10/20さくら事務所の長嶋修 創業者・会長：2021.10.20【最新版】売りか？買いか？不動産市場の現状。スタグフレーション。不動産投資。株式市場。日経平均。仮想通貨。バブル崩壊。グレートリセット

YouTubeでやっているさくら事務所の長嶋修 創業者・会長による不動産市況・ニューづ解説です。 UBSのバブル指数では、世界の他国に比べてまだ過熱していない日本の不動産市場に、折からの円安で買いやすくなっていること、また来年からの不動産取引の電子化で海外からでも取引がしやすくなっているといった要因で、海外投資家が注目する可能性を指摘されています。 また、すでに都心3区で2倍に、千葉・神奈川で1.5倍に上昇しているマンション価格が、円高を伴って更にバブル化する可能性60~70％について、言及されていました。 昨年7月ネットの記事で日、長嶋会長が経平均が24，000円を超えたら不動産はバブル時と似た現象が起きると指摘されていて、事実その方向に今、なっていますので、今後に注目したいと思います。 長嶋会長によれば、都心3区のマンション価格は日経平均に連動しています。不動産はただでさえ売ろうと思っても、数か月以上かかります。いざ不動産市況急変時に、みんな出口に殺到して売れなくて慌てることも今後ありそうです。素人考えですが、最高値での不動産売却を目指さず、いったん市況が落ち着いているときに売って、売却代金で日経平均のETFを買えば、都心3区のマンションを保有し続けるのと同じ効果がありそうですが、どうでしょうか。 ■参考リンク 抜粋 住宅危機の前触れか､膨張する住宅バブルリスクリスク1位はフランクフルト､東京も過大評価にブルームバーグ 2021/10/18 2:30　東洋経済ONLINE 住宅価格の上昇が突然止まるリスクがあると警告 UBSが13日発表したグローバル不動産バブル指数によると､バブルのリスクが最も高いのはフランクフルトで､危険水域（グラフのオレンジ）にある9都市のうち6都市が欧州だった。カナダのトロントとバンクーバー､香港も高リスク。東京とシドニーは過大評価グループ（白）の上位2都市で､危険水域に近づいている。 借り入れコストが過去最低なうえ､広さと緑への関心が高まり､住宅価格は過去1年に世界中で上昇。UBSの調査では4つの都市を除きすべての都市で値上がりしたが､ほとんどの市場で上昇が突然止まるリスクがあるとUBSは警告した。 2020.07.16新型肺炎後の中古マンション価格予想：バブルはまた来るのか？