20029152 ランダム
 ホーム | 日記 | プロフィール 【フォローする】 【ログイン】

《櫻井ジャーナル》

PR

X

全5013件 (5013件中 1-10件目)

1 2 3 4 5 6 >

2021.10.26
XML
カテゴリ:カテゴリ未分類

 衆議院議員総選挙が公示された。投開票日は10月31日。この日程に合わせるかのように「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)」の「感染者」が減少、東京都や大阪府などで飲食店への営業時間短縮要請が解除されたという。

 パンデミックを演出する上で「無症状感染者」という概念は重要な役割を果たしてきたが、PCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査で「感染者」を探し出すことはできない。パンデミックに対する恐怖を世界へ広めたWHO(世界保健機関)でさえ、今年1月20日にPCR検査は診断の補助手段にすぎないとせざるをえなくなったのだ。

 マスコミはPCR検査の陽性者を「感染者」扱いしていたが、この技術は分析の手段で、特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する。その増幅サイクル(Ct)を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になり、偽陽性が増えていく。

 偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97%になるとも報告されている。こうした指摘を否定できないため、WHOは昨年12月14日、PCRのCt値を高くしすぎないようにと通告している。

 つまり、「COVID-19の感染者」は恣意的に増やすことも減らすこともできるのだが、「COVID-19ワクチン」の副作用は今後、増えてくるはずだ。「ワクチン」の接種が始まる前からADE(抗体依存性感染増強)を懸念する研究者は少なくなかったが、実際に接種が始まると帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病(TTP)が報告されはじめ、今年の4月頃から心筋に炎症を引き起こす若者が目立つと報告されるようになった。最近では子宮内膜の癌が増えているとする話も出ている。現場からの報告によると、ADEも急増しているという。

 そうした状況であるにもかかわらず、例えば、アメリカのジョー・バイデン大統領は「ワクチン」の強制接種を打ち出している。その政策に抗議するため、FDA(食品医薬品局)のマリオン・グルーバー「ワクチン研究評価室」室長や生物学的製剤評価研究センターのフィリップ・クラウス副センター長が辞職を表明している。​強制接種に対する抗議​だという。

 グルーバーとクラウスも執筆者に名を連ねている報告を​イギリスの医学誌「ランセット」​が9月13日に掲載したが、その中で、「COVID-19ワクチン」の追加接種(ブースター)を慌てて頻繁に実施することは危険だと書いている。ファイザー/BioNTechやモデルナが開発した「mRNAワクチン」は「心筋炎」を、またアデノウイルスをベクター(遺伝子の運び屋)に利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード/アストラゼネカの製品はギラン・バレー症候群(根神経炎の一種)を引き起こす恐れがあるとしている。

 こうした副作用はすでに現れているものにすぎない。中期、長期でどのような症状が現れるかは不明だ。例えばポリオ・ワクチンの場合、動物実験の段階で投与されたサルがポリオを発症している。

 NIH(国立衛生研究所)のバーニス・エディという研究者はこの事実に気づくが、その指摘にNIHの上司は激怒し、警告は封印された。医薬品メーカーはワクチンの製造を続け、被害者が出る。製造が止まるのは1961年7月のことだ。ちなみにNIHはNIAID(国立アレルギー感染症研究所)の上部機関だ。

 エディによると、ポリオ・ワクチンの中には発癌性の「SV(シミアン・ウイルス)40」が混入しているという。これはサルを宿主とするポリオーマウイルスで、人間の体内に入り込むと癌を誘発するとされている。

 ジョン・F・ケネディ大統領の甥に当たるロバート・ケネディ・ジュニアによると、1996年の時点で血液サンプルの23%、精子サンプルの45%からSV40が発見され、80年から95年にかけて生まれた新生児の6%が感染していたという。(Judy Mikovits & Kent Heckenlively, “Plague of Corruption,” Skyhorse, 2020)

 アメリカでは1970年代の終盤から皮膚癌、リンパ腫、前立腺癌、乳癌が増え始め、1980年代の半ばから増加の割合が高くなる。この傾向は1987年まで続くのだが、その原因は1950年代にアメリカで使われたポリオ・ワクチンにあると推測する学者もいる。

 しかし、「COVID-19ワクチン」は本来のワクチンとは違う。本来のワクチンより大きなリスクがあるのだ。VAERS(ワクチン有害事象報告システム)へ報告されている数字を見るだけでも、「COVID-19ワクチン」は伝統的な意味のワクチンと比較にならないほど深刻な副作用を生み出している。おそらく、この「ワクチン」を接種したなら免疫力が元へ戻ることはない。

 イスラエルなど「COVID-19ワクチン」の接種で先行した国の状況から類推すると、日本ではこれから深刻な副作用が表面化してくる可能性がある。選挙後、「COVID-19ワクチン」の強制接種、デジタル・パスポート、ロックダウンなどが議論されるようになるかもしれない。







最終更新日  2021.10.26 00:00:08


2021.10.25
カテゴリ:カテゴリ未分類

 ロシアと中国の艦隊が10月18日に津軽海峡を通過、そこから南下して23日に大隅海峡を通過して東シナ海へ入ったと伝えられている。10月14日から17日にかけてロシアと中国は合同で軍事演習を実施していた。台湾海峡を含め、アメリカが東シナ海や南シナ海で繰り返している示威行動に対するひとつの回答だろう。

