが、炭素経済とでも言うべき物であろう。

炭素社会では、主としてCO2の発生を減少させることが

経済性の目標であり、それによってシステムが

構築されうることが、だんだんと明らかになりつつある。

かつて、化石燃料資源との価格比により、

新しい技術の効率が定義されていたように、

炭素経済の次元の指標が、一般経済にとりこまれると、

CO2削減効率をもって、新しい経済効率の考え方が

生まれ様としているのである。



一時的に、化石燃料経済から炭素経済の移行期間として

両者が対等な地位をもつこともあるであろうが、

新しい科学技術革命が引き起こされ

新産業革命が引き起こされるころには、

炭素経済の次元の方が優位に立つことであろう。

それまでは、既得権をもつ在来の経済に関する圧力団体

等のプレッシューがかけられることは間違いないが、

地球環境問題という人類に対する未曾有の危機が、

一般経済を炭素経済に向けて誘導し、

新しい科学技術による新産業革命を引き起こすであろう。



しかるに、炭素経済といえども、

一般経済の最重要システムになるのは、

２１世紀の間だけ、あるいは、その前半だけ

かもしれないのである。

今後予想される問題は、

資源・エネルギー・環境問題の本格的解決

などがあるが、

また、巨大隕石の落下による地球生命システムの

滅亡あるいは、他の星への遺伝子のためのノアの箱船

を真剣に考えざるを得ない事態が、

今世紀末までに引き起こされる可能性もあろう。

そのような状況になると、

宇宙開発などが新しい一般経済に加えられるようなことも

起きるかもしれないのである。



すなわち、一般経済が地球上の人類や生命の営みに

重要な考え方であることは間違いないが、

化石燃料資源経済は、一般経済のごく一部のエレメント

にすぎないことを、そろそろ、

関係各者、当局は考える時期に来ているということであろう。