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１万２０００人のアンケート調査で、６５歳で退職後１００歳までの生活に必要な資産を持つ退職者は全体のわずか２％だったことがわかったそうです。
目前に迫る長寿社会１００年時代を乗り切るためには、充分な健康管理をしながら働き続けることは重要ですが、どのような働き方をするかが大きな課題になりますので、的を射た健康管理と良い働き方の提案もしています。
企業に対して希望者全員を６５歳まで雇用することを義務付けた２０１３年４月の改正高年齢者雇用安定法から４年が過ぎ、定年後に継続雇用された人の割合は、２０１５年には８２％で、６５歳以上でも働くのが当たり前の時代になったようです。
高齢になっても働き続けるには、体力・モチベーションの維持・気力が重要とはわかっていても、そのために実行していることは特にない人が大勢を占めているそうで、不安は感じても何もしない傾向のある日本人らしいです。
１５カ国の定年退職に関する意識調査で、定年に向けた準備が最も整っていない国は日本で、老後の準備という観念が他国よりも薄く、５０％が国民年金を定年後の主な収入源として挙げているそうです。
定年退職後の生活にオランダ人が抱いている最も一般的なイメージ が「娯楽（６２％）」、中国人が「自由（５０％）」、米国人が「愉快（４３％）」であるのに対し、「退屈（２０％）」と答えたのは日本人が最多だそうです。
２０１６年１０月には「ライフ・シフト」という書籍が発売され、人生１００年時代が来たと様々な話題を呼んでいます。
著者は、人材論、組織論の世界的権威でロンドン・ビジネススクール教授リンダ・グラットン氏とロンドン・ビジネススクール経済学教授アンドリュー・スコット氏の共著です。
誰もが１００年生きうる時代をどう生き抜くか。働き方、学び方、結婚、子育て、人生のすべてが変わる。目前に迫る長寿社会１００歳時代の戦略的人生設計書と解説されています。
この書籍以降は月刊誌でも特集が続いています。
プレジデントウーマン２０１７年１月号には著者のリンダ・グラットン氏のインタビュー記事が載っています。
日経おとなのＯＦＦ２０１７年３月号にも年代別の半数が到達する年齢予測が引用されています。
内閣府の世論調査によれば、国民の二大不安は経済と健康で、年々増える傾向にあるそうです。
不安の解決策は、健康力と経済力を高め、人生を楽しむことでむずかしくないと思います。
不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独なのだそうで、厳しい若者がより強く感じているそうです。
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「老後」に不安を感じる ２０代は６４．２％、５０代は７９．６％
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なぜ日本人は働いても働いても不安しか貯まらないのか
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不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独
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変わる働き方 生涯現役時代 再就職難、定年でいきがいも喪失
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１０年後の暮らし「悪くなる」３割 仕事や年金に不安 東大、２０～４０代を追跡調査
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働く女性の９割以上「老後資金に不安」
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夢持てぬ若者、収入・年金・仕事「不安」８割
将来の不安は感じていてもリスクに備えない人がほとんどだそうですが、十分な備えのためには、
・元気に楽しく働くために健康維持・増進、スマートエイジングに努める
的を射たことの実践がカギで、意外と簡単
・経済力を高める
雇用されない複業＝福業を立ち上げる
本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで効率よく質の高い仕事をし、見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になる
この２つで人生が好転できますので、お手伝いをして喜ばれています。
私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
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【以下転載】****************************
６５歳で退職後、１００歳までの生活に必要な資産を持つのは退職者全体のわずか２％――。フィデリティ退職・投資教育研究所が１万２０００人を対象にしたアンケート調査は衝撃の現実を示す。年齢とともに体力は衰え、現役世代と同じような働き方は難しくなっていくもの。人生１００年時代のキャリアとマネープランを考えてみた。
取材班はフィデリティのデータに加え、総務省の家計調査などをもとに、平均的な生活費として月約２７万円が必要な無職の高齢夫婦世帯を想定。月１７万円の年金を受け取りながら、介護費用なども含めた退職後の金融資産の減り具合をシミュレーションした。
結果はグラフの通り。６５歳時点で退職金を含む金融資産が２５００万円あっても、働かなければ８５歳で資産が底を突く結果となった。実際には年金が減ったり、物価上昇で生活費が上がったりしてさらに生活が厳しくなる恐れがある。フィデリティ退職・投資教育研究所の野尻哲史所長は「老後は医療費などは減らしにくいため、節約できるのは食費くらい」という。なるべく長期間にわたり働けるのが重要だ。
では、長く働くためにはどうすればいいのか。「６５歳以降も働き続ける前提で若いうちからキャリアプランを練ることが大切だ」。ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）の小屋洋一さんはこう話す。定年の６５歳まで１つの企業で働いたとして、その後も職を得ていくには「自分ならではの技能を持っていることは強みになる」（小屋さん）。例えば、経理財務畑が長ければ、こうした分野の人材が不足しがちな中堅・中小企業などで職を得やすい。
とはいえ、日本企業は総じてどんな仕事にも対応できるゼネラリストを育成してきたのも事実。どうしても特別な強みを見いだせない場合は、小粒でも複数の強みを身に付けるのも手だ。「１００人に１人の能力を３つ持てば、１００万人に１人の能力としてフリーランスで生きていける」。リクルートから民間人校長に転じた藤原和博氏が唱える「必ず食える１％の人になる」という考え方もキャリア構築の参考になりそうだ。
企業・組織に属さず、個人商店のようにフリーランスという生き方も新鮮だ。「フリーランスはリタイアを自分で決められますが、収入が激減するタイミングが老後のスタートです」。５日、東京・渋谷でフリーランス向けのマネーセミナーを開いた税理士の片山康史さんは参加者にこう説いた。
自身も個人事務所を開設して働く片山さん。生涯現役は理想だが、「自分が６０代、７０代になれば客も減っていく。そのとき若い人に頭を下げて仕事を取ることができるだろうか」。片山さんはこんな問題意識から、フリーランスで働く人たちに対し、経費計上で税務上のメリットがある小規模企業共済の活用や個人型確定拠出年金（ｉＤｅＣｏ）の活用による資産形成の重要性を説く。
「老後にいくら必要なのかを知って資産を準備していけば老後の不安は薄れる」（片山さん）。人生１００年時代を生き抜くには、キャリア、マネープランの両方で若いうちからの計画的に備える必要性が一段と重要になっている。
（出典：日本経済新聞）
