健康増進　病気予防　抗加齢（アンチエイジング）　長寿　統合医療　ダイエット　競技力　豊かさ　幸せ探求

病院がないほうが死亡率が下がる！ことを実証したのは、財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市です。
高齢化率４５％なので悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善して死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がったのです。
世界各地では、病院で医療ストライキがあると死亡率が減り、ストライキが終わると死亡率が元に戻る例が散見されます。


健康状態をよくして健康寿命を延ばし、医療費を激減するのは簡単でしたが、国民皆保険に甘えて世界一医療に過剰期待している健康意識、ヘルス・リテラシー、自己責任意識が低く、依存体質の国民と既得権益を確保したい業界の２つの壁に阻まれて実現できていません。

日本は平均寿命こそ世界一ですが、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位です。
健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。





・人生で今日が一番若い。
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上するそうで、健康管理をすると６倍返しになる。
・健康寿命のばすカギは「家族以外の３つのコミュニティー」
・健康寿命延ばせるか　くらし工夫で転倒防げ　地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず
・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる 「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
・これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも

個人的には超健康マニアになって２８年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。

・病院がないほうが死亡率が下がる！　著効がある劇薬！
　国民の健康状態をよくして医療費を減らす著効を見せるこんな最善・劇薬があります。
　市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善したことで実現したわけです。
　市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。
　高齢化率４５％のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった。
　死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がった。

１９７２年、コロンビアの首都ボゴタで、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、５２日間の医療ストライキをしたら、死亡率が３５％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻ってしまった。
　
１９７３年、イスラエル全土で、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、全国の死亡率が半減した。しかし、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻った。 （エルサレム埋葬協会）
　
１９７６年、アメリカのロスアンゼルスで、１７の病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、手術が６０％減り、死亡率が１８％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻りました。

現代医療の神は、死に神である。病院は、死の教会である。救急救命以外、９割の医療が、地上から消えれば、人類は健康に生きられる。病院はストを行えば良い。それも永遠に続けば、更に良い。これは、アメリカで、良心の医師と、未だに称えられる、故・ロバート・メンデルソン医師の言葉です。

****************************【以下転載】****************************

「全国の病院のベッド数を２０万人分減らす」。政府が６月にまとめたベッド（病床）数の削減目標が医療現場に波紋を広げている。高齢化への対応や医療費抑制を目的に、軽症の患者は病院から自宅や介護施設に移ってもらうことを目指す。ただ現場の医療関係者らからは反発の声が強い。実現可能性はあるのか。



病院や診療所のベッドは２０１３年時点で全国に１３５万床。ここ２０年ほどは緩やかな減少傾向が続いている。

これをさらに減らそうというのが、６月に内閣官房の専門調査会（会長・永井良三自治医科大学長）がまとめた報告だ。報告書によると、今の制度のままだと団塊の世代が７５歳以上になる２５年には１５２万床が必要になる。この結果、医師の数など十分な医療体制が提供できなくなる恐れがある。医療費も膨らむ。

九州四国は３割減

このため病院の役割を見直し、手厚い医療を必要としていない３０万～３４万人については自宅や介護施設での治療に切り替える。必要なベッド数は１１５万～１１９万床となり、１３年よりも１割以上少なくなる。

削減目標を地域別に見ると、４１道府県でベッドが減る。特にベッド数が多い四国・九州では３割以上減るところが目立つ。逆に増えるのは高齢者が急増すると見込まれる東京都と千葉県、埼玉県、神奈川県と、大阪府、沖縄県の６都府県。今後、政府は目標実現に向けた計画策定を都道府県に求める。

ベッド数の削減は医療費抑制のカギを握ると考えられている。自治体ごとに人口あたりのベッド数と１人当たりの入院医療費を調べると、ベッドが多い都道府県ほど医療費が多くなる傾向がある。「病院がベッドを埋めて収益をあげようとし、不必要な入院が増えやすくなる」（日本総合研究所の西沢和彦上席主任研究員）ことなどが理由とされる。

ベッド数が減少した分の患者の受け皿は自宅や高齢者住宅、介護施設などが担う。そのためには、ベッドの機能をより明確にしたうえで「切れ目の無い医療・介護を提供する」（目標をまとめた甘利明経済財政・再生相）ことが必要だ。

具体的には、重症患者を集中的に治療する高度急性期や急性期のベッドを減らす。急性期のベッドは医療費が膨らみがちだが、実際には回復した患者が入院し続けるケースもある。今回の目標では高度急性期と急性期を現在の３分の２程度にする一方、リハビリや自宅復帰を目指す回復期を３倍に増やすこととした。

ただ、政府の思惑通りに削減が進むかは不透明だ。国はベッドの増設などを制限する権限はあるものの、すでにあるベッドの削減を強制することはできない。特に日本ではベッド数の８割は民間病院が占める。各病院の経営に直結するだけに、削減は容易ではないとの見方が多い。

北陸地方の中堅病院の医師は「ベッドを減らす動機がない」と指摘する。この病院は看護師不足で現在も約５０床が稼働していないが、「いったん枠を減らすと、もう一度増やせる保証がない」（同）。すでに枠を持っている病院にとっては既得権益といえる。

懸念は患者側にも

日本医師会も目標が発表された直後、「こんな数字は納得できない」（横倉義武会長）と反発する声明を出した。

懸念は患者側にもある。構想は、症状の改善に応じて患者が病院を移ることが前提だ。日本では「大病院信仰」が強く、治療の途中で退院を促されることに不安を持つ患者も少なくない。同じ医師にずっと診てもらえないことに対する不満も出そうだ。患者の意識改革や受け皿となる施設の拡充は欠かせない。

高橋泰・国際医療福祉大教授は、ベッド数を削減するための方法として、供給が多すぎる地域のベッドについて、返上した病院に補助金を支払う仕組みを提言する。高橋教授の試算では、１床あたり５００万円を支払っても医療費の削減効果により３～４年で元が取れるという。高橋教授は「限られた財源で地域に必要な病院を維持するにはベッド数の削減が欠かせない」と話す。


人口あたりベッド数　日本、先進国で最多

日本の医療機関のベッド数は、先進国の中でも突出して多い。

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）によると、日本は人口１０００人当たり１４床。２位の韓国（９床）、３位のドイツ（８床）を引き離す。このほかの先進国はフランス（６床）、米国（３床）、英国（３床）などいずれも少ない。

日本では国が１９７３年から１０年間、高齢者の医療費を無料にした。自己負担がなくなったため医師も患者も気軽に入院を決めるようになり、ベッド数が急増する要因になった。

日本の医療費は年間約４０兆円で、国の負担だけでも１０兆円を超える。今後高齢化が進むと、支出はますます増えるのは確実で、抑制が急務になっている。

（出典：日本経済新聞）