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地球科学

2017.05.20
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カテゴリ:地球科学
幕張メッセで開催されている(5/20~25)JpGU-AGU Joint Meeting 2017へ。
例年地球惑星科学連合大会(jpGU)として開催されているが、今年はアメリカ地球物理学連合(AGU)とのジョイント開催という形になっており、例年以上に海外からの参加者が多く、JpGUとしても英語セッションが増えている印象。

今年は例年聴講しているセッションがこの土日に集中している。
聞きたいセッションが同時間で重なっているケースが多いのが何とも残念だが、これだけの地球科学関連の研究者が一堂に会する機会もそうそうなく、個人的には貴重な学びのチャンスでもある。

今日はプログラムの関係で色々なセッションをつまみ食いする形で見ていったのだが、興味深かったのはパブリックセッションで行われていた「日本のジオパーク-しくじりから見えてくるジオパークの理想像-」。

例年ジオパーク関連のセッションは多く、学会としての体裁から乖離したものも多く(自治体が主体となって観光承知的な内容に終始するような)、それに対する批判も少なからずあった。
この「しくじりセッション」も必ずしも地球科学的な内容ではなく、どちらかといえばジオパークを運営するにあたっての体制や考え方に焦点が当たっている。
ただしテーマが非常に明確で、非認定や再認定といった残念な失敗を経験したジオパークがその後どのように変化していったのかという、ある意味多くの関係者にとって重要な教訓を共有するといった方向性が見えた。

「地球惑星科学のアウトリーチ」セッションは、アウトリーチといういわば分野横断的なテーマということもあり、さまざまな事例が発表された。
研究が専門分野に特化すれば隣接分野の取り組みにまで視野が及ばなくなりがちだが、アウトリーチのようなテーマは案外隣の分野でやっている事例が参考になったりもするものだ。
そういう意味では、連合大会のような他分野の研究者が集まる機会でこそアウトリーチのセッションは意義があるものといえる。

オーラルのセッションの終了後は多くの参加者はポスターセッションに流れる。
今年は昨年よりもさらに広いホールが用意されており、どこかどこだかわからないほど。
それでも終了間際まで報道も含めかなりの人が集まっていた(ビールのサービスがあるので効いているかもしれない)。







夜は毎年参加しているオフ会へ。
SNSでは繋がっていても、リアルでは年に1度、この機会にしか会えない人も多いのでこれはこれで貴重な機会。
いうなれば研究者の生存確認のようなものかもしれない(笑)






Last updated  2017.05.21 01:46:03
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2017.03.13
カテゴリ:地球科学
精度向上に「Watson」を活用、日本IBMが気象情報提供サービスを開始(BCN Bizline)

日本IBMが企業向けに気象情報を提供する初めてのサービスを開始したと発表したが、予報精度の向上には、あの人工知能「Watson」を活用するという記事。
同社は気象庁が定める気象予報業務許可を2月末に取得している。

通常の予報は気象予報士が気象庁をはじめ世界中からデータを収集、1時間ごとの気象データをまとめ、SaaS型のシステムで24時間態勢で提供するといい、Watsonは3か月以上の中長期的な予報の精度向上に使われる。

確かに長期予報は集積・蓄積されたデータの分析が肝になることを考えれば、AI向けといえなくもない。
気象業務もいずれAIの独壇場となってしまうのだろうか。

当面は(もちろんそれでもコンピュータは使うとしても)人が判断をくだす予報とAIとの勝負のガチンコ勝負が見られるということか。
それはそれで面白いのかもしれない。






Last updated  2017.03.14 00:07:03
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2017.01.19
カテゴリ:地球科学
電子基準点がとらえた日本列島の地殻変動動画(国土地理院)

国土地理院は1997年4月以降の各電子基準点の水平方向の動きをアニメーションとして公開した。
地震・火山活動に伴う変動や大きな地震後に続く余効変動、海洋プレートの沈み込みに伴う定常的な変動などが見られる。

公開しているアニメーションは以下の通り。

1996年4月~1999年12月
1996年4月~1999年12月 鳥瞰図
平成23年東北地方太平洋沖地震(※海底の細部の変動は正確ではない)
平成23年東北地方太平洋沖地震(※実際には海底も変動している)

やはり東北地方太平洋沖地震のインパクトは大きい。
大地の上で暮らしていながら大地が動いていることはなかなか感じることができないもの。
固定点観測の成果を動画にすることでこうした動きが可視化されるのは地球科学のアウトリーチ的にも、防災啓発という意味でも効果がありそう。
それ以上に、こうして電子基準点にひょり国土の動きをきちんと捉えていることは一般の人たちにももっと知られていいのかもしれない。






