【不眠症カフェ】　Insomnia Cafe

​​私も死蔵している膨大なＣＤを
なんとか処理しなければいけない
ｐｃに取り込むのも大変な作業だ
いっそ、捨ててしまうか？
また、整理にために時間・労力を使うという
非生産的な、後ろ向きの作業をしなければいけないのか
と言っても、実際にはしないだろうけれど（笑）

それに
これまた大量のビデオテープ
映画が主だが
ブルーレイに焼き直そうと思ってはいるのだが時間がとれない

私のような年齢になると
時間配分も重要になる

​​​

​​記事　ＣＤって無くなるの？ ​​

産経新聞

2018/03/16 15:32

　さて、今週ご紹介するエンターテインメントは、エンタメの王道、音楽のお話でございます。

　レコードに代わる音楽ソフトとして１９８２（昭和５７年）年に発売されたコンパクトディスク（ＣＤ）。記念すべき世界初のＣＤ第１号が、米シンガー・ソングライター、ビリー・ジョエルの大傑作「ニューヨーク５２番街」（１９７８年）だったのは有名な話です。

　ところがその後、ネットの普及に伴い、楽曲を違法にタダでネットから取り込む違法ダウンロード問題や、２００３年に登場した有料の音楽配信サイト「 iTunes Music Store （アイチューンズミュージックストア）」（現アイチューンズ・ストア）の登場で、音楽はＣＤではなく、ネットを介し、配信で楽しむものに様変わり。２００８（平成２０）年にはネット購入（配信）の売上高がＣＤの売上高を初めて追い抜きました。

　さらに、同じ２００８年からサービスを開始した北欧スウェーデン生まれの音楽配信サイト「 Spotify （スポティファイ）」のように、当時のアイチューンズストアのような１曲ごとのダウンロード方式ではなく、ストリーミング（逐次再生）技術を用いた“定額聞き放題”という、より簡便な新形態が登場。

　ＣＤはますます、窮地（きゅうち）に追い込まれ、売り上げを落としているわけですが、そんなＣＤが世界最大の音楽市場を誇る米国でいよいよ消滅の危機を迎えているというのです。

　というわけで、今回の本コラムでは、いまや“風前の灯火（ともしび）”となったＣＤと米国の音楽産業についてご説明いたします。

■全米ＣＤアルバム市場１.４兆円、それが１０分の１以下に激減

　２月２日付の米音楽誌ビルボードや、それを引用した２月６日付の米紙ＵＳＡトゥデー（いずれも電子版）など欧米の主要メディアが一斉に報じているのですが、

​北米に約１０００店舗を展開する世界最大の家電量販店チェーン「ベスト・バイ」が、今年の７月１日までに、店頭はもとより、ネット通販も含めたＣＤの販売をすべて中止するというのです。​

　「ベスト・バイ」だけではありません。全米に約１８００店を有する米ディスカウントストア２位の「ターゲット」も、ＣＤの取り扱いを減らす方向で検討に入ったというのです。

　なぜ、こんなことになったかといいますと、当然ながらＣＤが売れないからです。

　「ベスト・バイ」の場合、昨年１年間の国内での総売り上げ（約３６２億ドル→約３兆８５００億円）のうち、ゲームや音楽といったエンターテインメント分野の商品の売り上げは全体の７％しかないうえ、全体の総売り上げが前年比で０・３％減だったのに対し、こうしたエンタメ分野の商品の売り上げは前年比で１３・８％と大きく落ち込んだからです。

　とりわけ、落ち込みの主要な要素はＣＤだったとみられ、ＣＤの販売を全面的に止める決定に至ったようです。

　米国では２００６年に大手ＣＤ店チェーン「タワーレコード」が廃業して以降、米のネット通販大手「アマゾンドットコム」は別にして、米の流通大手「ウォルマート」や前述の「ベスト・バイ」や「ターゲット」、「サーキット・シティ・ストアーズ」といった家電量販店やディスカウントストアのチェーンでしか基本、ＣＤは買えません。

　しかし、店で売っているから、売れているかといえば大間違い。全米レコード協会（ＲＩＡＡ）の調べによると、ＣＤアルバムの国内での総売り上げは、２００１年に１３２億ドル（約１兆４０００億円）だったのが、２０１６年には何と１２億ドル（約１２７５億円）。１０分の１以下に激減しているのです。

