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トランプ外交はミードの4類型に収まりきらない──アメリカン・ナショナリズムの反撃（前記）
= NewsWeek＿_Column　2018年6月14日（木）　中山俊宏（慶應義塾大学総合政策学部教授）※アステイオン88より転載


アメリカ外交を構成する4つの主要な潮流とは何か。先の米朝首脳会談でも世界の耳目を集めたドナルド・トランプ米大統領の外交を、どうとらえるべきか。中山俊宏・慶應義塾大学総合政策学部教授による同特集の論考「アメリカン・ナショナリズムの反撃――トランプ時代のウィルソン主義」を、3回に分けて全文転載する　………はじめに

ウィルソン主義とは必ずしも第二八代大統領ウッドロー・ウィルソンの外交ドクトリンに限定されるものではない。ウォルター・ラッセル・ミードが大著『特別な摂理（Special Providence）』（二〇〇一年）の中で、ウィルソニアンをハミルトニアン、ジェファーソニアン、そしてジャクソニアンとならぶ、アメリカ外交を構成する四つの主要な潮流のうちのひとつとして位置づけたことはよく知られている。
リアリズムの大司教、かのヘンリー・キッシンジャーも、（当然、やや批判的にではあるが）ウィルソン主義を支えた「道徳的普遍主義（moral universality）」こそが、アメリカ外交の主流を形成し、二〇世紀以降のアメリカ外交を突き動かしてきたと評した。

アメリカは単に地図の上に広がる物理的な空間ではなく、世界史において特殊な使命を帯びた国だという感覚こそが、ウィルソン主義の核心にある。ウィルソン主義は、アメリカは「例外的な国（exceptional nation）」だという感覚が外の世界に向けて投射されたものでもある。それは世界を自分の姿に似せて作り変えようとする衝動を生み出し、それを実現するためのアメリカの対外介入を根拠づける原理となる。第二八代大統領の名が冠せられるのは、ウィルソン大統領が、それをアメリカが対外行動をとる際の具体的な行動原理にまで高めたからだ。十分に力を蓄えたアメリカは、二〇世紀に入り、もはや内に籠る必要はなく、世界をつくりかえる準備ができていた。



一九一七年四月、ウィルソン大統領は、ヨーロッパ戦線への介入を唱えた議会演説で、かの有名な一節、「世界はデモクラシーにとって安全な場所でなければならない（The world must be made safe for democracy）」と訴えた。そして、ウィルソンは演説終盤で、以下のように述べる。「その役割を担うため、われわれは自らの命や運命、そして自分の全存在、そしてわれわれがもっているものすべてを捧げる。
アメリカが自らの血と力を、アメリカの誕生を促した原理、そしてアメリカが大切にしてきた幸福と平和のために、幸運にも用いるべき日がついに来たことを誇りに思う」（一九一七年四月二日の上下両院合同会議演説）と。いま読んでも、その道徳的確信には驚かされる。

しかし、こうした感覚の源流は、独立宣言にまで遡ることができる。独立宣言を起草したトマス・ジェファーソンは、この宣言を「わが国と世界の運命に深く関わる文書（an instrument, pregnant with our own and the fate of the world）」と呼んでいる。それはやや挑発的な言い方をすれば、「世界革命」の文書であり、アメリカ革命は、すくなくとも原理的には、世界がアメリカになったときにはじめて完結するというロジックを内包していた。
つまり、アメリカという国は、国境を超えて、世界を変えていこうという内的な衝動がその建国の理念に埋め込まれており、それが常に顕在化するとは限らないものの、他の外交潮流との関係性の中で、現実のアメリカ外交が形成されてきた。

ミードの四類型の限界
トランプ大統領が、「国家安全保障戦略（National Security Strategy）」（二〇一七年一二月）で提唱した「アメリカ・ファースト外交」は、どうもミードの四類型には収まりきらない。ミード自身は、トランプ外交をジャクソニアンの系譜でとらえることができると主張しているものの、そもそもミード自身、当初はジャクソニアンの典型としてジョン・マケイン上院議員をあげていることからもうかがえるように、かなりジャクソニアンの意味合いをずらしながら、トランプ外交に適用している（いうまでもなくマケインはトランプ批判の急先鋒である）。ミードは、軍人としての経歴を強調したケネディ大統領やジョージ・H ・W ・ブッシュ大統領らも、ジャクソニアン的な系譜の中で説明できるとしている。



ジャクソニアンは、軍の文化に固有の名誉、勇気、誇り、そして自己犠牲に依拠し、トランプのアメリカ・ファースト外交とはかなり位相を異にする。たしかにトランプ政権の誕￥生とともに、大統領の執務室に新たにアンドリュー・ジャクソン大統領の肖像画が飾られたことがひろく伝えられた（これは解任されたスティーブン・バノン首席戦略官の発案だった）。
しかし、トランプ大統領のアメリカ・ファースト外交がジャクソニアン的な装いを纏っているからといって、それがジャクソニアンだとは限らないだろう。むしろ、トランプ政権の軍出身の閣僚・高官たちは、アメリカ外交をトランプの影響から救い出そうとしているかのようにも見える。

だが、それをいうならば、実は二〇一六年大統領選挙民主党予備選で、旋風を巻き起こしたバーニー・サンダース上院議員も、ミードの四類型には収まりきらない。サンダースは予備選で敗退はしたものの、予備選終盤までクリントン候補を脅かし続け、そしていまなお民主党左派を中心に強い影響力を及ぼし続けている。もはやアメリカを存在論的に「良き存在」とはとらえておらず、アメリカを告発するサンダースを、「良きアメリカ」を前提とするジェファーソン的な孤立主義の型に押し込めることは無理がある。

となると、ミードの『特別な摂理』が刊行されて、およそ二〇年弱が過ぎようとしているが、その間に、アメリカ外交の位相がかなりずれた可能性を示唆している。トランプ外交、そしてサンダースが志向した世界との関わり方は、もはやミードの類型ではとらえられないということなのか。本稿の目的は、新たな類型を模索することではないが、トランプ外交については、ミード自身がもはや消え去った外交潮流としてわずかに言及しているに過ぎないデイヴィソニアン（Davisonian）的な潮流がむしろアメリカ・ファースト外交と合致しているようにもみえる。

デイヴィソニアンは南部連合の大統領だったジェファーソン・デイヴィスに因んでいる。これは、なにもトランプ大統領が奴隷制を支持したであろうということではないが、南部に北部の産業文化が入り込んでくるのに抵抗し、旧体制にしがみつこうとしたデイヴィスの有り様は、グローバリゼーションに抵抗するトランプ大統領のアメリカ・ファーストとも重なる。



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