Last updated  2017.01.19 20:49:03
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2016.10.17
カテゴリ:地球科学
西之島の噴火後初の上陸調査 火山研究者らが出発(NHK)

2013年の噴火以降活発に活動していた小笠原諸島の西之島。
昨年11月以降噴火や溶岩の流出は確認されず、今年8月には警戒範囲が火口からおよそ500mに縮小されたことで、島の一部への上陸が可能になった。
そこで東京大学地震研究所などの調査チームが、噴火以来初めて本格的な上陸調査を行うことになり、島に向けて出発した。

調査チームは火山活動の変化を把握するため、島に衛星通信機能を備えた地震計を設置するとともに、溶岩や噴石などの採取により、この間、地下からマグマがどのように供給され続けたのかなど、噴火のメカニズムを調べる予定。

当初は島が出現してもすぐ消えてしまうだろうとたかをくくったいたがそのまま成長して、ようやく上陸調査が行われるようになった。
島ができる過程を学ぶにはとても分かりやすい事例だけに、この調査で知見が広がればいい。






Last updated  2016.10.17 02:43:56
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2016.05.25
カテゴリ:地球科学
富士川河口断層帯、学会で激論 「入山瀬」焦点(アットエス)

幕張メッセで開催されている日本地球惑星科学連合大会の「活断層と古地震」セッションに関する記事。
焦点になっているのは地震調査研究推進本部が富士川西岸に設定した入山瀬断層。

産総研の行谷佑一主任研究員が旧蒲原町付近で地中レーダー探査を行った結果、「地表近くの地層のずれを初めて確認した」と発表したのに対して、広島大の中田高名誉教授は「断層は現在の通説より西側を通っている可能性が高い」として富士川河口断層帯全体の評価見直しの必要性を訴えたもの。

ポイントになるのは富士川西側にある「蒲原地震山」の扱い。
従来は安政東海地震により隆起したとされていたが、中田氏は富士川の中洲だったという新説を展開した。

明治42年発行の5万分1地形図には「蒲原地震山」の注記がしっかりとされている。

地震山1.jpg
<今昔マップより>

現在はこの注記は消えている。
土地条件図を見ると切土地となっており、現状の土地利用が工場用地であることから地震山を削って工場化したものと考えられる。

地震山2.jpg
<地理院地図より>

参考までに現在の都市圏活断層図に描かれた入山瀬断層である。

地震山3.jpg
<地理院地図より>

従来の説では隆起により富士川の流路が変わった、あるいは比高が上がったことで洪水氾濫がなくなったというような話もあったが、もともと中洲だったとすれば話は違ってくる。
引き続きの調査研究に注目したいところ。







Last updated  2016.05.25 02:20:52
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2016.05.24
カテゴリ:地球科学
幕張メッセで開催されている日本地球惑星科学連合大会の2日目。

「人間環境と災害リスク」→「都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト」→「巨大地震と火山活動:火山活性化過程の基礎研究」→「平成27年9月関東・東北豪雨災害」と聴講。
ここでは興味深かった話を備忘録的に書いておきたい。

まずは「人間環境と災害リスク」。

群馬大の青山雅史氏の「2011年東北地方太平洋沖地震による液状化発生域の土地条件と液状化危険度評価に関する再検討」は砂利採取場跡地の液状化リスクがテーマ。
東日本大震災時の事例を紹介した後、古い空中写真等の判読から東京の多摩川沿いに点在する砂利採取場跡地を抽出して注意喚起を提案した。
こうしたケースにおいての液状化の要因は埋め戻しの際の土質がカギを握るというのが青山氏の考え。
個人的には我が家の直近に砂利採取場が住宅地に転じた地域があることもあって非常に興味深い内容だった。

深田地質研究所の都司嘉宣氏の「津波特異点とそこでの防災対策について-京都府舞鶴市大浦半島、および和歌山件御坊市を例として-」は、過去の津波でいつも決まった場所で津波が周囲の他の点より高く現れる津波特異点の存在を紹介し、実際にその場所の津波対策がどのように行われているのかを検証した。
結果として過去の津波高からは不十分な対策しかされていない例が多いことが分かった。
特に気になったのは和歌山県御坊市の例。
市内の想定津波高が過去の地震津波に基づいて設定されているのだが、当時は砂丘が発達していて地形的に津波の侵入を防げていたところが、現在では日高川の流路が変更されて砂丘が切られており、当時とは状況が変わっている点がハザードマップ等に反映されておらず、行政でもその事実に気づいていない可能性がある点を都司氏は危惧していた。

