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─ 灼熱 ─

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2004年10月28日
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テーマ:本日の1冊(3577)
カテゴリ:カテゴリ未分類


以下に転載(紹介)するのは、副島隆彦氏の 『思想劇画 属国日本史 幕末編』というマンガ本やその元となった『属国・日本論』の内容を基に、明治維新や坂本竜馬を“分析”している内容のものです。
アップされたのが2004年10月12日なので、まだ最近のものです。

明治維新については私も以前、『明治維新とはなんだったのか:トーマス・グラバーについて』と題して、8月22日の日記に書きました。未読の人はぜひ一読を。

以下、転載。



「近代日本とフルベッキ」第ニ章 坂本龍馬


3.副島隆彦の代表作・『属国・日本』

 講演会の目的は、新たに出版された副島氏の『思想劇画 属国日本史 幕末編』(早月堂書房刊)というマンガ本の出版記念にあった。これは、副島氏が以前著した『属国・日本論』(五月書房)の一節(幕末・明治期編)を抜粋してマンガ本にしたものである。マンガの中に登場する副島隆彦氏らしい人物の吐く言葉に品性が感じられず、読者に推薦するには躊躇するものの、その元となった『属国・日本論』(五月書房)はなかなかの良書であり、一読に値すると思う。殊に同書の場合、「アメリカと日本は対等のパートナーではない。日本はペリー提督によって無理矢理に開国させられて以来、一時期を除いて今日に至るまでアメリカの属国であった」ということを徹底的に納得させてくれる本でもある。
(中略)

4.龍馬の背後に見え隠れするイギリスの影

 上記にもある通り、「政治の流れを大きく背後で動かしているのは、軍事力とそのための資金である」という副島氏の考察は正鵠を射ており、筆者も前シリーズ『日本脱藩のすすめ』の「第六回 国際政治のすすめ(政治編)」に、「金融ヘゲモニーとの軍事ヘゲモニーこそは、パクス・アメリカーナを推進していく両輪に相当する」旨のことと書いていて、副島氏同様に軍事力とその資金が世界を動かしていると考える一人である。時間があれば、会員の方は前シリーズ『日本脱藩のすすめ』の「第六回 国際政治のすすめ(政治編)」に再度目を通していただければ有り難い。

 また、副島氏のいう「政治の流れを大きく背後で動かしているもの」を捉えるには、前シリーズ『日本脱藩のすすめ』の「最終回 再び日本脱藩のすすめ((総編)」にも述べたように、「上次元より観察して物事を的確に判断すること。例として、日本の経済・政治の現状を正しく把握するには、次元を一つ上げてアジア全体の経済・政治の流れを掴むようにし、アジアの経済・政治の現状を正しく把握するには、さらに次元を一つ上げて世界全体の経済・政治の流れを掴むようにすること」が出来るように修行を積むことが肝心なのである。

 オンラインで公開している『竜馬がゆく』の「BOOK」データベースによれば、「薩長連合、大政奉還、あれァ、ぜんぶ龍馬一人がやったことさ」と勝海舟が語ったと書いてある。果たして勝の言っていたことは本当なのだろうか。『属国・日本論』では以下のように述べている。


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坂本(龍馬)は、薩長同盟=薩長密約(1866年1月21日、京都の薩摩藩邸で、西郷隆盛と木戸孝允が合意した攻守同盟六ヶ条)を仲介した幕末史上の重要人物とされる。しかし一介の脱藩浪士が何のうしろだても無しに、このような政治力を持てるだろうか。背後にはやはり、ジャーディン・マセソンとその日本対策班であったグラバーと、イギリスの外交官たちがひかえていたと考えるべきだ。 『属国・日本論』(副島隆彦著 五月書房)P.176
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 一般に、明治維新は下級武士を中心に日本人だけの力で成し遂げたものであるというのが日本での通説になっているようだが、『属国・日本論』はそうした通説に対して否と答えているのであり、筆者も『属国・日本論』に全く同感である。論より証拠、グラバー自身が薩長の仲を取り持ったと述べた記録が残っており、それにより龍馬の背後にはグラバー、さらにはジャーディン・マセソン商会がいたことが明らかである。


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グラバーはのちに薩長同盟、鹿児島訪問、倒幕という文脈のなかで自分を位置づけ、「つまり自分の一番役に立ったのは、ハーリー・パークスと、それから薩長の間にあって壁をこわしたことで、これが自分の一番手柄だったと思います」と自負している。(『史談会雑誌』)(杉山伸也著『明治維新とイギリス商人』岩波新書、1993年)

グラバー自身もこれぐらいの白状は、どこかでやっているものである。いったいこのグラバーの背後に日本を属国にして管理してゆくためのどれほどの策略がめぐらしてあったのか、今のところこれ以上は分からない。  まるで日本人だけで、それも情熱に燃えた下級武士たちの力で明治維新ができたと考えるのは底の浅い歴史認識である。 『属国・日本論』(副島隆彦著 五月書房)P.200
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5.秘密結社・フリーメーソン

