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米食品医薬品局（ＦＤＡ）は１日、抗うつ剤が大人の自殺衝動を強める可能性が最近の複数の研究で指摘されたとして、服用する際は症状の悪化や自殺傾向などを慎重に監視するよう求める警告を発表した。
一部の抗うつ剤が子供の自殺傾向を強める恐れは既に明らかになっており、ＦＤＡは昨年、薬の添付文書に強い警告を表示するよう指示した。
ＦＤＡは今後約１年かけ、米国で広く処方されている抗うつ剤について大人の患者に自殺を誘発する恐れの有無を評価し、製品への警告表示などを検討する。
今回の警告は、その結論が出るまでの当面の措置。特に抗うつ剤を初めて服用する際や、有効成分の量が変わった時の体調、精神状態の変化に注意し、自殺を考える回数が増えたなどの変化があれば医師の診察を受けるよう求めた。
米政府の昨年の調査では、１８歳以上の米国女性の１０人に１人、男性の２５人に１人が抗うつ剤を服用している。
（ワシントン共同）
◆FDA、成人の抗うつ薬投与に関する公衆衛生勧告を発表
米国食品医薬品局（FDA）は７月１日、 成人への抗うつ薬投与に関する公衆衛生勧告（Public Health Advisory）を出したと発表した。これは、抗うつ薬の投与を受けている成人患者で自殺行動の危険性が高まる可能性が、複数の論文で報告されたためだ。
FDAは発表の中で、これらの論文が発表される前から、抗うつ薬治療を受ける成人で自殺行動の危険性が高まるかどうかを判断するためのデータ解析を開始しているとしている。FDAは抗うつ薬治療を受けた小児の自殺行動の危険性を評価した場合と同様の方法で、製薬企業に情報提供を求めている。評価作業は数百の臨床試験のデータが含まれるため、完了までに１年以上かかる可能性があるという。
FDAは公衆衛生勧告で、医療供給者と患者に以下の３点を知っておくことを薦めている。
（１）抗うつ薬の投与を受けている成人、特にうつ病の治療を受けている患者は、うつ状態の悪化や自殺を考えることや行動の増加を綿密に注視すること
（２）抗うつ薬の投与初期もしくは投与用量を変化させたときには綿密に観察すること
（３）抗うつ薬の投与を受けているにもにもかかわらず、自殺を考えることや行動の増加など症状の悪化がみられた成人には、医療の専門家による評価を受けるべきである。
これらの勧告は、成人に使用されている抗うつ薬のラベルにすでに警告されている内容と一致している。
（出典：MedWave）
