◎中国人花見客が“爆宿”　特需のビジネスホテル「１泊３万円」も…会社員とばっちり

各地でサクラが見ごろを迎える中、海外、とりわけ中国からの花見目的の観光客が急増し、首都圏を中心にホテルなどの宿泊先が不足している。 中国人客は２月の「春節（旧正月）」の際に大挙して訪日し、高額・大量消費する「爆買い」が話題となったが、今回の花見シーズンも昨年同期比で２倍以上が入国するとみられる。 「今年は花見客の半分以上が中国などの外国人だ」 こう話すのは上野観光連盟（東京都台東区）の担当者。 上野公園には毎年200万人以上の花見客が訪れるが、昨年は４割程度だった外国人比率は５割以上になったとみられ、公園内の人混みの中では中国語が飛び交う。 中国人を中心とする観光客の大量流入で、首都圏では４月上旬のホテル不足が深刻化している。 上野地区では「ビジネスホテルを中心に周辺の宿泊施設の稼働率は軒並み90％以上。飛び込みの予約はまず取れない」（同連盟）という。 藤田観光が展開するビジネスホテル「ワシントンホテル」では、首都圏にあるホテルの稼働率が90％後半で推移しており、「花見需要も重なり、最近はほぼ満室状態」という。 共立メンテナンスが展開する「ドーミーイン」も、首都圏の５ホテルで昨年同期比で訪日客数が４％増え、連日ほぼ満室となっている。 こうした動きは高級ホテルにも波及しており、プリンスホテルも「７日ごろまで、かなりの高稼働率が続く」としている。 観光庁によると、東京や神奈川、大阪、京都の2014年の客室稼働率はビジネスホテル、シティーホテルともに80～90％で推移し、客室不足が顕在化している。 もともと４月は就職・進学による宿泊需要も高く、そこに中国人観光客らの需要が重なった。 需給が逼迫（ひっぱく）する中、ホテル業界は強気だ。 ある会社は都心のビジネスホテルに閑散期の３倍以上となる「１泊３万円」の価格を設定したが、それでも訪日客からの予約が入るという。 デフレ脱却の動きもあって客室単価は全体的に上昇しており、従来の主要顧客であるビジネスマンが割りを食う構図だ。 １月の中国人に対するビザ（査証）発給要件の緩和も手伝って、上海の日本総領事館の３月のビザ発給件数は、前年同月の約２倍で、単月として過去最高の14万6000件に上った。 「中国人の日本に対するイメージは『サクラ、ラーメン、温泉』が占めている」（旅行業界関係者）。円安傾向やクルーズ船寄港の増加も続いており、中国人観光客の訪日熱は当面続きそうだ。 SankeiBiz 4月3日(金)8時15分配信