「元気」で「長生き」できる都道府県はどこか? 「長寿=健康」とは限らない、これだけの理由
おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。健康寿命を伸ばすのは簡単ですが、国も行政も国民も真剣に取り組まないので改善していません。日本は平均寿命こそ世界一ですが、国民の約7割は岩盤のような健康管理無関心層(筑波大大学院・久野譜也教授)で、2014年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が46%もいるそうです。そんなことから日本人の主観的健康度は主要36カ国中36位(2015年OECD調査)と最下位で、驚くほど低率です。健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。厚生労働省の調査によれば、運動など健康増進の習慣がある人は男女とも3割にとどまり、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月3000円と驚くほど低額です。・人生で今日が一番若い。・他人と過去は、変えられない。自分と未来は、変えられる(カナダの精神科医・エリック・バーン)・予防に1ドル投資すると医療費が3.27ドル減り、生産性が2.73ドル向上する。(ハーバード大学)・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。(百寿医師・日野原重明先生)・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。(エドワード・スタンリー伯爵)・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である (リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長)・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。(ナポレオン・ヒル)・「生きる目的」や「生きがい」が健康寿命を延ばす 幸福感を促す介入が必要・10年後、医療・介護費1.5倍 平均寿命より健康寿命・世界の死亡や健康寿命の損失で、修正可能な危険因子トップは高血圧・健康寿命は日本が世界一 男性は71.1歳、女性は75.6歳に・日本健康会議、指針8項目 民間主導で健康寿命延伸を・意外に短い「健康寿命」 50代早期退職の現実味・「健康」と「幸せ」の好い関係 伸ばそう"主観的健康寿命"・健康寿命のばすカギは「家族以外の3つのコミュニティー」・健康寿命延ばせるか くらし工夫で転倒防げ 地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」・「健康寿命」延ばせば最大5兆円節減 10年間で推計・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる 「病は気から」は本当・口の健康を意識して健康寿命長くしよう・男のアンチエイジングと「食」・健康的な食事と運動習慣 以外にも長寿の秘訣があった・これが健康長寿のカギ「63歳」を元気に・米国医学会が出した「衝撃のリスト」 全米8割の医師が示した無駄な医療・長野の長寿 秘密は明治の教育・運動で40歳以降医療費153万円減 阪大試算 ・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け 「予防医療」「医療費削減」にも・生活習慣改善 企業ぐるみ 健保の医療費削減長期戦略の苦手な日本は1961年からの国民皆保険制度で発展して50年以上経過した日本の西洋医療は国民の健康増進には貢献できず、50年間で医療費は国民所得比で3.54倍にもなっています。1964年から健康増進政策を開始して50年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、2014年の人間ドックの「A(異常なし)」+「B(軽度異常現在心配なし)」がわずか6.6%という非常事態で、過去の日本の健康増進政策を整理すると、◆1964年 東京オリンピック 体力つくり国民運動◆1970年 保健栄養学級の開催◆1978年 第一次国民健康づくり政策 成人病予防のための1次予防の推進 健康診査の充実◆1988年 第二次国民健康づくり政策 アクティブ80ヘルスプラン 運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進◆2000年 第三次国民健康づくり政策 21世紀における国民健康づくり運動 健康日本21 一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上 ・2003年5月 健康増進法施行 ・2006年4月 介護保険制度を予防重視へ ・2008年4月 特定健康診査・特定保健指導 5年間の改善成果はわずか0.2% ・2011年4月 スマートライフプロジェクト 健康寿命をのばそう◆ 2013年 第四次国民健康づくり政策 第2次 健康日本21 健康寿命延伸・健康格差の縮小 この40年で、・心筋梗塞 米国は35%減少 日本は1.6倍・ガン 米国は1994年から減少 日本は3倍 ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。