 ジョー・バイデンは今年1月、大統領に就任した。それ以来、ロシアや中国を恫喝しているが、両国が屈する様子は見られない。アメリカ軍は​10月2日と3日に南シナ海でイギリス、オランダ、カナダ、ニュージーランド、そして日本を率いて艦隊演習を実施​、その演習に参加したアメリカの駆逐艦「チャフィー」は10月15日にロシアの国境へ接近、領海侵犯を阻止しようとするロシアの駆逐艦(大型対潜艦)と60メートル以内まで接近する事態になったと伝えられている。チャフィーはロシアと中国が14日から艦隊演習を行っていた海域へ向かっていた。

 バイデン大統領は自身が副大統領を務めたバラク・オバマ政権の政策を踏襲、ロシアとの関係を悪化させてきた。3月には黒海へアメリカや従属国の戦艦を入れ、ABCニュースの番組でウラジミル・プーチン露大統領を「人殺し」だと表現している。

 ウラジミル・プーチン大統領はロシアに噛みつこうとする外国勢力の歯をへし折ると警告、セルゲイ・ショイグ国防大臣は5月31日、ロシア西部地域の軍事的な緊張に対処するため、新たに20戦闘単位を組織すると発表した。経済面ではアメリカが基軸通貨であるドルを発行する権利を使い、他国を攻撃しているとプーチンは非難、ロシア政府はドル離れをさらに進める意思を示している。

 また、中国の外交責任者、楊潔篪中央外事活動委員会弁公室主任と王毅外交部長をアラスカのアンカレッジへ呼び出し、アントニー・ブリンケン国務長官やジェイク・サリバン国家安全保障補佐官が恫喝したが、反撃にあっている。

 黒海で6月28日からアメリカ主導軍は軍事演習「シー・ブリーズ」を実施する。兵員は4000人が参加、艦船は40隻、航空機は30機に達するという。この演習には日本も参加している。シー・ブリーズが始まった日にロシアと中国は「中露善隣友好協力条約」の自動延長を発表した。

 シー・ブリーズに参加するために黒海へ入っていたイギリス海軍の駆逐艦「ディフェンダー」は6月23日にオデッサを出港した後、ロシアの領海を侵犯してクリミアのセバストポリへ接近している。それに対してロシアの警備艇は警告のために発砲、それでも進路を変えなかったことからSu-24戦術爆撃機が4発のOFAB-250爆弾を艦船の前方に投下した。その直後にディフェンダーは領海の外へ出る。実戦用の爆弾投下は想定外だったと見られている。

 7月にはアメリカのインド・太平洋軍が「パシフィック・アイアン」を実施、8月に行った「LSGE21(2021年大規模演習)」には自衛隊も合流した。

 10月2日と3日にはイギリス海軍の空母「クイーン・エリザベス」を中心とする​6カ国の艦船が南シナ海で軍事演習​を実施、この演習に参加したチャフィーがロシアを挑発することになった。3日には​四国沖で海上自衛隊の「いずも」の飛行甲板でアメリカ海兵隊のF-35 BライトニングII型戦闘機の離発着訓練​が行われている。

 西太平洋で軍事的な示威行動を活発化させたバイデン政権は10月11日にビクトリア・ヌランド米国務次官をモスクワへ派遣するが、ロシア政府の対応は冷淡なものだったという。ヌランドがロシアを訪問する直前、NATOがロシアの外交団員8名を追放、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は10月18日に対抗措置を発表した。11月からNATOへの派遣団は活動を停止、モスクワにあるNATOの軍事連絡事務所を閉鎖、それ以降、ロシアはNATOとベルギーにロシア大使館を通じて接触するとしている。

 ロシアも中国もアメリカは話の通じる相手でないと見切りをつけたのだろう。アメリカに従属している日本は、ロシアや中国が厳しい対応をしてきても驚いてはならない。ジョセイフ・ナイが「東アジア戦略報告(ナイ・レポート)」を1995年2月発表、それを受け入れて以来、日本はアメリカの戦争マシーンに組み込まれたわけで、老いた手負いの猛獣、アメリカと運命をともにすることになる。







最終更新日  2021.10.25 01:27:33
2021.10.24
カテゴリ:カテゴリ未分類

 1970年代に始まった「規制緩和」によって西側ではメディアが集約化され、プロパガンダ機関化が進んだ。その後、インターネットの発展にともない、シリコンバレーのハイテク企業が私的権力にとって都合の悪い情報を検閲するようになり、新たなソーシャル・メディア・プラットフォームが台頭する引き金になった。

 こうした中、フェイスブックのエンジニアだったフランセス・ハウゲンが持ち出した社内文書を​ウォール・ストリート・ジャーナル紙が掲載​、彼女自身は上院の消費者保護小委員会で証言したりCBSの「60ミニッツ」でインタビューを受け、「内部告発者」として褒め称えられている。

 彼女が問題にしているのは、フェイスブックが一部のエリートを特別扱いし、フェイスブック系のインスタグラムは十代の女性に悪い影響を与えていると主張、また人身売買、臓器売買、麻薬取引などへの対応が甘く、「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)ワクチン」を接種させる努力が足りないと批判している。

 また、​フェイスブックの中に対諜報チーム、情報工作チーム、対テロリズムチームが存在​、そのスタッフが少ないとも語っている。そうしたチームのスタッフは国防総省、CIA、NSAなどに所属していた人びと。そのセクションを率いているベン・ニンモはNATOの元宣伝担当者で、イギリスにおける偽情報の専門家だったとも言われている。