　一方、前述した「スポティファイ」のような定額の聞き放題サービスの総売り上げは、２０１６年、前年の約２倍の２３億ドル（約２４４０億円）に急増。かつての「アイチューンズ・ストア」に代表されるダウンロード型の配信サービスは２０１６年、前年比２０％減の約８億７６００万ドル（約９３０億円）でした。

　ＣＤの販売中止を決めた小売業大手は「ベスト・バイ」が初めてではありません。２０１６年には米のディスカウントストア大手「Ｋマート」がＣＤの販売中止を決めました。「ベスト・バイ」の決定はこれに続くものですが、あまりにも影響が大きいため、このニュースが欧米で物議を醸（かも）しているのです。

　米調査会社グローバル・データ・リテールのマネージング・ディレクター、ニール・サンダース氏は前述のＵＳＡトゥデーに「ベスト・バイやターゲットのような小売業者はまだＣＤの在庫を抱えているが、今後５年間でこれらの利益はさらに減少する。なので、ＣＤの売り場スペースをより有益な商品の売り場として活用するのが利にかなっている」と指摘しました。

　ちなみにサンダース氏によると、小売業者がＣＤを１枚売って得られる利幅は９０セント。日本円にして約９５円。それならもっと儲（もう）かる商品を代わりに売ればいいという考えになりますね。

■「邪魔なＣＤコーナーより儲かるスマホ売り場を」

　というわけで、米のコンサルタント会社、ＡＡレートの小売り部門のディレクター、ショーン・マハラジ氏もこのＵＳＡトゥディに「ＣＤを撤去（てっきょ）すれば、ラップトップ型のパソコンやスマートフォン（高機能携帯電）といったハイテク関連機器のための売り場スペースを増やすことができ、利益が増える。また、（顧客が）店内で経験できる事柄が増える」と明言。

　さらに「こうした動きは遅きに失するといった感もある」と述べ、貴重な売り場スペースを、もっと利益の大きい売れ筋商品のために提供すべきであるとの考えを強調し、こう予想しました。「ターゲットやウォルマート、ギターセンター（米大手楽器店チェーン）といった他の小売り大手も、こうした動きに追随（ついずい）するだろう」

　まさに四面楚歌（そか）といった感じなのですが、追い打ちをかけるように、このＵＳＡトゥデーは、数年前から、米の複数の自動車メーカーが車内のＣＤプレーヤーの廃止に踏み切ったと前置きし、今回の「ベスト・バイ」の決定は、ＣＤというフォーマットに終わりが近づいているシグナルかもしれないと結論付けています。

　確かにそうかもしれません。今回の「ベスト・バイ」の決定を重視した米紙ロサンゼルス・タイムズは３月２日付（電子版）で​「ＣＤの時代はとうとう、ホスピス・ステージ（死期が迫っている段階）に入ったのかもしれない」という長尺の解説記事を掲載しました。​

　同紙の音楽担当記者、ランドール・ロバーツ氏はこの記事で、昨今のビニール・レコードの復権や、ハリウッドにある世界中の音楽マニアの憧れのＣＤ店「アメーバ・ミュージック」では、今もあらゆるＣＤが買えるし、世界最大の音楽データベースのサイトで、中古ＣＤの売買も行う「 Discogs （ディスコグス）」での中古ＣＤの昨年の総売上高は、前年比２８％増で、ＣＤには、まだまだニーズがあると強調します。

　とはいえ、多くの人々は、米国ではそう遠くない将来、ＣＤがカセットテープと同様、マニアのための隙間商品になるだろうとの見方が大勢占めています。

　日本でもＣＤ不況が続いていますが、さすがにホスピス・ステージというほど状況は酷（ひど）くありません。しかし、米国で起きた事柄や現象は数年後、着実に日本にも伝播（でんぱ）している事実をかんがみると、日本でもＣＤというフォーマットが消える日は案外、早いのかもしれません…。

　　　　　◇

　【プロフィル】岡田敏一（おかだ・としかず）　１９８８年入社。社会部、経済部、京都総局、ロサンゼルス支局長、東京文化部、編集企画室ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ（サンケイエクスプレス）担当を経て大阪文化部編集委員。ロック音楽とハリウッド映画の専門家。京都市在住。