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▶ 韓日両国のコンテンツ産業の交流活性化とK-Contentsの新しい販路を開拓

文化体育観光部（長官 柳仁村、以下、文化部）主催、韓国コンテンツ振興院（院長 趙炫来、以下、コンジンウォン）が主催する新技術融合コンテンツグローバルフェスティバル、「The Oulim (調和) in Tokyo」が、12月14日から12月25日まで東京秋葉原のアキバスクエアで開催される。今回の「The Oulim (調和)」イベントは、韓国の代表コンテンツIPと技術間融合されたコンテンツを披露する行事で、今年はスウェーデンとイギリスでの成功的な開催に続き、日本を最後に全世界の産業関係者及び投資家、一般の参加者と共に行われる予定である。

◆     AIコンテンツからVR、AR、メタバースコンテンツ、ブロックチェーン（NFT）など、新技術が融合された様々なコンテンツが披露される

今回のイベントは、「共存への未来」をテーマにし、6つのセッションで構成される。入場してすぐのところにある「Global Influence」セッションでは、世界中のK-ブランドの中心であるK-POP、K-OTTコンテンツIPが新技術と組み合わされ、新しく展示される。

一番最初に、防弾少年団（BTS）が2022年4月にアメリカのラスベガスで披露した「BTS PERMISSION TO DANCE ON STAGE - LASVEGAS」の映像が特殊舞台技術を使い新しく披露される予定である。

ここに、▲エーストーリー（ASTORY）の「変な弁護士ウ・ヨンウ」が、グローバルメタバースプラットフォームであるThe Sandbox Koreaと協力して「ウ・ヨンウメタバースゲーム」と1000種余りのNFTが披露される。

国内の代表的なK-POPプランニング会社とダルコムソフトは、リズムゲーム「SUPERSTAR」を展示し、このイベントを通じて入手できる限定版のフォトカードを配布する。▲これに加え、アザーワールド（Otherworld）の「ソロレベリング：アンリミテッド (Solo Leveling : Unlimited)」コンテンツや▲ネモズラボ(Nemoz Lab)のNFTアルバム、▲ライターズカンパニー（LIGHTERS COMPANY）のK-POPプラットフォーム「KOOKY」なども体験できる。

第二のセッション「Virtual Rhythms, Real Impact」では、バーチャルヒューマンからVR、そしてメタバースなど、最近国内で注目されている主要なデジタルコンテンツを紹介する。▲ロカースエックス(Locus-X)のロジ(Rozy)を始め、▲パルスナイン(Pulse9)のバーチャルアイドル「ETERNITY」とも会うことができる。さらにCES 2024の人工知能部門で革新賞を受賞した▲ヴァシス(Verses)の人工知能によるメタバース音楽アプリ「メタ・ミュージックシステム」や、過ぎたCES 2023で注目された▲ザツーエイチ(The2H)の次世代リアリティコネクテッドゲーム「ハイパースペース」も、日本現地で初めて公開される予定である。

第三のセッション「Creative Fusion」では、国内の優れた人工知能（AI）技術と共に様々なコンテンツ制作ツール(プラットフォーム）および成果物に触れることができる。CES 2023での革新賞を受賞した企業であるプラスク(Plask)のAIアニメーション自動化ソリューション「COMIX」をはじめ、▲ファッションテックスタートアップAIVARの「T4U.SHOP」、▲クリエイティブマインド(Creativemind)のAI作曲ソリューション「MUSIA」も披露される。

第四のセッションの「Time Collision」では、韓国の伝統と歴史、そして自然を現代の技術力で表現したメディアアートが、大型LEDスクリーンで披露される。続いて第五のセッションの「The New Art Frontier」はNFTアートギャラリーとして、▲ザムーンラボ(The Moon Labs)が28人のアーティスト(インフルエンサーのSHINSAMA、ノア、ケジミン、イガンミン、ポリック、歌手の南ジヒョンなどが参加)のNFT作品を展示する予定である。

最後のセッション「Digital Canvas」では、韓国の伝統文化と韓国的色彩を盛り込んだ没入型メディアアートが壁面いっぱいに展示される予定である。国立中央博物館の「王様の行次, 民と共にする」、国立国楽院の「宗廟祭礼楽」、▲ ヴァースデイ(VERSEDAY)の「The Origin: ALBERT」など、10種類以上のメディアアートが展開される。

韓国コンテンツ振興院の 趙炫来 院長は、「日本国内での新技術融合コンテンツの進出可能性を模索し、相互協力を通じて両国間のコンテンツ産業の発展と振興のために尽力する」と伝えた。