名古屋大の鈴木康弘氏は「活断層研究をめぐる学術的・社会的問題-過去30年間の研究史からの問題提起-」と題した、学術(特に理学)と社会の関係についての問題提起を行った。
理学と社会の関係の歪みはことに活断層研究において顕著で、鈴木氏は1985年の原子力土木委員会のレポートが変動地形学の手法を軽視した内容であり、それに対して学術側が抵抗できなかったことを大きな反省点とした。
活断層研究は「科学と社会の関係の縮図」であるとし、研究者がこうした科学的知見がどのように利用されているのかをしっかりと見届ける責任がある点を強調した。

東洋大の渡辺満久氏は、「積丹半島の活構造-原子力規制委員会による不適切な評価」と題し、北海道泊原子力発電所の審査における原子力規制委員会の姿勢には疑問を呈した。
渡辺氏は規制委員会が積丹半島の変動地形学的特徴を誤認し、積丹半島西方断層の上盤の敷地内断層の活動性に関しても正しく評価していない点を指摘し、事業者の調査結果を鵜呑みにして「総合的におおむね妥当」といる非科学的な判断から新規制基準に基づく安全審査を実施していない点を厳しく批判した。

茨城大の小荒井衛氏は「地震ハザードマップについての理学と工学の融合の視点からの考察」と題して、異なる分野の知見を横断的に活用したハザードマップを提唱した。

こうした話を受けて総合討論では科学と社会の関係、そして理学と工学の関係などが議論された。
特に近年は2011年の東日本大震災における福島原発事故を受けた原子力発電所の最稼働問題にし際して、理学研究者の活断層評価が軽視される傾向が強い点への意見が出された。
科学の立場と社会が求める「妥協」をどこで線引きするのか、相互の理解や信頼関係が重要になることはいうまでもないが、科学的な知見をあからさまに軽視するような風潮は「何のための科学なのか」という点でゆゆしき問題。

「巨大地震と火山活動:火山活性化過程の基礎研究」では広島大の並木敦子氏の「富士宝永噴火は宝永地震に伴うスロッシングで起きたと思うと色々説明できる」が斬新な話だった。
宝永地震から富士山の宝永噴火までの49日という微妙な間隔を説明するには、宝永地震の揺れによりマグマだまりでスロッシングが起きたことがトリガーになったとする話題提起。
揺れにより気泡の合体と消滅が起こることを実験から導き出し、そこでマグマだまりに空間が生じることからスロッシングが起きるとしたもの。
この実験だけでは何ともいえないが斬新な説であることは確かで、後続研究が派生すれば面白い流れになるのでは。








Last updated  2016.05.24 00:12:54
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2016.05.23
カテゴリ:地球科学
幕張メッセで始まった日本地球惑星科学連合大会(JPGU)2016を取材。
今年も地球・惑星科学や関連分野など50近い学会が一堂に会し、5日間にわたって様々なセッションが開催される。

初日は「地理情報システムと地図」→「新キッチン地球科学」→「ソーシャルメディア」→「総合的防災教育」→「アウトリーチ」とハシゴ。
細切れでしか見られなかったセッションや、見たいけれどもかぶってしまったセッションもあり、連合大会はなかなかスケジューリングが難しい。

アウトリーチセッションはさまざまな分野(テーマ)からの発表があり、それぞれに抱えるアウトリーチの難しさが垣間見えた。
研究者にとってアウトリーチは評価されにくい分野でもあり、こうした状況を打開すべく、アウトリーチに特化したジャーナルをつくることも提案された。
どれだけ賛同が得られるか(つまりは投稿が集まるか)が未知数だが、アウトリーチ関連の査読論文を増やしたいという狙いは理解できる。

非研究者からすればさまざまな知見を分かりやすい形や仕組みで社会に提示してもらえるのが一番だが、そのためにはアウトリーチそのものの価値を高めていくことが必要になる。
理学のアウトリーチは多くの場合「教養」という形で還元されることになるわけだが、例えばジオパークへの関わりのような分かりやすいアウトプットがあればいいが、ジオパークばかりというわけにもいかないだろう。
分野横断的なアウトリーチの形がもっと検討されていいようにも感じた。