 フェイスブックを含むシリコンバレーのハイテク企業がアメリカの情報機関と緊密な関係にあることは広く知られているので、こうしたことは驚きでない。フェイスブックの内部で、おそらく最も情報機関と関係の深いセクションを強化しろとハウゲンは言いたいのだろう。現在、彼女の周辺にいる弁護チームも情報機関と関係が深く、ハウゲンにはフェイスブックで検閲作業に参加していた疑いがある。

 アメリカではバラク・オバマ政権から内部告発者の弾圧が厳しくなっている。例えば、電子情報機関NSAの不正を明らかにしたウィリアム・ビーニーは家宅捜索を受けた程度で済んだものの、内部告発を支援してきたウィキリークスの象徴的な存在であるジュリアン・アッサンジはイギリス版グアンタナモ刑務所と言われているベルマーシュ刑務所で拘束されている。

 CIAなどによる拷問を告発したジャニス・カルピンスキーは准将から大佐へ降格になり、イランへ核兵器に関する資料を渡してイラン侵略の口実を作るというCIAの危険な作戦を組織内部で警告したジェフリー・スターリング、あるいはCIAの拷問を告発したCIAの元分析官ジョン・キリアクは懲役刑。NSAの監視システムに関する情報を明らかにしたエドワード・スノーデンはロシアから出られない状態である。

 アメリカの議会や有力メディアがハウゲンに賛辞を贈るのは、彼女が真の内部告発者ではないからにほかならない。エリートが特別扱いされていることは広く知られている話であり、そのほか彼女が主張しているのは検閲を強化し、プロパガンダを推進しろということだ。私的権力にとって目障りな新しいソーシャル・メディア・プラットフォームがターゲットになるだろう。







最終更新日  2021.10.24 13:13:48
2021.10.23
カテゴリ:カテゴリ未分類

 アメリカのCDC(疾病予防管理センター)とFDA(食品医薬品局)が共同で運用している​VAERS(ワクチン有害事象報告システム)への報告​によると、「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)ワクチン」を接種した後に死亡した人の数は10月15日現在、1週間前より362名増えて1万7128名に達した。







 この数字は自主的な報告に基づくもので、過去の例では全体の1%未満あるいは10%程度という推計がある。実際に「ワクチン」の接種で死亡した人数は数十万人に達している可能性があるということだ。

 そうしたことになる理由のひとつはVAERSの手続き方法を少なからぬ看護師が教えられていないことにある。しかも手続きが煩雑、医療利権との軋轢を嫌う病院が報告を妨害することもあると言われている。

 この「ワクチン」は安全性/危険性を確認する通常の手続きを踏まずに使われてきた。「緊急事態」という名目で、使われてきたのだ。そうした事態だという「御墨付き」を出したのはWHO(世界保健機関)。2020年3月11日にパンデミックを宣言したのだ。

 この宣言を可能にしたのは「パンデミック」の定義をWHOが変更していたからである。かつての定義では多くの死亡者がいることが宣言を出す条件に入っていたが、その条件をなくしたのだ。

 2009年1月から10年8月にかけて「新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)」が流行する直前、その定義変更は変更されていた。その変更があったので「パンデミック」を宣言することができたのだが、間もなく、そうした状況にないことが判明、WHOは批判されることになる。2020年3月11日のパンデミック宣言も新しい定義が生きていたので可能だった。

 COVID-19の場合、2019年12月に中国湖北省の武漢でSARSのような症状の肺炎患者が見つかったところから騒動は始まる。同月31日に中国からWHOへ原因不明の肺炎患者が見つかったと報告された。

 その際、街中に死体が転がっているようなことも言われたが、武漢での騒動は短期間で沈静化する。当時の報道によると、キューバで研究が進んでいる「インターフェロン・アルファ2b」が効果的だったという。この薬はリンパ球を刺激して免疫能力を高める効果があると言われている。

 キューバでは1981年にデング熱が流行、その際に使われて効果があったことから研究が本格化したようだ。中国には吉林省の長春にこの薬の製造工場があり、供給が容易だったことも幸いしたようだ。今回の件で中国の習近平国家主席はキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたという。

 しかし、この事実をWHOは認めることができない。「ワクチン」の接種を目論んでいる自分たちのスポンサーである医療利権にとって都合が悪いからだ。正規の手続きを踏んで承認されたわけでない新タイプの「ワクチン」を使わせるためには、「治療法がない」としなければならないからだ。

 そこで言われ始めたのが「無症状感染者」。COVID-19は約9割が無症状だとされたのは、そのためだ。それが事実なら、この病気に対して人間の免疫システムは機能している。免疫システムが機能しているなら免疫力を高める治療が機能するのは当然だ。

 インターフェロン・アルファ2b以外にもCOVID-19に効果があるという医薬品が存在する。そのひとつが抗マラリア薬の「クロロキン」。これがコロナウイルスに対して有効だとする論文が2005年8月22日、​ウイルス・ジャーナルというNIH(国立衛生研究所)の公式刊行物​に掲載されている。クロロキン以上に安全で効果が期待できると言われている薬がヒドロキシクロロキンだ。

 最近、最も注目されているのはイベルメクチン。メキシコでは昨年12月28日からCOVID-19の治療に使われ、入院患者を大幅に減った。これおは同国の保健省と社会保険庁が発表している。「恐怖の変異種」として扱われている「デルタ」が最初に見つかったインドでは感染が沈静化しているとされているが、ここでもイベルメクチンが使われていた。

 コロナウイルスは変異が激しいことで知られ、「変異種」が現れるのは当然のことだが、病毒性が強まるのは不自然。そこで「ワクチン」の副作用ではないかという疑いが生じるわけだ。

