NHKスペシャル「日本人はなぜ戦争へと向かったのか」を見て
その「(3)熱狂はこうして作られた」を先ほど見てみました。なんという駄作。新聞・ラジオによって熱狂が作られたという・・・。それでは、人を殺したのは拳銃やナイフ、というのと同じではないか。確かにマスコミ・マスメディアもツールとして有効に使われたが、それ以上に教育や言論弾圧、治安維持法といったものがあったではないか。・・・もっとも、マスメディアに真相究明を求めること自体、無理があるのでしょう。マスコミ・マスメディアは支配者に都合の悪い事実は一切流せません。 昨日、とある勉強会で、エジプトの民衆蜂起の裏事情を知りました。親米派ムバラク政権とはいえ、アメリカがそれを許すということは、もうお役目御免となったのだろうな・・・と薄々感じていたのだが、やはりそうだったようです。蜂起の主役は「青年連帯運動」と呼ばれるものなのですね。 それは全世界の反政府運動を推進する目的で2008年にニューヨークで結成され、米国国務省(はい、昔働いておりました^^;)によってFacebook, Google, Youtube, MTV, housecast, Jetblue, AT&T, Jetnext, Access360の協賛、コロンビア大学院の協力の下推進されているようです。 そして、それは「4月6日運動」(Apr6 Youth Movement)としてきちんとウェブサイトもあります。(アラビア語版と英語版)やはりエジプト蜂起の数ヶ月前に、みっちりとインターネットを使っての民衆運動の盛り上げ方のトレーニングをアメリカで受けていたようです。ちなみに、やはりリビアのクーデターは民衆の支持を得ていないので、失敗に終わる確立が高そうですね。 狙いはこの運動がサウジアラビアまで波及し、原油価格の高騰~米ドル暴落時に資産買い漁り~新通貨移行と同時に新生アメリカ誕生・・・何故アメリカ(といっても正確には無国籍金融支配勢力)が各国政府転覆を推進するかというと、当然その先にある、1米ドル札にも印刷されているニューワールドオーダー、世界統一政府樹立を目指してのことなのでしょう。 すべては、その長期アジェンダの中にあって、アジア人同士を決して友好関係に置かせず、憎ませ争わせようとする彼らの戦略に乗ってしまったのが70余年前。去年の尖閣諸島事件にしても、元々どちらの領土かはっきりさせることを棚上げにする同意が1978年の日中平和有効条約の際にあったにも拘わらず、日本の巡視船が中国漁船の拿捕・乗組員の逮捕をしたという、明らかな条約違反。これについても、マスコミ・マスメディアは一切報じず、反中感情を煽るばかり・・・。(これについては前原外相がアメリカのリチャード・アーミテージとマイケル・グリーンの命令に従って強行したようです)一体70年前と何が変わっているのでしょう?? 日経新聞を初めとする五大新聞やNew York Times, Wall Street Journal,すべてはソ連時代のプラウダと全く同じ水準・・・とは、金融雑誌「Forbes」のアジア支局長を20数年務めたジャーナリストのフルフォード氏の言葉ですが、「支配層が流したい情報のみ流している」という事実を認識した上で「さて、今日はどんなプロパガンダかな?」という意識で毎朝ニュースに目を通すのが良さそうですね。