その「（3）熱狂はこうして作られた」を先ほど見てみました。

なんという駄作。

新聞・ラジオによって熱狂が作られたという・・・。

それでは、人を殺したのは拳銃やナイフ、というのと同じではないか。

確かにマスコミ・マスメディアもツールとして有効に使われたが、それ以上に

教育や言論弾圧、治安維持法といったものがあったではないか。

・・・もっとも、マスメディアに真相究明を求めること自体、無理があるのでしょう。

マスコミ・マスメディアは支配者に都合の悪い事実は一切流せません。

昨日、とある勉強会で、エジプトの民衆蜂起の裏事情を知りました。

親米派ムバラク政権とはいえ、アメリカがそれを許すということは、もう

お役目御免となったのだろうな・・・と薄々感じていたのだが、やはりそうだったようです。

蜂起の主役は「青年連帯運動」と呼ばれるものなのですね。　それは全世界の

反政府運動を推進する目的で2008年にニューヨークで結成され、米国国務省

（はい、昔働いておりました^^;）によってFacebook, Google, Youtube, MTV,

housecast, Jetblue, AT&T, Jetnext, Access360の協賛、コロンビア大学院の

協力の下推進されているようです。　

そして、それは「4月6日運動」（Apr6 Youth Movement）としてきちんとウェブサイト

もあります。（アラビア語版と英語版）

やはりエジプト蜂起の数ヶ月前に、みっちりとインターネットを使っての民衆運動の

盛り上げ方のトレーニングをアメリカで受けていたようです。

ちなみに、やはりリビアのクーデターは民衆の支持を得ていないので、失敗に

終わる確立が高そうですね。

狙いはこの運動がサウジアラビアまで波及し、原油価格の高騰～米ドル暴落時に

資産買い漁り～新通貨移行と同時に新生アメリカ誕生・・・

何故アメリカ（といっても正確には無国籍金融支配勢力）が各国政府転覆を

推進するかというと、当然その先にある、１米ドル札にも印刷されている

ニューワールドオーダー、世界統一政府樹立を目指してのことなのでしょう。

すべては、その長期アジェンダの中にあって、アジア人同士を決して友好関係に

置かせず、憎ませ争わせようとする彼らの戦略に乗ってしまったのが70余年前。

去年の尖閣諸島事件にしても、元々どちらの領土かはっきりさせることを棚上げに

する同意が1978年の日中平和有効条約の際にあったにも拘わらず、日本の

巡視船が中国漁船の拿捕・乗組員の逮捕をしたという、明らかな条約違反。

これについても、マスコミ・マスメディアは一切報じず、反中感情を煽るばかり・・・。

（これについては前原外相がアメリカのリチャード・アーミテージとマイケル・グリーン

の命令に従って強行したようです）

一体70年前と何が変わっているのでしょう？？

日経新聞を初めとする五大新聞やNew York Times, Wall Street Journal,

すべてはソ連時代のプラウダと全く同じ水準・・・とは、金融雑誌「Forbes」の

アジア支局長を20数年務めたジャーナリストのフルフォード氏の言葉ですが、

「支配層が流したい情報のみ流している」という事実を認識した上で

「さて、今日はどんなプロパガンダかな？」という意識で毎朝ニュースに目を通すのが

良さそうですね。