彼は、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて以下のように鋭く指摘しています。●医療産業と健康増進産業は別産業☆医療(疾病)産業:一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。☆ウェルネス(健康増進)産業:健康な人(病気でない人)が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。▼病気を生み続ける医療業界 ・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質 ・医者は製薬会社の標的 ・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念 ・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる▼メディアは情報不足で無力 ・しかも主たる広告主は食品・医療産業 ・政府も同様に情報不足で無力このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人なのです。・医師の半数が「常用薬あり」の病人・医師の8割が“不養生”を自覚 「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」・医師の乱れた食習慣の実態 やめられないジャンクフード、菓子と酒・医師の不養生 運動する時間があれば眠りたい 過労が運動不足を生む悪循環・医師の4人に1人がアルコール依存前向きな心理社会的要因が、健康な生理学的機能を促し、長寿と相関することは過去の研究でも確かめられていましたが、人生に目的意識や生きがいを持つ人は、寿命と健康寿命が長い傾向があり、脳梗塞が半分に減ることが明らかになったそうです。「生きがい」という用語や概念は特に強く意識されることもなく、ごくふつうに使われていますが、欧米諸国にはない日本独自のものだそうです。内閣府の『高齢者の地域社会への参加に関する意識調査』(平成21年)によれば、8割以上の人が生きがい(喜びや楽しみ)を感じていると回答しています。性別ではそんなに違いはありませんが、年齢階級別にみると、年齢が高くなるほど生きがいを感じている人の割合は低くなっています。しかし、80歳以上であっても7割以上の人が生きがいを感じています。健康状態別にみると、良い状態であるほど生きがいを感じている人の割合が高く9割強となっています。また、親しい友人や仲間が多いほど生きがいを感じる人の割合が高く、「たくさんいる」人では9割強にもなります。 健康・長寿は教養と教育が必要だ!・今日、用があること・今日、行くところがあること生きがいの重要性に気づいて各地で高齢者の生きがいづくりプログラムの開発が進んでいるそうで、歓迎されます。私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。関連ウェブサイト高齢者の生きがい関連ブログ日本の長寿の秘密 「生きがい」食事・運動・生きがいのバランス 100歳、日野原重明氏に学ぶ生きがい開発、高齢化団地に活気 東大が再生作戦「男の生きがい」ストレスに勝つ? 脳卒中の死亡率減生きがい「ない」と病死リスク高く****************************【以下転載】****************************WHO(世界保険機関)が今年5月に発表した最新の「2016年世界保健統計」によると、2015年の日本人の平均寿命は、男性80.5歳で世界6位、女性86.8歳で同1位となった。まさに世界有数の長寿大国といえるが、「長寿=健康」でないことには留意が必要だ。当然ながら、長生きすればそれだけ病気になる確率も高まる。がん・脳卒中・心筋梗塞といった日本人の死因のベスト3をはじめ、多くの病気は加齢に伴って罹患率や死亡率が上昇する。気分障害(うつ)やロコモ(運動器症候群)などがあれば不健康を感じやすい。「健康寿命」とは?週刊東洋経済7月2日号(6月27日発売)は、『健康格差』を特集。所得や雇用、教育といった経済的、社会的な格差が、健康の格差につながっているという実態に迫った。テーマのひとつが、「健康で長生き」を示す指標「健康寿命」だ。健康寿命とは、一生涯のうち「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」が国際的な定義であり、日本でも厚生労働省の研究班が、国民生活基礎調査によるアンケート回答と平均寿命算出の根拠となる「生命表」をもとに、都道府県別の健康寿命を算出し公表している。2010年の平均寿命と2013年の健康寿命の都道府県別の年数を、上位・下位それぞれ5番目まで並べてみると、平均寿命と健康寿命の順位は必ずしも一致していないことがわかる。たとえば、健康寿命で男女ともに1位の山梨県。平均寿命では男性25位、女性13位だ。健康寿命で男性3位、女性2位の静岡県の平均寿命は、男性が10位だが女性は31位と平均以下となってしまう。一方、平均寿命が長いからと言って、健康寿命も長いわけではない。長寿日本一の長野県。