 以上、龍馬を表に立てて資金面の援助を行い、薩長に武器を売り込むように指図をしていたのがグラバー商会、ジャーディン・マセソン商会であり、さらにグラバー自身が告白しているように、日本の青写真を設計していたのもグラバー商会、ジャーディン・マセソン商会であったことがお分かりいただけたと思う。では、龍馬の背後にいたグラバー、ジャーディン・マセソン商会とは、そもそも何者だったのだろうか。


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上海にあったのは(今でも香港にある)ジャーディン・マセソンという大商社である。このジャーディン・マセソンは現在でもイギリスで四番目ぐらいの大企業であり中国の利権を握りしめてきた商社である。このジャーディン・マセソンの日本支社とでも言うべき商社がジョン・グラバー商会である。おそらく、彼らは全て秘密結社フリー・メイソンの会員たちであろう。私は陰謀理論(コンスピラシー・セオリー)をことさら煽りたてる人間ではないが、この事実は、日本史学者たちでも認めている。この上海のジャーディン・マセソンが日本を開国に向かわせ、日本を自分たちの意思に従って動かした組織だと私は、判定したい。 『属国・日本論』(副島隆彦著 五月書房)P.170
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 上記のように、副島氏はジャーディン・マセソン商会およびグラバー商会を「フリーメーソンの会員たち」といった簡単な記述で済ませているが、幕末明治にかけての日本、さらには今日に至るまでの日本にフリーメーソンが大きな影響を及ぼしてきたのであり、そのあたりをテーマに取り上げた『石の扉』(加治将一著 新潮社)という題名の本が最近発売されている。中でも本シリーズ「近代日本とフルベッキ」と関連して注目すべきは同書の「第五章 解き明かされる明治維新の裏」であるが、内容的には副島氏が『属国・日本論』の中で説いている幕末維新期の域を出ていない。しかし、フリーメーソンの全体像を把握するには格好の書であるので、『属国・日本論』同様に一読をお薦めする所以である。

 最後に、「船中八策」と「龍馬暗殺」にも触れておこう。船中八策が作成されたのは1867年6月であり、長崎から京都に向っていた船「夕顔」の中で坂本龍馬が書いたとされているが、実際は長岡謙吉が書き上げたものらしい。そして確認すれば分かることだが、船中八策は英国君主制度そのものといえるのである。さらに、未だに謎とされている龍馬暗殺についても、公武合体を最後まで推し進めようとしていた龍馬は、最早イギリスにとって不要な存在になったことを考えるに、ここでもグラバー商会とジャーディン・マセソン商会、すなわちイギリスの影が見え隠れするのであり、朧気ながらも今までに見えなかったものが見えてきたのではないだろうか。

 ところで、龍馬の思想的師匠であった横井小楠は尭舜を理想としつつも、同時に西洋文明への理解も優れていた、幕末・明治を代表する開国派の思想家であった。その横井とフルベッキとの間ではどのような知的交流があったのだろうか、次号ではそのあたりを含めて筆を進めようと思う。


(国際政治・経済コメンテーター、野田隼人,2004年10月登載)



以上、転載でした。

全文を読みたい人は、以下からお入り下さい。

世界の海援隊
http://www.ibd-net.co.jp/kaientai/index.html



上記、転載文中に登場する『石の扉』(加治将一著)という本は、「フリーメーソン」に関する内容の本なんですが、これがなかなか面白いのです。
私は8月だったと思いますが、『石の扉』を購入して、その日のうちに全部読んでしまいました。

※ 現在、午前1時。気になったニュース記事や何かがあれば、この日記は随時更新する予定です。

以下、12時10分更新。15時40分更新。



アラファト議長が重体か=一時意識不明に



「2007年度から消費税上げ」財務相が意向表明

谷垣財務相は28日の参院財政金融委員会で、「2007年度から消費税(引き上げ)をお願いするような形で議論を整理していかなければいけない」と述べ、小泉首相の任期後の2007年度に、消費税率の引き上げを図る意向を示した。

財務相が具体的な消費税の引き上げ時期に言及したのは初めてだ。愛知治郎氏(自民)の質問に答えた。

財務相は「社会保障費は今後も伸びる。歳出抑制だけでは財政がいびつになる」と述べたうえで、「2005年度、2006年度で所得税体系の見直しを進める」として、定率減税の縮小・廃止などを行い、その後に消費税率も引き上げたい意向を表明した。
(以下略)

(読売新聞)10月28日14時18分更新

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20041028-00000206-yom-bus_all



今もデフレは続いている=参院で日銀総裁

[東京 28日 ロイター] 福井日銀総裁は参議院財政金融委員会で、日本経済について、「継続的に物価が下落するという状況をデフレというならば、今もデフレが続いている」との認識を示した。
(中略)
さらに、福井総裁は、量的緩和政策について、「緩和を長く続けるという約束、つまり量をたくさん供給し、かつこれを長く続けるというコンビネーションが量的緩和ということだ」と説明。その効果については、「最近のように景気回復の持続性が次第に高まってくる過程では、約束に基づく金融安定化効果、企業を支援する効果は、時の経過とともにさらに強まってきている」と語った。
(以下略)

(ロイター)10月28日13時4分更新

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20041028-00000822-reu-bus_all








最終更新日  2004年10月28日 01時43分33秒
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