インド、中国の年収5万円がバンクーバーの語学学校を倒産させている

無線インターネットの「リンクス」と言う装置が、突然停止した。室内でインターネットの接続が停止したので、その会社のカスタマーサービスに電話すると、「購入して3年経つので契約終了」した。さらに無線サービスを1年延長したければ＄３０支払えと言う。 3年したら自動的に装置の無線部分が契約切れなど知らなかった。「そんなアホな」とそのお客様窓口とヤリアイしていると、本音が出てきた。要するに新品を購入する様にと、誘導している。カナダの町の電気屋で購入する3分の１の＄６８で購入出来ると言うのだ。 もし購入して、相手先がUSAなら、その無線装置が国境を通過する時、関税がかかるので警戒して、「お前は、今どこにいるのか？」と聞くと、そのカスタマーサービスの相手は、今、インドだと言う。またインドだ。 マクドナルドのハンバーガー店で、車にのってテイクアウトするため、マイクに向かって注文すると声の主はインドにいる。その注文受けは、キーボードを叩いて、私の注文したその建物のキッチンのスクリーンに、食い物の個数を、表示する。 ビザカードの1ヶ月分の購入明細が郵送されてくる。内容をチェックしていると、使ったこともない買い物が表示されていた。その苦情を言うために電話をすると、押し問答になった。英語にナマリがあるので、問うと「南インドだ」と言う。 各かように、USA資本主義の巨大会社のカスタマーサービスは、インド人を使用してカナダ、USA人を失業させている事が分かった。 これと同じことが、日本の若者の失業の川上で起こっている。中国人口13億の半分の6億の労働者が年収5万円で働くことに寄って、日本の若者は正社員になれない派遣社員と言う「日雇い」身分に墜落している。 つまり、日本の若者の貧困化、窮乏化、ニートは世界経済の元締めである多国籍企業の世界戦略に協力している日本政府によって発生しているようだ。職業斡旋所を民営化する事によって。 派遣社員をしている君は、そんな大枠の中で生息させられている事を知るべきだ。派遣とは世界経済体制の極貧階級の事だ。その階層がワーキングホリデー層と重なっている。 それ故、日本からワーキングホリデーの20歳代の若者は、バンクーバーにこれなくなった。この町の語学学校は倒産を始めた。