日本人の99%が知らない戦後洗脳史 Kindle版 苫米地英人 (著)
苫米地英人先生の第2次大戦後の日本の歴史の解説です。戦前は莫大にあった天皇家の財産の行方と国際決済銀行(BIS)・赤十字社とのかかわりや、また全く架空の話と思っていたM資金の実在性、戦後の日本の復興とGHQの関係、2009年にスイスで起きた、スーツ姿の日本人2人組が大量の米国債を保有していて拘束されたキアッソ米国債事件の真相とか、非常に興味深い内容でした。ちなみに、苫米地英人先生が以前、銀行はマネーサプライの増減で好不況を調節するとの解説を読んで、なるほどと納得してファンになりました。日本はまだマネーサプライを減らしては無さそうなので株高はもう少し続くのか?それとも欧米市場の混乱に巻き込まれていくのか?日本人の99%が知らない戦後洗脳史 Kindle版 苫米地英人 (著) ■参考リンクWikipedia:M資金M資金(エムしきん)とは、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)が占領下の日本で接収した財産などを基に、現在も極秘に運用されていると噂される秘密資金である。Mは、GHQ経済科学局[注釈 1] の第2代局長であった少将ウィリアム・マーカット[注釈 2] の頭文字とするのが定説となっている。その他にマッカーサー、MSA協定、フリーメイソン (Freemason) などの頭文字とする説などがある。実在性M資金の存在が公的に確認された事は一度もない。1952年に日本政府が、GHQが接収した資金を全額返金した事を明らかにしている。このため、公式にはM資金は架空の存在として扱われ、実在性は全く無いとされている。にもかかわらず、M資金をふくむ様々な秘密資金を詐欺で騙る手口が存在し、著名な企業や実業家がこの詐欺に遭い、自殺者まで出したことで一般人の間でも有名になった[1]。過去にはその被害を企業の不祥事としてフィクサーがぶち上げるケースもあった[注釈 3][注釈 4]。逆に報道により実態をうやむやにするケースもあった[注釈 5]。不透明な資金第二次世界大戦終戦時の混乱期に、大量の貴金属地金やダイヤモンドなどの宝石類を含む軍需物資が、保管されていた日本銀行の地下金庫から秘密裏に横流しされていた隠退蔵物資事件や、件の日銀地下金庫にGHQのマーカット少将指揮の部隊が調査・押収に訪れた際に、彼らによる隠匿があったとされた事件などが発生した[注釈 6]。GHQの管理下に置かれた押収資産は、戦後復興・賠償にほぼ費やされたとされるが[注釈 7]、資金の流れには不透明な部分があり、これが“M資金”に関する噂の根拠となった。他には、終戦直前に旧日本軍が東京湾の越中島海底に隠匿していた、大量の貴金属地金[注釈 8] が1946年4月6日に米軍によって発見された事件や、終戦直後に各種の軍需物資が隠匿され、闇市を通じて流出していた時期の鮮明な記憶が噂の真実味を醸し出していた。また、戦後のGHQ統治下で構築された、いくつかの秘密資金が組み合わされたものが現在の“M資金”の実態であると主張する意見[7] もある。それによれば、M資金[注釈 9]・四谷資金[注釈 10]・キーナン資金[注釈 11]・その他[注釈 12] の、GHQの活動を通じて形成された資金を統合したものが“M資金”であり、その運用は日本政府の一部の人々によって行われ、幾多の国家的転機に際して利用されてきたという。流れの不透明な資金には、他にG資金[注釈 13] とX資金[注釈 14] がある[8]。さらには蓄積円[注釈 15]というものまで存在した。1980年には笹川良一が資金提供して日本海洋開発が日本海で旧ロシアの軍艦アドミラル・ナヒモフの調査を実施し、金属のインゴットが引き上げられたと報じられたことがあった[11]。以下略文春オンライン:昭和天皇「生誕120年」新資料発見 総額4400億円…GHQが奪った天皇家の財産リスト2021/04/29source : 文藝春秋 2021年5月号抜粋総額4400億円の資産 図は、宮内省がこれら有価証券の購入時期を表したもので、戦前の皇室財産について長年研究してきた大澤覚氏の『戦前期皇室財政統計―内蔵頭名義の公社債・株券』をもとに作成したものだ。 これ以外に国債、地方債、社債の配当、それに預金利息を加えると264億円。その他に新潟県に匹敵する面積の「御料林」から上がる利益が425億円で、収益の合計839億円が昭和11年度に見込まれる皇室の収益だ。ここへ国庫から繰り入れる皇室費が年に126億円あり、これらを合わせた965億円が昭和11年度の皇室予算となる。ちなみに、この年に皇室が持っていた有価証券や御料林の立木といった「財本」は総額4400億円にもなった。現在の皇室費と比較してみると…… 当時の皇室には5000人近い職員がいた。この予算で全員の給料はもちろん恩給まで払っていたのは、今と違って、戦前の皇室財政は自己完結していたからだ。これは、議会の動きに皇室が左右されないためである。 潤沢な資金だから皇室費も今とは比較にならない。現在の高円宮家の皇族費は3690万円だが、当時の皇族費は秩父宮家で約3億6000万円。現在、眞子さまの皇籍離脱で渡される約1億4000万円が問題になっているが、当時は臣籍降下すると貰えたお金は28億円だった。 