 本ブログでも繰り返し書いてきたが、「ワクチン」の接種が始まる前からADE(抗体依存性感染増強)が懸念されていた。実際に接種が始まると帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病(TTP)が報告されはじめ、今年の4月頃から心筋に炎症を引き起こす若者が目立つと報告されるようになる。最近では子宮内膜の癌が増えているとする話も出ている。現場からの報告によると、ADEも増えていると言われている。中長期にどのような副作用が現れるかは不明だ。

 無症状感染者を作り出したのはPCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査だが、この技術は遺伝子型を試験管の中で増幅する技術で、分析を目的としている。診断には向かない。WHOでさえ、今年1月20日にPCR検査は診断の補助手段にすぎないと言わざるをえなくなった。

 遺伝子を試験管の中で増幅する回数(Ct)を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量でも陽性になる。しかもCt値を大きくすると偽陽性が急速に増える。偽陽性を排除しようとすると、Ct値は17に留めなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97%になるとも報告されている。Ct値を操作すれば、「感染者」を増やしたり減らしたりできるとも言える。ちなみに、国立感染症研究所が2020年3月19日に出した「病原体検出マニュアル」によるとその値は40だった。

 PCRの不適切な使用は、ドイツのウイルス学者、クリスチャン・ドロステンらがPCRを使ったCOVID-19の診断手順を発表した2020年1月から始まる。WHOはその手順の採用をすぐに決めたが、その手順に科学技術的な間違いがあることが間もなく判明する。

 アメリカではCDCがFDAに発行させた「2019年新型コロナウイルス(2019-nCoV)リアルタイムRT-PCR診断パネル」のEUA(緊急使用許可)を今年12月31日を限りに取り下げると7月21日に発表している。コロナウイルスとインフルエンザウイルスを区別できないからだという。

 昨年からインフルエンザが「消えた」ことは話題になっている。インフルエンザウイルスがコロナウイルスに駆逐されたと言う人もいるが、COVID-19の中にインフルエンザが吸収されているのではないかと疑っている人もいる。












最終更新日  2021.10.23 22:47:36
2021.10.22
カテゴリ:カテゴリ未分類

 アメリカでは「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)ワクチン」の接種や「デジタル・パスポート」を使った管理政策に対する動きがある一方、​ジョー・バイデン政権は5歳から11歳の子どもへの接種を実現しようとしている​。

 「ワクチン」の接種が始まる前からADE(抗体依存性感染増強)を懸念する研究者は少なくなかったが、実際に接種が始まると帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病(TTP)が報告されはじめ、今年の4月頃から心筋に炎症を引き起こす若者が目立つと言われるようになった。最近では子宮内膜の癌が増えているとする話も出ている。医療現場からの報告によると、ADEも急増しているという。

 こうした事実はアメリカのFDA(食品医薬品局)へも影響を及ぼしはじめ、例えば、「ワクチン研究評価室」で室長を務めてきたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスが辞職を表明している。​ジョー・バイデン政権が打ち出した「COVID-19ワクチン」の強制接種に対する抗議​だという。

 ​グルーバーとクラウスも執筆者に名を連ねている報告をイギリスの医学誌「ランセット」が9月13日に掲載​したが、その中で、「COVID-19ワクチン」の追加接種(ブースター)を慌てて頻繁に実施することは危険だとしている。

 つまり、ファイザー/BioNTechやモデルナが開発した「mRNAワクチン」は「心筋炎」を、またアデノウイルスをベクター(遺伝子の運び屋)に利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード/アストラゼネカの製品はギラン・バレー症候群(根神経炎の一種)を引き起こす恐れがあるとしている。こうした副作用によって死亡する人も少なくない。

 また、「ワクチン」の接種で先行しているイスラエルからの情報によると、​COVID-19を引き起こすというSARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)に感染したとされた279名のうち、250名はフル接種(2度接種)した人で、非接種者は29名にすぎなかった​という。政治トークショウのホストを務める​キム・イベルセン​によると、イスラエルの病院は体調を崩した「ワクチン」の接種者であふれ、死者も増えているという。

 イギリス保健省の​イングランド公衆衛生庁​は今年6月25日、SARS-CoV-2の「変異種」に関する技術的な説明を行い、その中で、死亡した117名のうち50名は「ワクチン」を2度投与されていたことを明らかにした。1度だけのケースを加えると、死亡者の60%が「ワクチン」の接種を受けていたことになる。

 PCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査で陽性になっただけの人間を自動的に「感染者」だと見なしてはいけないと、「ワクチン」の接種を推進しているWHO(世界保健機関)でさえ表明している。この国際機関は今年1月20日にPCR検査は診断の補助手段にすぎないとしているのだ。この基準を適用すると「無症状感染者」という概念は揺らぎ、WHOによる2020年3月11日のパンデミック宣言の正当性も怪しくなる。

 ともかく、「COVID-19ワクチン」は効果が期待できず、深刻な副作用をもたらす存在。その深刻な副作用は短期間に現れたものにすぎず、中期長期で何が引き起こされるかは不明だ。

 そうした「ワクチン」を拒絶する動きが出てくるのは当然で、接種数の伸びは鈍化傾向にある。そうした中、伸び続けているのが日本。「権威」の「御告げ」に弱いのか、騙されやすいのか、ともかく危険な状態だ。日本でも「ワクチン」を接種した後、体調が悪くなるだけでなく、心臓や血管に関係した深刻な病気になったり、死亡したとする話が流れてくる。日本でも他国と同じ「ワクチン」が接種されているなら、早晩、その影響は表面化するだろう。