夕方のポスターセッションは今年から会場をエキシビションホールへ移していた。
空間的には以前より広くなった印象だが、出展団体のブースから離れてしまったのは色々と微妙かもしれない。
またポスターセッションの時間も昨年までより短くなったような気がする。それほどに慌ただしかった。

夜は毎年恒例のオフ会。
今年は13人が参加。リアルでは初めて会う人や、1年に1回連合大会だけでしか会えない方もいるので、こうした会が毎年続いていることは有意義だと思う。

それにしても幕張は遠い。








Last updated  2016.05.23 02:04:13
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2015.09.20
カテゴリ:地球科学
地球の海面水位は毎年着々と上昇している。氷河や氷床の融解、それに海水が熱膨張することにより、海面水位は100年前に比べて平均約20cm上昇した。しかしこの変化はまだ始まったばかりだ。海面はどこまで上昇するのだろうか?

2015年8月26日、NASAの科学者は1992年以降に世界の海面水位が平均8cm上昇したと発表、従来の予想が甘かったことを指摘した。今後、温室効果ガスの排出量が増加せず、気温上昇が2℃以内に抑えられたとしても、世界各地の沿岸部の地形が一変するほど海面が上昇するおそれがあるという。

米国NASAジェット推進研究所の氷河学者エリック・リグノ氏は、「地球温暖化により、海面水位は今後数百年のうちに数m上昇する可能性があります」と語る。「私たちは6m以上と予測していますが、実際のところはわかりません。100年で50cm上昇するかもしれませんし、数mかもしれません」。

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が3年前に出した予測では、温室効果ガスの排出量次第で、海面水位は2100年までに28~98cm上昇するとされていた。このIPCCの予測は、陸氷の融解を考慮せずに出されたものだ。

海面上昇を見積もる上で最大の不確定要素となっているのは、陸氷が融解する量と速度だと、NASAの科学者たちは指摘する。米コロラド大学の航空宇宙工学者スティーブ・ネレム氏は、「IPCCが予想を発表した2012年に描いていたものとは異なる状況が見えてきています」と言う。「海面水位の上昇は50年前より速いペースで進んでおり、今後さらに速くなりそうです。しかし極地の氷床が解けるスピードが地球温暖化によってどれほど速まるかわからないため、将来の海面水位の予測が難しいのです」

世界の10大都市のうち8都市は沿岸部にある。来世紀以降、東京、ニューヨーク、上海、ムンバイなどの巨大都市は海面上昇に脅かされることになるだろう。

科学者たちは海面上昇について調べるため、高度1万2000mの上空からコイン1枚分の厚みを検出できる空中レーダーシステムなど、さまざまな観測装置を配備してきた。

NASAは今回、人工衛星による22年分の観測データをもとに作成したCG動画を発表した。この20年間の海面上昇は平均約8cmだが、複雑な海流をはじめとする自然のゆらぎにより、米国西海岸沖など一部の海域では海面水位が低下している。科学者たちは、この傾向はおそらく次の10年で逆転し、太平洋沿岸部の海面水位は他の海域より速いペースで上昇するだろうと予想している。

海面上昇のペースは世界の陸氷の状況に左右されるが、氷河や氷床の消長を決定づけるメカニズムは厚さ数千mの氷の下に埋もれている。はるかに深い場所で温かい水がどれほどのスピードで氷を解かしているか、研究者にもわからないのだ。8月中旬には、グリーンランド西部のヤコブスハブン氷河が割れて短期間のうちに約13平方kmもの氷の塊が失われたことが、人工衛星が撮影した画像から明らかになった。もしヤコブスハブン氷河の大量の氷が全て融解すると、30cm以上地球の海面水位が上がると言われている。

リグノ氏は、「これほどの規模で氷河が融解したことはなく、あっけにとられました」と言う。この出来事は、氷河は必ずしも徐々に解けるわけではないことを示している。「IPCCの予測では、こういった氷床の融解が過小評価されています。現在のように氷床が急速に後退している時期には、解けて海に流れ込む氷が海面上昇の大きな要因となっていると考えられるのに、その点を考慮していないのです」。

氷床の融解については、ジェット推進研究所の海洋学者ジョシュ・ウィリス氏がNASAの新しいミッションを紹介した。それは、気候科学で最大の不確定要素となっているグリーンランドの氷床の融解速度を研究する5年間のプロジェクトだ。

プロジェクトを率いるウィリス氏は、この研究は、グリーンランドの氷河の底に温度の高い海水が打ち寄せてきた場合にどうなるかを解明するのに役立つだろうと語る。ミッションの名前は「Oceans Melting Greenland(グリーンランドを解かす海)」、略してOMGだ。ネットスラングの「OMG(なんてこった)」と引っかけた?「携帯電話の古いメッセージを消去しているときに、ふと思いついたんです」とウィリス氏。

