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2014/06/27
カテゴリ：健康増進・遅老延寿・若返り
おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。 毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。 この記事のような教育は健康教育ではなく医療教育であり、正しい健康教育は病気にならない健康増進教育なので産業は異なり、専門家も違います。 食育と称してジャンクフーズ会社社員を派遣する補助金に年間数十億円も浪費する日本なので的外れなことをしていても不思議ではありません。 ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者ですが、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて医療産業と健康増進産業は別産業だと鋭く指摘しています。 ☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。 ☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。 多くの人が妄信している医師は国民と大差なく十分な健康管理が出来ていないので、医師の半数弱が医薬品を常用する持病のある患者だとは驚かれることと思います。 このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようです。 ・医師２２８６人に聞く持病 半数の医師が「常用薬あり」と回答 ・医師の８割が“不養生”を自覚 「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」 ・医師の乱れた食習慣の実態 やめられないジャンクフード、菓子と酒 ・医師の不養生 運動する時間があれば眠りたい 過労が運動不足を生む悪循環 ・医師の４人に１人がアルコール依存 私は２７年前の４０歳の時に「心身の健康は幸福の原点」「健康は人生最大の財産」だと気づいて超健康マニアになって様々なことを実践してきたおかげで、０６年に還暦でしたが、肌・骨年齢２０代、近眼・老眼改善、検査値はすべて異常なし、超元気という結果がでていて歯科、怪我以外に健康保険を使った記憶がなく、医薬品も歯科、怪我の時に処方されても処方箋は破棄しています。 医療最先進国アメリカでは薬漬け医療に嫌気を感じた賢い患者が相補・代替医療（ＣＡＭ）に活路を見出して受診するようになり、国、医療機関が追いかけた結果、統合医療が常識です。  アメリカの世界最大の医学研究機関、国立衛生研究所（ＮＩＨ）内の国立相補・代替医療研究センター（ＮＣＣＡＭ）の年間予算は１億３０００万ドルで、世界中の補完代替医療を調査・研究していますが、それにしても日本はのんびり動いていますね。 日本の医療が先進国では常識の統合医療になるのを首を長くして待たなくても、私達が賢く使い分けて統合医療として実践することが得策です。 そして、予防に勝る治療はありません。 私は健康増進、スマートエイジングのプロなので、私のクライアントは医師、治療家、薬剤師、看護師、管理栄養士、一流アスリート、経営者など知的で健康意識の高い方達が多いです。 ****************************【以下転載】**************************** 将来病気にかかっても困らないよう、子供のうちから正しい知識や対処方法を学ぶ「健康教育」への関心が高まっている。薬の服用法や医師との接し方、がんのリスク……。地域の薬剤師会や医療機関などが協力する。関係者は「予防のための健康観を養うためにも早期の教育が大切」と口をそろえる。  「お医者さんが薬を『食間』に飲むよう言いました。あなたはいつ飲みますか」 ６月中旬、静岡市立中島中学校で開かれた薬学講座。講師の薬剤師、菱田晶夫さん（５３）が全校生徒約２８０人に問いかけた。首をひねる生徒たちに向かい、「大人でも食事中と勘違いしている人が多いです」と切り出した菱田さん。「正しくは食事と食事の中間帯。目安は食事の２時間後と覚えておいてください」と説明すると、納得した表情を浮かべた。 この講座は静岡県の委託を受けて県薬剤師会が主催した。児童・生徒から「空腹時に解熱剤を飲んだら胃が痛くなった」「ステロイドをにきびに塗ったら悪化した」などの相談があり、薬の正しい使い方を知ってもらう目的で始まった。すでに４０年近い実績がある。 製薬会社などでつくるくすりの適正使用協議会（東京・中央）が２０１２年にまとめた調査では、小中学生で「飲み物なしでの医薬品の服用経験」があるのは約３割、「お茶やコーラで服用」も約４割いた。本来は水で飲むのが正しい。菱田さんは「インターネットで気軽に薬を買える今こそ、若いうちから正しい知識を身に付けてほしい」と訴える。 薬剤師会によると、県内の中学・高校の一部で始めた講座は徐々に規模を拡大。０７年度には現在と同じ小学校の高学年、中高の全学年にまで広がった。０７年度に９１％だった実施率は、１３年度には９９％に上り、約９５０項で年１回開かれている。 日本人の２人に１人はなるがん。がん研究会有明病院（東京・江東）は昨年、江東区と共催で高校生対象のがんセミナーを初めて開催。今年も７月に開く予定だ。現在の教科書では小中高とも「生活習慣病の一例」として病名が書かれている程度。授業で触れられることもほとんどない。 昨年は区内の４校から１９人が参加した。がんの種類などについての座学を受けた後、病理専門医の案内で顕微鏡を使ってがん細胞をのぞいたり、看護師について看護体験をしたりした。 同病院がん疼痛治療科の服部政治医師（４７）は「現場で働く医師や治療に励む患者の姿を間近に見ることで、生徒たちは多くのことを感じたようだ」と話す。 「子供のうちから賢い患者としての心構えを持ってほしい」。そんな目的で「心得集」を作ったのは、患者中心の開かれた医療の実現を目指すＮＰＯ法人コムル（大阪市）。タイトルは「いのちとからだの１０か条」だ。 「お医者さんには自分で症状を伝えよう」「わからないことはわかるまで聞いてみよう」など、医師とのコミュニケーション法を説く文言が並ぶ。イラストと簡単な解説文を交えた小冊子をつくり、学校で活用してもらう考えだ。 同会は患者向けの電話相談を中心に活動しているが、「突然病気にかかった大人が知識を身に付けるのは難しいと痛感してきた」と山口育子理事長（４８）はいう。「子供の頃から病気や体について学ぶことで、医者にかかる際は自分が主人公という自覚を持った賢い患者になってほしい」と話す。 中学授業で「くすり教育」 教諭らが研修会 学校側が重要性認識 学校現場でも、健康教育は手厚くなってきた。文部科学省は０８年に公示した学習指導要領で「医薬品には主作用と副作用があること」「回数、時間、量などの使用法があり、正しく使用する必要があること」を教えるよう記している。 中学では１２年度から「くすり教育」の授業が始まった。高校はそれまでも一部教えてきたが、１３年度の１年生からは薬の承認制度や販売規制などよりレベルの高い内容を盛り込んだ。 くすり教育の開始に伴い、保健体育の教諭らを対象にした研修会も活発になっている。くすりの適正使用協議会が０７年に始めた出前研修は、これまでに８０回以上実施され約５６００人が受講した。 学校の保健体育の授業を巡っては、「雨降り保健」（体育ができない雨天時にやむを得ず保健を教える）と言われるほど体育が優先されていた。しかし、店頭やネットで手軽に買える薬が増える中、「学校側は薬を正しく使うための知識や判断力を身に付ける保健の授業の重要性を認識してきた」（同協会）という。 （出典：日本経済新聞） お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
最終更新日
2014/06/27 05:29:58 AM
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