最終更新日  2021.10.22 02:07:08
2021.10.21
カテゴリ:カテゴリ未分類

 10月11日にモスクワを訪問したビクトリア・ヌランド米国務次官に対するロシア政府の対応は冷淡なものだったと伝えられている。ロシアとの関係を悪化させる政策はバラク・オバマ政権が始め、ドナルド・トランプ政権も軌道を修正できなかった。オバマ政権で副大統領を務めたジョー・バイデンはオバマ政権を同じ政策を始めたが、ロシア政府の対応は厳しいものになっている。

 今回、ヌランドはロシア側に対し、​ワシントンDCの外交スタッフを300名削減​することを要求したほか、フランスの「元植民地」であるマリにいるロシア人傭兵を問題にし、アフリカからロシアを追い出そうとする意思を示した。またアメリカが破壊したリビア情勢をヌランドは取り上げ、ロシアの協力を要請したという。

 そのほか​中央アジアに情報機関のネットワークを構築し、ウズベキスタンかタジキスタンに軍事基地を作りたい​と申し出たようだが、これは拒否されている。この計画は遅くとも4月の段階で考えられていた。

 ​ジョー・バイデン米大統領​は6月16日にスイスのジュネーブでウラジミル・プーチン露大統領と会談した際、テロと戦うためにドローン(無人機)のネットワークを中央アジアに張り巡らせるため、アメリカ軍をそこへ常駐させたいと希望、プーチンから一笑に付されたと言われている。その提案をもう一度ヌランドが持ち出したわけだ。

 中央アジアに入ったアメリカ軍はアフガニスタンとロシアを分断しようとするだけでなく、その矛先はロシアや中国の「一帯一路(BRI/帯路構想)」も向けられる。ロシアや中国が認めるわけがない。

 アメリカ政府は9月までに特殊部隊や情報機関の工作員、そして1万6000名以上の「民間契約者」を残し、自国軍2500名をアフガニスタンから撤退させる計画を持っていたが、アフガニスタンを放棄するつもりはなかったはずだ。タリバーンとの戦争で敗北、アフガニスタンにいられなくなっただけのことだ。

 そこでアメリカ空軍はカタールのアル・ウデイド基地やアラブ首長国連邦のアル・ダフラ基地、あるいはクウェートのアリ・アル・サレム基地とアーマド・アルジャベル基地に戦闘機、偵察機、爆撃機などを集め、アフガニスタンも空爆できる態勢を整えたが、それだけでなく、中央アジアにドローンの拠点ネットワークを張り巡らせる計画を立てていた。ジュネーブでの提案はこの計画に基づいている。

 ところが、アメリカを後ろ盾とするアシュラフ・ガニー政権は予想以上に早く崩壊する。タリバーンは8月15日に首都カブールを制圧、その直前にガニー大統領は国外へ脱出した。アメリカ軍の撤退は混乱の中、行われることになった。

 ヌランドのモスクワ訪問がロシアとの関係修復を意図していないことを示す出来事が訪問の直前にあった。NATOがロシアの外交団員8名を追放、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は10月18日に対抗措置を発表する。11月からNATOへの派遣団は活動を停止、モスクワにあるNATOの軍事連絡事務所を閉鎖、それ以降、ロシアはNATOとベルギーにロシア大使館を通じて接触するとしている。

 ラブロフが対抗措置を発表する直前、10月15日にアメリカの駆逐艦「チャフィー」がロシアの国境へ接近、領海を侵犯する動きをみせた。それを阻止しようとするロシアの駆逐艦(大型対潜艦)と60メートル以内まで接近する事態になったという。その海域では10月14日から17日にかけてロシアと中国が軍事演習を行っていた。ロシア外務省はアメリカの駐在武官を召喚している。

 10月17日には日本海でロシアへ接近したアメリカのB-1B爆撃機に対してロシア軍のミグ31が緊急発進、19日には黒海でアメリカのB-1B爆撃機2機とKC-135給油機2機に対してロシアのスホイ20戦闘機2機が緊急発進している。







最終更新日  2021.10.21 10:04:49
2021.10.20
カテゴリ:カテゴリ未分類

 現段階でも「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)対策」として、大規模なPCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査を繰り返し実施すべきだと主張している政治家がいるようだ。

 PCRを利用した診断手順はドイツのウイルス学者、クリスチャン・ドロステンらが昨年1月に発表したもので、WHO(世界保健機関)はすぐにその手順の採用を決めて広まったが、しばらくすると、その手順に科学技術的な間違いがあるとする指摘が出されるようになる。今年1月20日にはWHOでさえ、PCR検査は診断の補助手段にすぎないとしている。

 パンデミック宣言を正当化するために「無症状感染者」という概念が導入されたが、PCRの信頼度が崩れたことで、この概念は大きく揺らいでいる。PCR検査は補助手段にすぎないとするならば、その検査で陽性になっただけでは「感染者」とすることはできないはずで、「爆発的な感染拡大」という主張に説得力がなくなるからだ。


 COVID-19を引き起こすのは「SARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)」だとされたが、少なくとも診断手順が決められた時点で単離されたウイルスを使えなかったことをCDC(疾病予防管理センター)は認めている。つまりウイルスは単離されていなかった。

 本ブログでも繰り返し書いてきたが、PCRは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する技術で、その増幅サイクル(Ct)を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になり、偽陽性が増えていく。偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97%になるとも報告されている。WHOが昨年12月14日、PCRのCt値を高くしすぎないようにと通告したのはそのためだ。PCRを開発、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスはこの技術は分析のものであり、診断を目的にしていないと語っていた。