OMGの第1段階は今年の夏に始まった。改造した漁船のソナーを使い、グリーンランド西部のフィヨルドに沿って、古代の氷河が浸食した海底谷の地図を作成するのだ。科学者たちは、こうした谷が氷河の底に温かい水を送り込んでいると考えている。

来年は、NASAが所有する特別仕様のジェット機2機を使い、5年にわたるミッションを開始する。このミッションでは、レーダーを使ってグリーンランドの海岸の90%以上をカバーする地図を作成する。グリーンランドの氷河が毎年後退する様子を、これまでにない精度で記録する地図になるはずだ。また、ジェット機から250台の使い捨て観測装置を投下し、氷床の先端部の温度と塩分濃度を900mの深さまで測定する予定である。


(日本経済新聞より)
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海面上昇がどの程度まで進んでいくのか分からない部分も多いが、低地においては深刻な問題であることは間違いないだろう。

来年からのNASAが本格的な調査により、グリーンランドの地図が作成されるという。
特に「古代の氷河が浸食した海底谷の地図を作成する」というのが非常に興味深い。

全島の約80%以上は氷床と万年雪に覆われるグリーンランドについては分からないことが多いし、同時に地球の海面上昇においても大きなカギを握る。

海面上昇で(低地にある)都市の存続を脅かすほどの危機が訪れるのが先か、火山の破局噴火が先か。
地球は生きており、人類はその上で暮らしている以上は、人の力の及ばないような事象も必ず起こるものだ。

それを知っておくことが重要なのではないか。








Last updated  2015.09.20 04:02:25
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2015.07.14
カテゴリ:地球科学
オーストラリア・シドニー(Sydney)の沖合250キロの海底に、これまで存在が知られていなかった海底火山群を発見したと、豪大学などの研究チームが13日、発表した。オーストラリアとニュージーランドの間の海底の謎をひもとく糸口になりそうだという。

4つの死火山で構成された火山群は先月、ロブスターの幼生の生息地を調査中に見つかった。約5000万年前に形成されたと考えられ、最大のものは海底からの高さ700メートル、直径1.5キロのクレーターを備えているという。

水深4900メートルの海底にあるため今まで発見されずにいたが、最新の豪研究船に搭載されたソナーで海底地図の作成が可能になった。

火山に詳しいオーストラリア国立大学(Australian National University)のリチャード・アーキュラス(Richard Arculus)氏は、20キロにわたって広がるこの火山群について、海底下にあるマントルの実態解明に向けて「開かれた窓」だと指摘。「4000万年前から8000万年前にかけて、ニュージーランドとオーストラリアがどのように分離したのかを知る手がかりになる」と述べた。

この研究にはオーストラリア国立大学をはじめとする複数の豪大学、カナダ・ブリティッシュコロンビア大学(University of British Columbia)、ニュージーランド・オークランド大学(University of Auckland)から28人の科学者が参加している。


(AFP BB NEWSより)
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シドニーからわずか250km沖合のオーストラリア・ニュージーランド間の海底で見つかったとされる火山群。
なぜこれまで発見されなかったのか不思議にも思ったが、「死火山」という表現(翻訳の問題かと思うが、現在一般に使用しない表現)となっているように、有史以降の活動がなかったため分からなかったということなのだろう。

ただ、位置が位置だけに、リチャード・アーキュラスが言う「ニュージーランドとオーストラリアがどのように分離したのかを知る手がかり」として有効なのだろう。
その点は非常に興味深い。

まだまだ世界にはこうして海底で見つからずに眠っている手掛かりがあるのかと思うと、深海探査というのは宇宙と並んで未知の世界へのロマンのある挑戦が生きている分野なのかも知れない。

それにしてもロブスターの幼生の生息地を調査中に見つかったというのが何とも。
日本でいえばウナギの産卵地を探していて見るかるようなものか。






Last updated  2015.07.14 00:44:02
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2015.06.14
カテゴリ:地球科学
南アルプスが国連教育・科学・文化機関(ユネスコ)の生物圏保存地域(エコパーク)に登録されてから、12日で1年を迎えた。だが、エコパークの認知度は低く、登録1年に合わせ、この日南アルプス市にオープンした大型観光農園「南アルプス完熟農園」では地元自治体がPRに努めた。小学生向け副読本の配布など、周知活動は始まったばかりで、自然保護の本格的な取り組みもこれから。自然との共生というエコパークの理念の継承は簡単ではなさそうだ。