まるでミニ国家のような巨大組織だが、敗戦後、日本を占領したGHQによってことごとく解体された。血の系譜を狭めるために11宮家が皇籍離脱させられ、資産のほとんどが課税というかたちで国庫に入れられた。昭和20年にGHQが公表した皇室の資産は15億9061万円。今なら4兆円になるだろう。ここから現金1500万円だけ残されて戦後の皇室が始まったのである。Wikipedia:国際決済銀行抜粋国際決済銀行(こくさいけっさいぎんこう、英語: Bank for International Settlements、略称: BIS)は、1930年に設立された、中央銀行相互の決済を行う組織である。通貨価値と金融システムの安定を目的として中央銀行の政策と国際協力を支援している。通常業務として各国中銀の外貨準備を運用する機関投資家でもある[1]。歴史ドイツの第一次世界大戦にかかる賠償金支払いの行き詰まりを打開するためにヤング案(1930年)が提案された。ヤング案では「国際決済銀行に関する条約」と「国際決済銀行定款」が採択され、これらいわゆるハーグ条約により賠償金の支払いを円滑化させるための機関としてBIS が設立された。日本は、ウォール街大暴落 (1929年)のさなかでクレジットを設定、1930年のBIS創設時には株主となっていた。世界恐慌をきっかけとするナチ党の権力掌握が、ドイツをして賠償金支払いを拒否させた。BIS は賠償金の取扱機関として活動できなくなり、かわりに中央銀行間の協力を推進するようになった[注釈 1]。戦後、役員にナチス関係者のいたことが分かり[注釈 4]、ブレトンウッズ会議から解散を勧告されて、ケインズが存続を主張したにもかかわらず廃止が決定した。しかしフランスとスウェーデンが存置を働きかけたことと(欧州決済同盟を参照)、次に述べる略奪金問題の決着により、廃止案は1948年に立ち消えとなった。Wikipedia:キアッソ米国債事件キアッソ米国債事件(きあっそべいこくさいじけん)は、2009年6月3日スイスのティチーノ州メンドリシオ区(Mendrisio)内の、イタリアのコモと国境を接する自治体のキアッソ(Chiasso)で起こった、総額1,345億ドル(約13兆円)いう巨額の米国債が押収された事件。日本のメディアにおいてはキアッソ事件、13兆円米国債不法所持事件等と書かれることもある。アメリカ共和党の資金。概要2009年6月3日イタリアとスイス国境にあるキアッソ駅を経由して、スイスへ入境しようとしていたスーツ姿の日本人2人組が、その所持品から地元キアッソ当局とイタリア財務警察(英語版、イタリア語版)(Guardia di Finanza)に拘束された。彼らが所持していた鞄には、額面5億ドル249枚および10億ドル10枚など、総額1,345億ドル相当の巨額の米国債が入っていた[1]。2人が保有していた米国債の総額は、当時の英国の保有額1,280億ドルを抜いてロシアの1,380億ドルに迫り、中国、日本、ロシアに継ぐ世界第4位の保有額に相当した[2]。イタリア財務警察は、その米国債に関してアメリカの証券取引委員会(SEC)に鑑定を依頼した[2]。当時コモ財務警察のロドルフォ・メカレッリは、押収された米国債は1934年発行と印刷されており、この年に額面5億ドルのような巨額額面の米国債は存在しなかったはずだと述べていた[2]。2009年6月18日フィナンシャル・タイムズ上で、イタリア警察とアメリカ合衆国シークレットサービス(USSS)は、「所持品は偽造品の可能性が高く、イタリアマフィアの製作物[3] 」と結論づけた。この2人の日本人は、イタリア当局によると神奈川県と福岡県に住む60歳代と50歳代の男とされており、イタリアでは偽国債は使用しない限り罪に問うことができないため釈放されている[1]。なぜこのような行為に及んだのか、目的や理由は不明。宗教の秘密: 世界を意のままに操るカラクリの正体 Kindle版 苫米地英人 (著)と、「不況は銀行が起こしている」と、『教祖誕生』(1993、出演:ビートたけし)の予告編「宗教の秘密: 世界を意のままに操るカラクリの正体」からの引用単純に言えば、不況は、銀行が通貨供給量を減らすことにより起きます。増やせば市場は活性化し、GDPは伸びます。 銀行のやり口はこうです。 彼らはまず、マネーサプライを増やして、個人や企業に資産を増やす機会を与えます。そして、充分に富が生み出された時点で、マネーサプライを絞ります。そうすると不況が来て、個人や企業が破綻、倒産します。結果、資産が担保に取られ、銀行のものになります。その後またマネーサプライを増やし、同じことを繰り返します。 一般に理解されていない、または経済学者が隠しているのは、不況は銀行が起こしているということです。それも意図的にです。実際、1929年にアメリカで始まった大恐慌のときは、先行してマネーサプライが3分の1まで減らされているのです。 逆に言えば、銀行がなければ不況はないということです。このカラクリは銀行員も理解していないようです。新たに生み出された付加価値の合計(GDPの成長分)に正確に合わせてお金の新規供給量を調整すれば、デフレもインフレも好況も不況もないのです。