 これも繰り返しになるが、​PCRの問題はニューヨーク・タイムズ紙が2007年1月22日の時点で指摘している​。同紙に掲載された記事よると、アメリカのニューハンプシャー州にあるダートマース・ヒッチコック医療センターで2006年4月に百日咳の感染拡大が疑われるという出来事があり、医療センターで働く1000名近くが簡易検査を受けた。

 その結果、142名が感染しているとされ、数千名がワクチンを接種する事態になるのだが、騒動が始まってから8カ月後、関係者は伝染病が発生したとする警報はまちがいだったことを知らされる。こうした間違いを引き起こした原因のひとつがPCRのような高感度の簡易検査だと記事では指摘されている。

 実際、COVID-19のケースでも、安易なPCR検査が偽パンデミックを作り出した可能性がある。そこで接種が推進された開発途上の「ワクチン」が病気を引き起こしているのだ。大規模なPCR検査はCOVID-19の幻影を作り出すだけである。医療利権の宣伝を垂れ流すようなことはやめるべきだ。







最終更新日  2021.10.20 12:43:04
2021.10.19
カテゴリ:カテゴリ未分類

 「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)ワクチン」を接種した後、副作用で症状が現れ、少なからぬ人が死亡しているが、その中には有名人も含まれている。最近話題になっているひとりが​NBA(ナショナル・バスケットボール協会)のアトランタ・ホークスに所属していたブランドン・グッドウィン​だ。

 グッドウィンは10月14日にニューヨーク・キックスと契約したが、5月から体調不良でプレーしていない。詳細が明らかにされたのは10月3日のことだ。「ワクチン」を接種した後、コートに出て走ることができないほどの痛みと疲労感が生じ、病院で診察した結果、血栓が発見されたという。入院した翌日、ホークスから電話があり、症状を明らかにしないよう指示してきたとも語っている。

 10月18日には​コリン・パウエル​元国務長官が死亡した。COVID-19が死因だとというが、「ワクチン」はフル接種していたと発表されている。この発表が事実なら、「ワクチン」はCOVID-19を防げないということだ。

 ベトナム戦争でアメリカ軍が泥沼に入っていることを印象づけたテト攻勢のあった1968年7月にパウエルは第23歩兵師団の将校として南ベトナムへ入った。その年の3月には南ベトナムのカンガイ省ソンミ村のミライ集落とミケ集落の住民がウィリアム・カリー大尉が率いる第23歩兵師団の小隊に虐殺されている。アメリカ軍によると、犠牲になった村民の数はミライだけで347名、ベトナム側の主張ではミライとミケを合わせて504名だ。2004年5月にCNNのラリー・キング・ライブに出演した際、パウエルは彼が所属する師団の小隊がソンミ村で住民を虐殺、後で自分も現場へ入ったと語っている。

 この虐殺について従軍記者や従軍カメラマンも知っていたのだが、報道していない。事件が広く知られるようになったのは、兵士の告発を知り、取材したシーモア・ハーシュの書いた記事をAPが配信してからである。「従軍」という形態でジャーナリストとしての取材はできないということだが、2003年3月のイラク侵略戦争で導入された「埋め込み取材」は軍による記者やカメラマンの管理がより強くなり、プロパガンダ色は濃くなっている。こうしたことは戦争報道だけに限らない。

 この出来事はCIAが特殊部隊を使って実行していた住民を皆殺しにする「フェニックス・プログラム」の一環だと考えられている。虐殺が発覚した一因は、農民が殺害されている最中に現場の上空にさしかかったアメリカ軍のOH-23偵察ヘリコプターが介入、兵士による告発があったからだ。

 ソンミ村での虐殺が報道されるとCIAは事件の隠蔽を図る。調査を任されたウィリアム・ピアーズ将軍は第2次世界大戦中、CIAの前身であるOSSに所属、1950年代の初頭にはCIA台湾支局長を務め、その後もCIAとの関係は続いていた。この事件の真相が明らかになるとフェニックス・プログラム全体が表面化する可能性が出てくる。そうした虐殺事件などをもみ消す役割を負っていたひとりが1968年7月に少佐としてベトナム入りしたコリン・パウエルにほかならない。アメリカの支配システムにとって、その程度の人間だとも言える。

 日本でも「ワクチン」の接種が原因で深刻な状態になったと思われる元プロ野球プレーヤーがいる。この人物のツイートを見ると、10月13日に自分自身が「​約2ヶ月前に心筋梗塞で倒れ生死をさまよった​」と書いているのだが、​8月16日には「2回目のワクチン接種」した​と書き込んでいる。「2回目のワクチン接種」をした直後、「心筋梗塞で倒れ生死をさまよった」とも読める。

 日本のプロ野球では、​「中日ドラゴンズ」に所属してい木下雄介​が8月3日に死亡している。7月6日の練習中に倒れて救急搬送されて入院したのだが、デイリー新潮によると、「COVID-19ワクチン」を接種した数日後、練習中に倒れて病院へ運び込まれたという。この記事に登場する球団関係者によると、まず心臓周辺に問題が発生、その影響が脳に及んだという。

 アメリカの野球界では伝説的な人物、ハンク・アーロンが1月22日に死亡した。「自然死」とされているが、1月5日にモデルナ製の「ワクチン」を接種している。因果関係は証明されていない。感染していないことを証明できなければ感染していることにできるとされているが、「ワクチン」が原因で副作用が現れたどうかは証明が要求される。そのためには詳しく調べる必要があるが、そうしたことは行われていないようだ。