5月10日、北杜市武川町牧原の「甲斐駒センターせせらぎ」。同市教委がエコパークの周知を図ろうと開催した全7回の講座の初回には定員約200人に対し、参加者は50人弱だった。

また、同市では昨年11月、市内の祭りの来場者約570人にアンケートを実施。エコパークについて「知っている」、「知らない」という人はほぼ半々だった。

同市教委の担当者は「自然との共生などエコパークの理念は難しく、関心が集まらないのかも」と話す。

12日、南アルプス市にオープンした観光農園は多くの人でにぎわった。一角では同市など関係自治体がブースを設置。エコパークを紹介するパンフレットを配布したり、生息するライチョウのぬいぐるみを置いたりしたほか、早川町の鹿肉処理加工会社は町内産の鹿肉や山菜をはさんだ鹿肉バーガーを販売し、PRに一役買った。

南アルプス市の担当者は、「地域資源の利活用には、まずエコパークの認知度を上げなくては」と訴えた。

エコパークを抱える山梨、長野、静岡3県の10市町村でつくる協議会では、認知度を上げようと、ロゴマークを作成。今月から正式に申請すれば企業のチラシなどに使用できることになった。

南アルプス市教委では、小学3、4年生の社会科の副読本に南アルプスを紹介するページを追加し、今年度から配布。エコパークの範囲を示す地図や、どんな動植物が生息しているかなどを解説している。

同市教委の担当者は「地元の櫛形山登山なども検討している」と話した。

貴重な自然を守る取り組みもこれからだ。

深刻なシカの食害対策では、環境省は登録を機に、国立公園内から範囲を広げてエコパーク全体での保全方法を模索する。同省南アルプス自然保護官事務所では「高山植物のシカの食害が甚大。県を越え、同じ目標を持って対策を考えなければ」と話す。

また、環境省の準絶滅危惧種に指定されている高山チョウ「クモマツマキチョウ」。南アルプスの長野県側では採集が禁止されているが、山梨県側では禁止されていない。県外から山梨県に採集者が集まっており、南アルプスの生態系に詳しい県富士山科学研究所の北原正彦・特別研究員は、「県によって違いがあるのは問題。統一すべきだ」と訴える。

このため、南アルプス市では2015年度から3か年計画で生息状況の調査に乗り出し、調査の結果次第で、県に対策を促す考えだ。

エコパークの利活用と保全について、南アルプス市の担当者は「10市町村が連携して互いの文化を伝え合うなど長い目で地道に活動を行い、理念の継承につなげたい」と話している。


◇エコパーク

ユネスコが認定する「生物圏保存地域」の日本での通称。自然と人間社会の共生が目的で、厳密な自然保護が目的の「世界自然遺産」とは異なる。エコパーク内は三つに区分され、長期的に保全される「核心地域」、核心地域に隣接して自然を利用した教育などを行う「緩衝地域」、人が居住し、自然と調和した地域社会のモデルとなる「移行地域」がある。


(読売新聞より)
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エコパークはユネスコの「人間と生物圏計画」に基づいて成立した国際的な指定保護区で「生物圏保護区」とも呼ばれる。
その名の通り生態系や生物多様性を保持が求められ、世界遺産とかぶる場所も多い。
日本では志賀高原、白山、大台ケ原・大峯山、屋久島(世界遺産)、綾、只見、南アルプスの7地域が選定されている。
中でも南アルプスは周知に力を入れている方だろう。

認知度の低さは周知の不足がもちろん大きな要因。理念が難しいという声もあるが、それ以上に直接的に観光振興に結び付けにくいことから周知に力が入りにくいという事情があるのではないか。

世界遺産やジオパークも保全が大きなテーマではあるが、学びやツーリズムの側面も重要であることから、行政も力をいれやすい。
一方で生態系や生物多様性の維持は簡単なことではなく、様々なハードルも存在する。
外来植物の影響も考えればおいそれと観光客が足を踏み入れるイメージではない。
ジオサイトやジオツアー、ジオガイドといった学びのための仕組みがあるジオパークとは同列にはできない。

それでも選ばれた以上はその責任を果たす必要がある。
地域に住む子どもたちや地域を訪れる観光客もその価値を認識した上で、共生の仕組みや生態系や生物多様性のあり方に興味を持つことが第一歩になるだろう。






Last updated  2015.06.14 02:18:26
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