2008年度から健康保険組合などに対し40歳以上の組合員の保健指導が義務付けられることになった。

このような状況の中で、多くの企業が法人向け（というよりは健保組合向けといった方がよいかもしれないが）保健指導サービス、健康関連サービスを展開しつつあるが・・・

この程、スズケン（医薬品卸）、損保ジャパン等が出資するヘルス・フロンティア・ジャパンは健保組合に対して食事や運動指導等の受託サービスに乗り出すことを発表した。

また、スズケンは韓国の医療機器メーカーであるジャウォンメディカル社と共同で保健指導用機器を開発、この2月から販売を開始するという。

この保健指導用機器は体組成、日々の活動量（歩数）、消費カロリー、運動強度等を計測することが可能で、これらの情報を基に個々の状況に合わせた保健指導が可能になるというが・・・

このような法人向け（健保組合向け）保健指導サービス、健康関連サービスは今後ますます増加していくものと思われるが、健康を維持・増進していくためには、まずは何より正しい生活習慣（食生活、運動習慣）を継続していくことが重要であり、正しい生活習慣を継続することを支援するサービスがどの程度充実しているかが、法人向け（健保組合向け）健康関連サービスのキーポイントになるかもしれない。


>>>>>本日のステイタス

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カラダ：■■■□□（60%）
アタマ：■■■□□（60%）
ココロ：■■■□□（60%)


>>>>>本日の一言

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非常にエキサイティングな打ち合わせをしました・・・

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