 著名なロック/ブルース・ギタリストの​エリック・クラプトン​は2月にイギリスでアストロゼネカの「COVID-19ワクチン」を接種、その直後から深刻な副作用に襲われたという。手足が冷たくなったり暑くなったりし、痺れるという状態が約2週間続き、2度とギターを弾けなくなるのではないかという恐怖を感じたという。

 COVID-19の患者数や死亡者数の算出方法に問題があることは本ブログでも繰り返し書いてきたが、「COVID-19ワクチン」による副作用で深刻な副作用が現れ、少なからぬ人が死亡していることは明確になっている。その「ワクチン」をアメリカ政府は強制的に接種させようとしているが、そのアメリカの従属国である日本も同じ方向へ動こうとしているだろう。







最終更新日  2021.10.19 12:44:34
2021.10.18
カテゴリ:カテゴリ未分類

 アメリカやEUでは「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)ワクチン」の接種を強いる動きが消えない。最近では​ニューヨーク市で行われている離婚と養育権をめぐる裁判で「ワクチン」が問題になっている​。

 現在、娘は母親の下にいて、その娘と父親は週末に会う権利が認められているのだが、父親が「ワクチン」を接種していないため、担当判事のマシュー・クーパーは父親に対し、「ワクチン」を接種するか、PCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査の結果を毎週、また抗原検査を1週おきにそれぞれ提出しないかぎり、娘と会う権利を認めないと言い渡したのだ。それに対し、父親の弁護士は依頼人がインフルエンザのワクチンで深刻な副作用が出たと反論している。

 本ブログでも繰り返し書いてきたように、「COVID-19ワクチン」の接種が始まってから帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病(TTP)が増えると言われ始め、今年の4月頃から心筋に炎症を引き起こす若者が目立つと報告されるようになり、最近では子宮内膜の癌が増えているとする話も出てきた。現場からの報告によると、懸念されていたように、ADE(抗体依存性感染増強)も急増していると言われている。

 使用されている「COVID-19ワクチン」のうち、最も比率が高いのは「mRNAワクチン」を利用したファイザー/BioNTechやモデルナの製品だが、ファイザーのアレルギー・呼吸器研究担当副社長だったマイケル・イードンは早い段階からmRNAの技術を使った「ワクチン」が危険だと警鐘を鳴らしていた。

 BioNTechは2008年にドイツで創設され、19年9月にはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団との間で癌やHIVを治療するためにmRNA技術を開発することで合意している。この財団がジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターと共同でコロナウイルスが全世界で流行するという設定のシミュレーション「イベント201」をニューヨークで開催したのはその翌月のことだった。

 ここにきてアメリカではFDA(食品医薬品局)の「ワクチン研究評価室」で室長を務めてきたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスが辞職を表明した。バイデン政権が打ち出した「COVID-19ワクチン」の強制接種に対する抗議だという。

 グルーバーとクラウスも執筆者に名を連ねている報告を​イギリスの医学誌「ランセット」が9月13日に掲載​したが、その中で、「COVID-19ワクチン」の追加接種(ブースター)を慌てて頻繁に実施することは危険だとしている。「mRNAワクチン」は「心筋炎」を、またアデノウイルスをベクター(遺伝子の運び屋)に利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード/アストラゼネカの製品はギラン・バレー症候群(根神経炎の一種)を引き起こす恐れがあるとしている。

 ファイザーとBioNTechが有効率90%の「COVID-19ワクチン」を開発したと発表したのは昨年11月9日のこと。NIAID(国立アレルギー感染症研究所)のアンソニー・ファウチ所長はすぐに使用を許可した。

 そのアメリカより速いペースで「ワクチン」の接種を始めたのがイスラエルだが、そのイスラエルでは今年4月頃、接種を受けた十代の若者を含む若い人びとに心筋炎や心膜炎が現れていることが発覚した。フィンランド、スウェーデン、ノルウェー、デンマーク、アイスランドでモデルナ製「ワクチン」の接種を停止すると伝えられたが、その理由もそこにある。







最終更新日  2021.10.18 09:24:58
2021.10.17
カテゴリ:カテゴリ未分類

 イギリスのブリストル大学は10月1日、イスラエルの政策やシオニストを批判していたデイビッド・ミラー教授を解任した。イスラエル・ロビーの支援を受けた学生や議員の一部による大学への圧力が実を結んだ形だ。ミラーが批判するイスラエルの政策とはパレスチナ人に対する弾圧にほかならない。

 大学から追われるされる前、ミラーは労働党から追放されている。昨年4月4日に同党の党首はイスラエルの政策を批判していたジェレミー・コービンから親イスラエル派のキア・スターマーに交代、その直後のことだった。

 党首の交代は2017年や19年の総選挙で労働党が敗北した結果だが、その背景には有力メディアの「報道」がある。コービンやその支持者を「反ユダヤ主義者」だと攻撃したのだ。

 その「反ユダヤ主義」宣伝には根拠がない。党首交代の後、根拠のない主張でコービンたちを攻撃していたグループが党の幹部にいると指摘する党内部の報告書がリークされた。​党で反コービン工作を指揮していたとされているのは親イスラエル派のイアン・マクニコル​で、コービン派の党員をパージしてたという。

