Born Free☆ミ

自閉症を「親のせい」にする誤解はなぜ有害なのか



自閉症の原因を「母親との関わり方」
に求めるかのような発言が、
選挙の場でなされた。

科学的根拠を欠くこうした言説は、
誤っているだけでなく、当事者や家族、
とりわけ親を深く追い詰める危険性をはらんでいる。

発達障害は
生物学的要因を基盤とする神経発達特性であり、
養育態度が原因とする考え方はすでに否定されてきた。

にもかかわらず、
なぜ同様の誤解が繰り返されるのか。




エキスパートの補足・見解


自閉症を含む発達障害について、
「親の育て方」や「母親との接触時間」
が原因であるかのように語る言説は、
いわゆる「冷蔵庫マザー仮説」
に代表される過去の誤りを想起させる。
　この仮説はすでに科学的に否定されており、
現在の研究では、
遺伝的要因や脳機能の発達過程が
主な背景であることが明確に示されている。

にもかかわらず、
政治的発言やメディアを通じて
同種の誤解が再生産されることは看過できない。

　最大の問題は、こうした誤解が親、
とりわけ母親に
不当な罪悪感や自己責任感を背負わせる点にある。

「自分の関わり方が悪かったのではないか」
という思いは、
支援につながる力を奪い、孤立を深める。

結果として、
親も子も支援から遠ざかるという逆効果を生む。

　発達障害者支援法は、障害を個人の欠陥ではなく、
社会との相互作用の中で生じるものと捉え、
「社会的障壁を除去すること」
を基本理念に掲げている。

偏見や誤情報の流布は、
まさにその社会的障壁の一つである。

制度だけを整えても、
社会に誤った理解が残ったままでは支援は機能しない。

専門知の軽視や根拠なき言説こそが、
当事者と家族を生きづらくしている現実を、
社会全体が自覚する必要がある。






原田隆之

筑波大学教授。博士（保健学）。
専門は， 臨床心理学，犯罪心理学，精神保健学。
法務省，国連薬物・犯罪事務所（UNODC)勤務を経て，現職。
エビデンスに基づく依存症の臨床と理解，
犯罪や社会問題の分析と治療がテーマです。

疑似科学や根拠のない言説を排して，
犯罪，依存症，社会問題などさまざまな社会的「事件」
に対する科学的な理解を目指します。

主な著書に「あなたもきっと依存症」（文春新書）
「子どもを虐待から守る科学」（金剛出版）
「痴漢外来：性犯罪と闘う科学」「サイコパスの真実」「入門　犯罪心理学」
（いずれもちくま新書），
「心理職のためのエビデンス・ベイスト・プラクティス入門」
（金剛出版）。