サプリメントの医療費削減効果

◆注目されるサプリメントの医療費削減効果◆

健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は２兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。

保健機能食品には、
・特定保健用食品（トクホ）
・栄養機能食品
の２つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、１１００品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。

日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいＥＵ基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。

日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響だそうで、サプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。

そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。

１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１２年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．２％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。

米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、

・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用
・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案
　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％
・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用
・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案
・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用
・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案

と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。

以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、

マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある

と書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。

・運動：しっかりやっている
・毎日のサプリメント：１８名全員
　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用
・食習慣：それぞれに的を射ている
・飲酒：ゼロ～少量

日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。

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病気の治療に莫大な医療費が使われているが、その予防のためにはごくわずかしか使われていない。そのような現状を受け、サプリメントを病気の予防に活用した場合に、どれだけ医療費を削減できるかを算出した興味深い調査報告が発表された。サプリメントによる医療費削減の効果はどのようなものなのか？

予防による医療費の削減効果が軽んじられている　

米疾病管理予防センター（ＣＤＣ）によると、米国で医療費の約７５％が、冠状動脈性心臓病（ＣＨＤ）や糖尿病によるＣＨＤ、加齢による眼病、骨粗しょう症など、予防できる可能性が高い病気の治療に使われている。一方で、米国公衆衛生協会（ＡＰＨＡ）の調査によると、予防のために使われている医療費は、医療費全体のわずか３％にすぎない。そこで、カウンシル・フォー・リスポンシブル・ニュートリション（ＣＲＮ）財団の資金提供で、経済調査会社フロスト＆サリバンがサプリメントによる医療費削減効果について調べた報告書「賢い予防／サプリメント使用がもたらした医療費削減」を発表した。資金を提供したＣＲＮのスティーブ・ミスター氏は次のように語っている。「予防可能な慢性疾患の治療に莫大な医療費が使われ、予防による医療費の削減効果が軽視されている。サプリメントに慢性疾患のリスクを減らす効果があることはよく知られている。そこで、サプリメントで予防するとどれだけ医療費を抑えられるかを調査する必要性を強く感じた」

心臓病、サプリメント利用で罹患率１１％低下　

調査報告では、冠状動脈性心臓病（ＣＨＤ）、糖尿病によるＣＨＤ、加齢による眼病、骨粗しょう症の４大疾患について、５５歳以上の人が発症リスクを下げる効果のあるサプリメントを服用した場合、医療費をどれだけ削減できるかを算出した。

米国は心臓病の罹患率が非常に高い。その中でも冠状動脈性心臓病（ＣＨＤ）については、毎年約３８万５０００人がＣＨＤで死亡しているとＣＤＣは報告している。成人人口の６．６％がＣＨＤを患っていることになるが、加齢に伴って罹患率は上昇し、５５歳以上では約１６％と推定されている。ＣＤＣに対する年間の医療費は１０００億ドルにのぼり、５５歳以上では６００億ドルにまで達する。この５５歳以上の人々が心臓病に予防効果のあるサプリメントを服用した場合、罹患率は１１．５％の低下が期待できると報告されている。

特に糖尿病に起因するＣＨＤについては、米国糖尿病協会によると、米国で２０１２年に５５歳以上で糖尿病を患っている人は約１７００万人、うち約７００万人がＣＨＤを併発しており、それに対する医療費は２６４億ドルと推定される。この５５歳以上の人々が糖尿病のリスクを低下させるサプリメントを服用した場合、罹患率は１０．２％低下すると予想される。

骨粗しょう症、サプリメント利用で罹患率１９％低下　

高齢化に伴い、眼病や骨粗しょう症の罹患者も増える一方だが、Agency for Health care Research and Quality（ＭＥＰＳ）によると、米国で２０１２年の加齢性黄斑変性症（ＡＭＤ）の患者数は推定で２１０万人、白内障は推定で２５００万人。５５歳以上の米国民の３３％が加齢による眼病を患っており、２０１２年には手術後の介護費などを含めて１７０億ドルの医療費が使われていると推定される。この５５歳以上の人々が眼病予防に効果のあるサプリメントを服用すると、罹患率はＡＭＤで２３％、白内障で１５．３％の低下が期待できる。

また、ＣＤＣによると、５５歳以上の女性のうち推定８２０万人が骨粗しょう症を患っており、これに対する年間医療費は約１４０億ドルと推定される。この５５歳以上の女性が骨粗しょう症に予防効果のあるサプリメントを服用すると、罹患率は１８．６％低下すると考えられる。

消費者の７６％、消化機能の健康が大切と回答　

サプリメントによる病気予防で医療費削減をという意識が高まる中、注目を集めているのがプロバイオティクスとプレバイオティクスである。プロバイオティクスとは、腸内フローラのバランスを整え健康によい影響を与える生きた微生物のことを指す。プレバイオティクスは、腸内でプロバイオティクスの栄養となる。

ニュートリション・ビジネス・ジャーナルによると、米国の２０１３年プロバイオティクス関連のサプリメントの売り上げは１０億ドルに達すると推定されている。プロバイオティクスをはじめ消化器官の働きを助ける商品は、コレステロール低下商品に次ぐヒットといわれている。ミンテルの２０１３年３月の調査で、消費者の７６％が消化機能の健康はとても大切と答えており、消費者の３４％がプロバイオティクスを、２４％がプレバイオティクスをもっと摂取しようと考えていることが明らかになった。医療費削減効果が期待できることから、今後もさらに注目を集めると考えられる。

（出典：大和薬品「健康かわら版」）