 イスラエルの建国が宣言されたのは1948年5月14日のことだが、そこには多くのアラブ系住民が住んでいた。「パレスチナ人」と呼ばれる人びとだ。

 その住民を追い出すため、シオニストの武装勢力はその年の4月上旬に「ダーレット作戦」を始めている。これは1936年から39年にかけてシオニストがアラブ系住民を殲滅する作戦を展開した作戦の延長線上にあるとも見られている。

 シオニストの軍隊、ハガナの副官だったイェシュルン・シフはエルサレムでイルグンのモルデチャイ・ラーナンとスターン・ギャングのヨシュア・ゼイトラーと4月6日に会談、その3日後にイルグンとスターン・ギャングはデイル・ヤシンという村を襲撃、住民を虐殺した。

 襲撃の直後に村へ入った国際赤十字の人物によると254名が殺され、そのうち145名が女性で、そのうち35名は妊婦だった。イギリスの高等弁務官、アラン・カニンガムはパレスチナに駐留していたイギリス軍のゴードン・マクミラン司令官に殺戮を止めさせるように命じたが、拒否されている。(Alan Hart, “Zionism Volume One”, World Focus Publishing, 2005)

 こうした虐殺に怯えた少なからぬ住民は逃げ出した。約140万人いたアラブ系住民のうち、5月だけで42万人以上がガザやトランスヨルダン(現在のヨルダン)へ移住、その後1年間で難民は71万から73万人に達したと見られている。国際連合は1948年12月11日に難民の帰還を認めた194号決議を採択したが、現在に至るまで実現されていない。そしてイスラエルの建国が宣言された。

 しかし、シオニストは「建国」の際、予定していた地域を全て占領することができなかった。そこで現在に至るまで領土拡張を続けている。そのためにパレスチナを攻撃して建造物を破壊、人びとを虐殺し続けているわけだ。

 こうして誕生したイスラエルをイギリスの労働党は支持していたのだが、イスラエルのパレスチナにおける破壊と殺戮は党内の雰囲気を変化させていく。決定的だったのは1982年9月にレバノンのパレスチナ難民キャンプのサブラとシャティーラで引き起こされた虐殺事件だ。

 この虐殺はベイルートのキリスト教勢力、ファランジスト党のメンバーが実行したのだが、その黒幕はイスラエルだった。ファランジスト党の武装勢力はイスラエル軍の支援を受けながら無防備の難民キャンプを制圧、その際に数百人、あるいは3000人以上の難民が殺されたと言われている。

 労働党がパレスチナ人支持へ傾いていくことにアメリカやイギリスの私的権力は危機感を抱く。そしてアメリカのロナルド・レーガン政権はイギリスとの結びつきを強めようと考え、メディア界の大物を呼び寄せて善後策を協議した。そこで組織されたのがBAP(英米後継世代プロジェクト)で、少なからぬメディアの記者や編集者が参加することになる。

 そうした中、イギリスで台頭してくるのがトニー・ブレア。1994年1月に彼は妻と一緒にイスラエルへ招待され、3月にはロンドンのイスラエル大使館で富豪のマイケル・レビーを紹介された。その後、レビーはブレアの重要なスポンサーになる。言うまでもなく、レビーの背後にはイスラエルが存在している。

 そのブレアが労働党の党首になるチャンスが1994年に訪れる。当時の党首、ジョン・スミスがその年の5月に急死、その1カ月後に行われた投票でブレアが勝利して新しい党首になったのである。

 レビーだけでなく、イスラエルとイギリスとの関係強化を目的としているという団体LFIを資金源にしていたブレアは労働組合を頼る必要がない。1997年5月に首相となったブレアの政策は国内でマーガレット・サッチャーと同じ新自由主義を推進、国外では親イスラエル的で好戦的なものだった。

 ブレアはジェイコブ・ロスチャイルドやエブリン・ロベルト・デ・ロスチャイルドと親しいが、首相を辞めた後、JPモルガンやチューリッヒ・インターナショナルから報酬を得るようになる。それだけ富豪たちにとってブレアの功績は大きかったのだろう。

 こうしたブレアのネオコン的な政策への反発に後押しされて2015年に労働党の党首となったのがコービン。彼の政策はブレアのスポンサーたちにとって好ましいものでなく、アメリカやイギリスの情報機関もコービンを引きずり下ろそうと必死になった。

 彼に対する攻撃には偽情報も使われたが、その重要な発信源のひとつが2015年に創設されたインテグリティ・イニシアチブ。イギリス外務省が資金を出している。

 そして登場してきたのがスターマー。​この人物は党首に就任するとすぐにイスラエルへ接近​、自分の妻ビクトリア・アレキサンダーの家族はユダヤ系だということをアピールしている。彼女の父親の家族はポーランドから移住してきたユダヤ人で、テル・アビブにも親戚がいるのだという。

 イスラエル・ロビーに攻撃された学者のひとりにノーマン・フィンケルスタインという人物がいる。フィンケルスタインはアメリカのデポール大学で働く任期制の教員で、終身制の教授になることが内定していたのだが、ハーバード大学のアラン・ダーショウィッツ教授など親イスラエル派が大学に圧力を加え、追放させている。

 フィンケルスタインの母親はマイダネク強制収容所、父親はアウシュビッツ強制収容所を生き抜いたというユダヤ系の人物だが、パレスチナ人弾圧を許さないという立場。こうしたユダヤ人は親イスラエル派から「自己憎悪(Self-hating)」派だと批判される。一時期、日本で盛んに使われた「自虐史観」という表現と似ている。







最終更新日  2021.10.17 00:00:10

全5013件 (5013件中 1-10件目)

1 2 3 4 5 6 >


© Rakuten Group, Inc.