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2008.04.30
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http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/50.html または http://taqtsmaki.at.webry.info 米・イのイラン先制核攻撃＝第3次大戦の危険が増大している 08.4.11 更新：08.4.30；5.10 露軍ミサイル部隊・砲兵隊ウラジーミル・ザリツキー司令官による発表によれば(Izvestia.ru 07.11.15)、ロシアの戦術機動ミサイルシステム 「イスカンデル・Ｍ」がカリーニングラード州、ベロルシアに配備され、射程500kmは米ＭＤ：ポーランドの米ミサイル基地、チェコのレーダーサイトの設置計画に対抗した欧州通常兵器条約離脱で1000kmへ拡大され、全欧州が射程内化する。ロンドン、パリ、ローマ、ベルリンが射程内で着弾誤差±２ｍ、発射台27基、100発の核弾道ミサイルと核巡航ミサイルで（実際はこの２～３倍だろう）、如何なる目標をも麻痺させ、超音速でＭＤを突破し迎撃不可能であるという。 打上後軌道を変え、敵領空で目標を変えられるロシアの迎撃不可能とされる射程１万ｋｍの超音速の複数核弾頭大陸間弾道ミサイル「トーポリ・Ｍ」による戦略的優位が、米ブッシュ政権によるポーランドの米ミサイル基地とチェコの米レーダーサイトの設置計画で無に帰するのが、これで逆転して、ポーランド・チェコのＭＤが無意味化している。ブッシュ政権の軍事戦略は先制核攻撃で、ＭＤは先制核攻撃後の迎撃システムだが、露軍潜水艦発射SLBMと共に、これでロシアの戦略的防衛優位は装備上明確になる。 ブッシュが2008.4のプーチン、メドベジェフとの会談でこの欧州ＭＤ計画を撤回しなかった愚行と米国・欧州への裏切りが明らかである。 チェコでは国民の70％が、ロシア核ミサイルの照準の目標になりたくないと、米国ＭＤのレーダー配備に反対で、条約を承認可決する国会も過半数が反対している。ライス米国務長官は08年５月のチェコ訪問、条約調印が外交的敗北に終ることを回避するため、訪問を６月に延期したが、見込みうすである。 ところが他方米国は、空中配備ミサイル迎撃レーザー(ABL＝Airborne Laser)ビーム発射システムの製造完了を08.1.2に発表した。打上げ後の垂直運動中の弾道ミサイルを撃破するテストを09年に実施する。これは空軍のYAL-1機に装備して、数百ｋｍ離れて弾道ミサイル、巡航ミサイルなどを撃破できるとされていて、一時戦略的優位に立つと言っている。しかしそれは抽象論で、配備数に限りがあることが難点で、対抗兵器も開発されつつあるだろう。 現在イランには、ロシアから07年に輸入して試射に成功、実戦配備した高度２万ｍの爆撃機用と超低空巡航ミサイル用の地対空の総合ミサイル迎撃システムの備えがある。これは米国にとって大打撃だった。そのうえロシアは、半径150kmまでのミサイル、巡航ミサイル迎撃用地対空長距離防空ミサイル総合システムＳ-300をイランに納入すると、Pravda.ruは08.5.2に報道した。これはＳ-300も防衛する先の近距離用との協働設備で、米軍のイラン空爆は無意味になる、と指摘している。 しかし他方、イラン戦闘機隊は70年代の老朽化したもので、ロシアから迎撃戦闘機SU-30cを250機、中国からＪ-10型多目的戦闘機40機を輸入する予定だ。 http://www.youtube.com/watch?v=J-0LSY4t4_I&feature=related これが実現すると米軍の攻撃は完敗に終る。その前にブッシュとチェイニーらは先制攻撃の機会を狙っている。ネオコン一派はブッシュ暗殺計画があると主張して、ブッシュをイラン攻撃に駆り立てる試みだが、軍の指導的グループは反対していると、ロシアのイワショフ将軍が最近pravda.ruで指摘した。 最近イランの2000の攻撃目標に対する米国の核攻撃が切迫していると、TanakaNewsも米英のメディアからの各種情報で報じている。 http://tanakanews.com/080406mideast.htm 第２次大戦戦勝祝賀行事08.5.9の露軍示威パレード：写真集 http://sankei.jp.msn.com/world/europe/080509/erp0805092211008-n1.htm このTanamaNewsは、上述した情勢変化からきているようだ。ブッシュが08.1にイスラエルを訪問したとき、イ側から「エゼキエル書38-1」からの引用文のある文書を受け取ったそうだ(太田龍・時事寸評)が、先制核ハルマゲドンの打ち合わせをした可能性がある。ダライ・ラマ一派によるラサのテロ暴動に次ぐ北京５輪聖火リレーの妨害テロと５輪開催妨害(下記参照)は、イラン攻撃の陽動作戦である可能性もある。これに気を取られている間に、米・イのイラン攻撃が起こらないように、世界の平和運動は第3次大戦反対運動に取り組む必要がある。 ミャンマーのサイクロン急襲・大災害も米自然改変・破壊兵器HAARPの仕業だった 08.5.6 更新：5.7；5.18 ミャンマーでは08.5.2夜～3日に最大都市ヤンゴンを急襲した大型サイクロンの被害で、7万7,000人以上の人々が死亡、5万9,000人が行方不明になった。多数の人々が住宅を破壊されて、野天に放り出された。 所謂「黄金の三角地帯」タイ、ラオス、ミャンマーのうち前２ヵ国はケシ栽培を規制している。ミャンマーでは日本の援助で阿片の原料ケシの代りにそばの栽培を進めている。 ところが、米国の経済危機対策の一環として、ミャンマーでのケシ栽培による阿片の闇取引を米国に認めよと、米CIAとブッシュ政権が裏で要求している。 それをミャンマー軍事政権は拒否している。 そこで、ブッシュらはアラスカにある自然改変・破壊兵器HAARPを使って報復措置に及んだ結果が、今回のミャンマーでのサイクロン被害であると、宇宙ブロックス管理界から知らせがあった。 ミャンマーは元英国の植民地だったので、帝国主義の植民地支配のやり方をよく知っており、日頃から米英には警戒感が強く、米国からの救援物資を受け入れるとあとが怖いと、米国からの救援物資受入れを拒否している。 米軍は、自分らが人工サイクロンで甚大な損害を与えたのに、援助物資を空からばら撒いて、ミャンマー国民の人気取りをしようという算段だ。それには上述した邪悪なわけがある。 こうした犯罪実行者自身による偽善的救援行為を日本では「マッチ・ポンプ」方式という。自分が他人の家にマッチで放火したのに、火災が起こったら真っ先に駆けつけて、ポンプで消化にあたって恩を売るという、偽善行為を言い表したものだ。米国にはこれが多い。911の自作自演のテロ事件も「マッチ・ポンプ」だった。 日本での台風４号、９号、柏崎原発沖の大地震も、このブログですでに書いたように、ブッシュ政権によるHAARPを使った西部劇を地で行く犯罪行為だった。日本経済の破壊が目的だったが、失敗した。事件後に実行犯らを含めた米調査団を受け入れた自公政権のお人好しと売国性も、驚きだった。今度は東京直下地震か、御前崎近くの活断層上にある浜岡原発の大地震か？それもありうることだ。浜岡原発をすぐストップせよ。 関連情報：http://alternativereport1.seesaa.net/article/96044960.html http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/ お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
Last updated
2008.05.22 15:39:44
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