スナック菓子メーカーが語りたがらない１０の事実
おはようございます。ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。何を食べるのも自由ですが、多くの人が食べられているスナック菓子は心身の健康によいものはないようですね。超健康マニアの私はあまり間食しませんが、間食する場合でもスナック菓子を食べることはなく果物程度です。ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者ですが、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて医療産業と健康増進産業は別産業だと鋭く指摘しています。☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。●この悲惨な現実 １兆ドルの食品産業、１兆５,０００億ドルの医療産業が実に卑劣に陰謀を働いたも同然で逃げ道のない消費者▼肥満と栄養失調を生み続ける食品産業 とてつもなく強大な経済力が、健康を妨げている 中毒性のある加工食品に子供を誘き寄せるために給食制度を作った ジャンクフード文化の最恥部は、経営陣らが自社製品を避けていること▼病気を生み続ける医療業界 医療業界は、食品会社よりはるかに悪質 医者は製薬会社の標的 病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念 製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる▼メディアは情報不足で無力 しかも主たる広告主は食品・医療産業 政府も同様に情報不足で無力私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食 関連フリーページ食生活の改善 （私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ －大切なものを失った日本人－粗食のすすめ ｢健康と食生活 今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖２１世紀の知的健康法『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会****************************【以下転載】****************************１．「あなたの子どもに売り込むために大金を費やしている」 米国では肥満や糖尿病など食品関連の健康問題を抱える人が増えたことで、私たちは間違いなく、これまで以上に自分が口にするものに気をつけるようになった。しかし、スナック菓子業界は相変わらず強大な経済力を誇っている。調査会社ＩＢＩＳワールドによると、スナック菓子業界はこの５年間、年率３．８％のペースで成長を続けており、今年の売上高は３４６億ドル（約３兆５３００億円）に上ると予想されている。ＩＢＩＳワールドはリポートの中で、業界の未来は「明るい」との見方を示し、米国経済の回復が「スナック菓子の内需、外需を押し上げる」可能性が高いと予想した。スナック菓子メーカーが成功しているのは、子どもをターゲットにしたマーケティングをあらゆる場所で効果的に行っているからだ。米連邦取引委員会（ＦＴＣ）が２０１２年に公表したデータによると、米国の食品・飲料産業は若者向けのマーケティングに年間１７億９０００万ドルを投じている。そのうち、１０億ドルは２歳から１１歳までの子どもを対象にしたものだ。２．「われわれはオエッとなりそうな材料も使っているし……」 多くの場合、消費者はスナック菓子に何が含まれているのかをはっきり理解しているわけではない。相当不快な材料が使われていることがあることにも気づいていない。驚くほど一般的な材料の１つに、カブトムシの死骸をゆでてすりつぶしたものがある。フルーツジュースやアイスクリーム、キャンディーに赤や紫、ピンクといったかわいらしい色合いを出すためによく使われている。ミシガン州アナーバーの内科医、ジェームズ・ボールドウィン氏によると、「一般的な着色料」だそうだが、まれにアナフィラキシーショックを引き起こすことがある。しかし、一般的には、米食品医薬品局（ＦＤＡ）が認可し、食品に使用しても安全であると判断している。３．「……他国で禁止されている材料も使っている」 米国で販売されているスナック菓子にごく普通に使われている材料の中には、他国で禁止されているものもある。健康促進団体が体に悪影響を与える可能性があると当局を説得した結果、禁止に至った。食品の安全と環境保護に取り組んでいる環境ワーキンググループ（ＥＷＧ）によると、１３０を超えるブランドがアゾジカルボンアミド（ＡＤＡ）を約５００種類の加工食品に使用している。