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2014/01/30
カテゴリ：食・栄養
おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。 毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。 糖質制限食の是非については結論は出ないですが、私はプチ糖質制限してさらに好調になっています。 たった１回限りの人生をどう生きるか自分の食事に関わっているほど生きていく上で食べることは決定的に重要ですが、食事の欧米化はさらに進んで脂質摂取が過剰になり、食事がお菓子化しているおかしな国になり、さらに味付けも、食材も甘くなっているので、自業自得の結果としてさらに糖尿病などの生活習慣病が増えるのは間違いないです。 アメリカからパン食を餌付けされた食料植民地となっていることに気づいて伝統的日本食を見直す人が増えることを強く願いたいです。 さらに低ＧＩ食品を選び、野菜・海藻、主菜、ごはんの順によく噛んで食べて血糖値をゆるやかに上げることです。 和食が世界無形文化遺産登録されても、相続されず、おふくろの味は袋の味になっているように、日本人は過去のよいことをドンドン捨てて不健康になることを好んで選択する不思議な民族です。 ・農林水産省/食文化 ・和食ガイドブック ・日本食文化テキスト      「家庭の味」遺産になる？ 手作り減少  調理力と健康は強く相関していますので、国民の健康状態が悪化の一途の歯止めはかからないと危機感を強く感じます。  食育の重要性を訴えている服部栄養専門学校理事長・校長の服部幸應さんは産経新聞の取材で以下のようにコメントしています。 ・食育の重要性は１９８５年頃に気づいた。 ・新入学生に１週間の食事日記を提出させたら悪さにビックリ。 ・２年間で変えてやろうと、いろいろやって卒業時にまた調査したらわずか６％しか改善していない。 ・栄養士や調理師を目指す学生でこれなのに、試験は出来る ・３～８歳の間が特に重要で、厳しくしつけることが肝心。 子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン） ８歳までの食暦と躾が人生を決めてしまうわけですね。 食生活は悪化し続け、心身の健康状態は悪化の一途であり、２０１２年の人間ドックの異常者は９２．８％です。  ２０１１年国民健康・栄養調査結果の概要 ◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。 データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。 ランセット２０１１年９月日本特集号 （世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ 出典：ウィキペディア） ◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。 このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。 東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授 ◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。 国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。 日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。 東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授  １９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。 ****************************【以下転載】**************************** 炭水化物の主成分「糖質」の摂取を減らす「糖質制限食」の是非を巡る論争が続いている。ダイエットや血糖値の管理に生かす動きがある一方で、極端な制限は安全性に問題があるとする見方も根強い。糖質制限食に統一した手法がなく混乱を助長しており、広く使われている「カロリー制限食」のように方法を確立する必要があると専門家は指摘する。 北里大学北里研究所病院の山田悟・糖尿病センター長は２０１３年１１月、キリンや江崎グリコ、ローソンなど企業９社の協力を得て低糖質食品の開発と普及を目指す団体「食・楽・健康協会」を設立した。低糖質食品の種類を増やし、糖尿病や肥満の予防につながればと期待を寄せる。 ■英米では部分容認 血糖値が高くなったときの食事療法はカロリー制限が主流だ。ただ、カロリーを計算する手間と空腹感が残るため長く続けにくい課題がある。山田センター長はカロリー制限食の効果を認めつつも、より実行しやすい道として糖質制限食の積極的な導入を唱える。 この糖質制限食の基本は１日の糖質量を１３０グラム以下に抑えること。１食あたり２０～４０グラムだ。ご飯なら茶わんに半分弱、６枚切りの食パンなら半切れが約２０グラムに相当し、おかずが多めになる。イモ類や揚げ物の衣などにも糖質が含まれるので注意は必要だ。 「１日１３０グラム以下」は糖尿病患者でもあった米国のリチャード・バーンスタイン医師が１９７０年代に始めた治療法とほぼ同じだ。長年の実績が０８年論文にまとめられた。山田センター長はカロリー制限食の課題に直面した時にこの論文を読み「これだ」と直感。他の食事療法と比較し信頼性の高い方法と確信した。 糖質制限食は当初、特殊なダイエット方法として否定的に受け止められていた。海外で大規模な追跡調査が積み重ねられ、２年程度の短期間なら体重の減少や血糖値の上昇を抑える効果が徐々に認められてきた。１１年の英糖尿病学会に続き、１３年に米糖尿病学会も糖質制限食を部分的に容認する見解を表明した。 これに対し日本糖尿病学会は従来の考えを貫く。１３年には「糖尿病における食事療法の現状と課題」と題した提言をまとめ、糖質制限食の安易な利用に注意を呼びかけた。糖質を減らしてもカロリー摂取が増えれば効果に疑問が残るうえ、長期的な効果と安全性に科学的な根拠がない点を問題視している。 糖質の不足から、筋肉のたんぱく質を分解して肝臓内で糖につくり替える反応が起き、筋肉が細くなっていく心配もある。糖尿病学が専門の清野裕・関西電力病院長は「特に高齢者の場合、寝たきりや他の病気を引き起こすリスクが高まる」と指摘する。国民全体の炭水化物の摂取量は頭打ちになっているのに、糖尿病患者数は増えている。糖質だけを悪者扱いするのはおかしいという意見もある。 ■社会の関心は高い 糖質制限食を推進する医師らからは、個々の診療経験から反論するが、科学的な議論の対象となるようなデータをまとめて公表していないため、議論は水掛け論になりがち。推進論と反対論が対立した状況が続いている。  背景に、糖質制限食に定まった方法がない問題がある。摂取量をどの程度に抑えるのが適切なのか、判断する材料が少ない。 健康な人がダイエットで糖質制限食を試す点に支障はないが、糖尿病患者の場合には慎重な管理が欠かせない。ある民間病院で、もともと血糖値調整ホルモンのインスリンが出ない１型糖尿病患者に糖質制限食を始めるとともにインスリン注射を中断したところ、急激なインスリン不足で体調を崩し大学病院に緊急搬送される事態が発生した。 山田センター長は「糖質制限食の方法やガイドラインを作る必要がある」と強調する。長期間の効果や安全性を調べるためにも、統一した方法は必要になる。 糖尿病をはじめとする生活習慣病に対して社会の関心は高い。糖尿病の研究者や医師だけでなく、栄養学や運動の専門家らを含め、治療や予防の最善策を考えなければいけない。 ひとくちガイド 《本》 ◆緩やかな糖質制限食の概要を解説 「正しく知る糖質制限食」（ＮＰＯ法人日本ローカーボ食研究会編著、技術評論社） 《インターネット》 ◆糖質制限食に注意を喚起した日本糖尿病学会の提言 「糖尿病における食事療法の現状と課題」 （出典：日本経済新聞） お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
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