男性の平均寿命は80.88歳、女性は87.18歳とともに全国1位で、「元気なお年寄りが多い」というイメージがあるが、実は健康寿命は男性71.45歳で18位、女性74.73歳で16位と決してトップクラスではない。平均寿命から健康寿命をマイナスした期間を「健康ではない期間=不健康期間」とすると、長野男性は9.43年で全国44番目に長く、長野女性は12.45年で全国平均よりも長い。健康寿命に差が出る理由こうした健康寿命の差はどうして生まれるのか? それを知る前にまず、健康寿命はどのように算出されているかを理解する必要がある。実は健康寿命は、国民生活基礎調査の「あなたは現在、健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか?」という質問に対して、「いいえ」と回答した人を健康と見なして、性別・年齢別の人口動態と死亡率をもとに、サリバン法という規定の計算式に基づいて算出される。つまり、健康寿命とは、「自分は健康である」という自己申告に基づいた主観的な指標ということだ。そのため、特に健康状態を損ねる重大疾病の影響を受けやすい。たとえば日本人の死因のベスト3である、がん・脳卒中・心疾患などに罹患していれば、治療も長期化しやすく、それだけ不健康期間が長引く。さらに、心と体の状態も健康寿命を左右する。気分が乗らない、優れないといった気分障害・うつ状態があれば、健康でないと感じやすい。また、足腰や肩の痛みがあると健康という自覚を持ちにくい。厚生労働省の研究班のメンバーで公衆衛生学が専門の浜松医科大学・健康社会医学の尾島俊之教授は「日本人の死因の1位であるがんと、要介護の最も大きな原因である脳卒中の罹患率・死亡率の違いが、都道府県間の健康寿命の差に大きな影響を与える。さらに、重篤な病気を患っていなくても、うつなど精神的な病気や体の痛みなど肉体的な不具合を感じている人が多ければ、それもまた健康寿命の差となって表れる」と指摘する。この指摘に基づき、健康寿命を比較してみると、たとえば、がんと脳血管疾患の死亡率が全国で最も低い沖縄県(※平成26年人口動態統計による)の健康寿命は、男性72.14歳で2位だ。一方、がんと脳血管疾患の死亡率がともに高い青森県は、健康寿命が男性70.29歳で44位、平均寿命に至っては男女ともに都道府県の中で最も短い。男女とも平均寿命1位の長野県は、気分障害(うつ)の受療率2位(※平成26年患者調査による)、足腰・肩の痛みの有訴者率3位(※平成25年国民生活基礎調査・総務省統計局人口推計による)と意外に高い。あくまで推測だが、長野の健康寿命を延ばすにはこの2つの数値を下げる必要がありそうだ。健康で長生きするなら静岡か山梨?では、長寿かつ健康寿命も長い都道府県と言えるのはいったいどこか? 健康寿命と平均寿命の全国ランキングを見た時に、もっともバランスが取れているのが静岡県と山梨県だろう。静岡は健康寿命が男性3位、女性2位で、平均寿命と健康寿命の差、いわゆる「不健康期間」が男女ともに比較的短い。また、山梨県は健康寿命で男女ともに堂々の1位、前回の2010年の調査では男性5位、女性12位だったが、大きくジャンプアップした。 確かに両県は、疾病の罹患率や死亡率、その他の健康状態を示す指標をほかの都道府県と比べると低い傾向にあり、県民の健康度は高そうだ。ただ、健康と寿命を左右するのは疾病やその発生原因となる生活習慣だけではない。興味深い大規模調査がある。静岡県内の74町村の高齢者(65~84歳)、2万2000人を9年間に渡って追跡調査した「静岡県高齢者コホート調査」だ。この調査では、1.1日合計30分以上の歩行をしたか(運動要因)、2.肉・魚・大豆製品・卵などを含むおかずを食べたか(栄養要因)、3.町内の作業・ボランティアなどの地域活動に参加したか(社会参加要因)――という3要因の状況を定期的に追いかけて、死亡率との関連性を調べた。その結果、「運動と栄養」要因の2つを満たした人の死亡率は、3要因がない人に比べて約3割も低かったうえ、そこに「社会参加」が加わると実に死亡率が半減するということがわかったという。無視できない絆の効果調査結果に照らし合わせて考えると、静岡と山梨の健康寿命が長いことに理由付けが可能になる。静岡県は高齢者の就業率が男女ともに、都道府県間でトップ5に入る。ボランティアなど社会活動が盛んな地域であることもよく知られている。さらに、気候が温暖で日照時間が長く、ウォーキングやラジオ体操など運動による社交的な活動もしやすい。一方、山梨県には地域住民が参加して食事や会話、旅行などを楽しむ「無尽(むじん)」と呼ばれる独特の習慣がある。鎌倉時代に始まった庶民間の融資制度が発端だが、現代では金融機能の側面は失いながらも、若者から高齢者まで仲良しでの定期的な集まりとして受け継がれている。こうした「絆」を大事にする風習も健康寿命の延伸には欠かせないと言えそうだ。医療技術の進化などで、今後も日本人の平均寿命は延びていくことは必至。だが健康寿命をそれ以上に延ばして不健康な期間を短くすることは、医療費など社会保障費の削減にも直結する。わが国も、国民健康づくり運動「健康日本21」などで、「健康寿命の延伸と健康格差の縮小」を掲げて取り組みを強化している。いかに健康を維持しながら、「ピンピンコロリ」と穏やかに死んでいくか――。長寿大国ニッポンの大きな課題ともいえよう。(出典:東洋経済)