健康増進　病気予防　抗加齢（アンチエイジング）　長寿　統合医療　ダイエット　競技力　豊かさ　幸せ探求

２０００年から始まった健康日本２１から健康寿命の延伸が叫ばれています。
また、健康格差は所得や教育と強い相関があると指摘されています。

健康・長寿は教養と教育が必要だ！
・今日、用があること
・今日、行くところがあること
　




健康状態をよくして健康寿命を延ばし、医療費を激減するのは簡単でしたが、国民皆保険に甘えて世界一医療に過剰期待している健康意識、ヘルス・リテラシー、自己責任意識が低く、依存体質の国民と既得権益を確保したい業界の２つの壁に阻まれて実現できていません。

日本は平均寿命こそ世界一ですが、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の健康度は主要３４カ国中３４位（２０１１年ＯＥＣＤ調査）と最下位です。
健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。



・ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上するそうで、健康管理をすると６倍返しになる。
・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる 「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
・これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも
・生活習慣改善　企業ぐるみ　健保の医療費削減

個人的には超健康マニアになって２８年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。

・病院がないほうが死亡率が下がる！　著効がある劇薬！
　国民の健康状態をよくして医療費を減らす著効を見せるこんな最善・劇薬があります。
　市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善したことで実現したわけです。
　市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。
　高齢化率４５％のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった。
　死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がった。

１９７２年、コロンビアの首都ボゴタで、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、５２日間の医療ストライキをしたら、死亡率が３５％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻ってしまった。
　
１９７３年、イスラエル全土で、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、全国の死亡率が半減した。しかし、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻った。 （エルサレム埋葬協会）
　
１９７６年、アメリカのロスアンゼルスで、１７の病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、手術が６０％減り、死亡率が１８％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻りました。

現代医療の神は、死に神である。病院は、死の教会である。救急救命以外、９割の医療が、地上から消えれば、人類は健康に生きられる。病院はストを行えば良い。それも永遠に続けば、更に良い。これは、アメリカで、良心の医師と、未だに称えられる、故・ロバート・メンデルソン医師の言葉です。


ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。

彼は、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて
以下のように鋭く指摘しています。

●医療産業と健康増進産業は別産業

☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。
☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。

▼病気を生み続ける医療業界
　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
　・医者は製薬会社の標的
　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる

▼メディアは情報不足で無力
　・しかも主たる広告主は食品・医療産業
　・政府も同様に情報不足で無力

このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人なのです。

・医師の半数が「常用薬あり」の病人
・医師の８割が“不養生”を自覚　「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」
・医師の乱れた食習慣の実態　やめられないジャンクフード、菓子と酒
・医師の不養生　運動する時間があれば眠りたい　過労が運動不足を生む悪循環
・医師の４人に１人がアルコール依存

****************************【以下転載】****************************

健康も寿命も、言ってしまえば「金次第」？　そんなせちがらい「法則」を吹き飛ばす処方箋がある。

所得や学歴による「健康格差」が明らかになってきている。それをあぶり出すのは「社会疫学」。健康に影響を与える社会的な決定要因を研究する学問で、２０００年ごろに確立し、海外では行政や企業などで格差縮小に活用している。

日本でも各大学の社会疫学研究者や医師が興味深い分析結果を出している。岩手大学の平井寛准教授らの分析では、所得別でみた男性の最下層の死亡リスクは、最富裕層の３．５倍、女性は２．４８倍高い。経済的ゆとりの感覚も影響する。日本医科大学の海原純子特任教授らは、ゆとりがないとする男性（２０～４４歳）は「主観的健康不良感」を訴える割合が、ゆとりある男性の約４倍高いと日本人間ドック学会で発表している。

厚生労働省が定める国民の健康目標「健康日本２１」も１３年に「健康格差の縮小」を追加した。今春には社会疫学者と各分野の専門家が分析結果などを健康づくりに活用できるよう「健康格差対策の７原則」を発表。全国３０自治体と連携する試みも始めた。
http://www.iken.org/project/sdh/pdf/15SDHpj_summary_ver1_1.pdf

政策による取り組みを待つ間、自分自身で健康寿命を育む方法もある。「つながり」だ。『友だちの数で寿命はきまる』（マガジンハウス）の著者で予防医学研究者の石川善樹さん（３４）は言う。

「ひとりが本当に親しい関係を築けるのは６人と言われるが、家族以外で三つ以上のコミュニティーとつながれば、健康寿命が伸びる可能性があります」

心の健康度アップも期待できる。千葉大学の近藤克則教授らが政令指定都市２５区と２５市町村を対象に趣味サークルへの参加率と自殺率の関連を分析したところ、３年間の自殺率の平均値は、集まりへの参加率が４０％超の市区町村は４０％未満の地域より明らかに低い。

「従来の対策は『いのちの電話』だったが、趣味やスポーツへ誘導することが有効な策になる可能性もある」（近藤克則教授）

だが会社べったりの中年世代、とくに男性が新たな人間関係を築くには高いハードルがある。つながるきっかけについて、前出の石川さんはこう勧める。

「今はＳＮＳでつながりやすく、ラッキーな時代です。小中学校時代などの友人関係を再構築するのもいい」

（出典：ＡＥＲＡ　２０１５年５月２５日号）