食品メーカーは食感をよくするためにカップケーキやクッキー、クラッカーなどの食品にＡＤＡを使用しているが、ＡＤＡはヨガマットやビーチサンダルなどのプラスチック製品にも使われている。米国ではＡＤＡの食品への添加が認められているが、欧州連合（ＥＵ）では禁止されている。４．「賞味期限？そんなもの誰も気にしない」 トゥインキー（中にクリームが入ったスポンジ菓子）は永遠に腐らないという都市伝説があるが、それは当たらずとも遠からず、である。食品のラベルやＦＤＡの規則について企業に助言するフード・コンサルティング・カンパニーのカレン・デュースター社長によると、加工度の高い食品はパッケージに表示された賞味期限を大幅に過ぎても食べられることが多いという。脂肪や乳製品の含有量が少なく、しっかりと密封されている食品なら、光が当たらないところに置いておけば、何年ももつ可能性がある。缶詰や瓶詰のスナック菓子や食品は特にそうだ。加工度の高いクラッカーやクッキーのような食品（古くなったらトースターに入れよう）や炭酸飲料は表示された賞味期限を相当過ぎても食べられることがある。５．「工場が不潔なこともある」 米疾病対策センター（ＣＤＣ）によると、米国では毎年、推計で６人に１人が汚染された食品や飲料の摂取によって健康を害している。入院した人は１２万８０００人、死亡者は３０００人に上る。多くの場合、食品製造工場が不潔だったことが事故を招いていた。６．「注意：ヒ素が含まれています」 米環境保護局（ＥＰＡ）によると、ヒ素の摂取量はぼうこう、肺、皮膚、腎臓、鼻腔（びこう）、肝臓、前立腺のガンと関連している。しかし、ヒ素が健康的と考えられている菓子を含め、多くのスナック菓子に使われている可能性があることを認識している人はほとんどいない。７．「エネルギーバーを食べて疲れることもある」 エネルギーバー（棒状の栄養補助食品）の広告にはよく、完璧な体形をしたアスリートが登場する。エネルギーバーには力強さや健康、大自然を想像させる名前が付けられており、食べれば健康になりそうという「健康のハロー効果」（食品の専門家）を助長している。こうした食品メーカーのメッセージは消費者の心に響いているようだ。市場調査会社ミンテルの報告書によると、栄養バーとスナックバーの市場の売上高は１３年の５５億ドルから１８年までに６２億ドルに増加すると予想されている。ミンテルの調査部門バイスプレジデント、マーラ・コモンズ氏は報告書の中で「売上高は主に健康的な食品の需要に左右されるだろう」と指摘している。しかし、成分表に並ぶのは、異性化糖、ブドウ糖、果糖（この３つは全部糖分だ）、チョコレート、ライスクリスピーにキャラメルなど。チョコレートバーのようで健康的とは思えない。アルベルト・アインシュタイン医学校のショーン・ルーカン博士によると、エナジーバーは食べればすぐにエネルギーが湧いてくるだろうが、その後、血糖値が急激に下がって、食べる前より疲れたように感じることも多いという。８．「『自然』という言葉に意味はない」 食肉の規制を担当する農務省は人工の着色料や原材料を含まない製品を自然の製品と定義している。しかし、その他の食品を規制するＦＤＡはスナック菓子メーカーの「自然」という言葉の使い方について、農務省ほど厳しい監視は行っていない。ＦＤＡのウェブサイトには、「『自然』とされる食品の定義は困難である。そうした食品はおそらく加工されており、その時点で大地の産物ではなくなっていることがその理由である」と書かれている。９．「『栄養強化』とは加工されているという意味だ」 プレッツェルやクッキー、ドーナツなどのスナック菓子の宣伝では、栄養を強化した小麦粉の使用が強調されている。しかし、「栄養強化」という言葉は必ずしも良いものではない。「栄養強化」とはビタミンやミネラルが食品に添加されているという意味だが、ビタミンやミネラルを最初に取り除いておいて、あとで添加することが多い。１０．「あなたの買うチョコレートは割高かもしれない」 チョコレート好きの勢いは止まりそうにない。ミンテルによると、米国のチョコレート菓子の売上高は０８年から１３年までの５年間で２４％増加し（世界の需要も急速に伸びている）、１８年までにさらに１４％伸びて２３０億ドルに達すると予想されている。チョコレートバーや袋入り・箱入りチョコレートの売上高はチョコレート菓子市場の４０％超を占めており、業界をけん引している。菓子メーカーは旺盛な需要に支えられて売り上げが増えていると言うが、食料品店などの小売業者はメーカーが共謀して価格を高水準に維持していると主張し、０８年以降、複数の訴訟を起こしている。米国では今年２月に訴えが棄却されたが、カナダでは昨年、メーカー数社が約２３００万ドルを支払うことで和解した。米国でもカナダでも、メーカー側は不正行為を否定している。（出典：ウォール・ストリート・ジャーナル日本版）
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