《櫻井ジャーナル》

　アメリカのDARPA（国防高等研究計画局）が主催する「災害対応ロボット競技会」で日本から参加したSCHAFTが優勝、200万ドルを獲得したのだという。自然災害や事故などの現場で活動するロボットの技術開発が目的だというが、勿論、「爆撃で破壊された地域」、あるいは戦場で活動すると言い換えることもできる。原発事故の際に使えるということは、核戦争の際に使えるということでもある。

　アメリカ国防総省の最新技術を研究開発する機関がDARPA（国防高等研究計画局）。言うまでもなく、研究開発の目的は軍事であり、この機関からカネを受け取って「平和利用」は通用しない。技術力の進歩は監視システムの強化、新しい兵器の開発に直結している。

　エドワード・スノーデンの内部告発で注目されている世界規模の監視システムも守備範囲。電気、ガス、水道などの使用状況は昔から治安機関が監視に利用していることだが、例えば、DARPAが行っていたTIAプロジェクトでは、学歴、銀行口座、ATMの利用記録、投薬記録、運転免許証のデータ、航空券の購入記録、住宅ローンの支払い内容、電子メールに関する記録、インターネットでアクセスしたサイトに関する記録、クレジット・カードのデータなど、あらゆる個人情報を集め、分析しようとしていた。最近ではGPSが組み込まれたスマートホン、あるいはIC乗車券（PASMOやSUICAなど）によって個人の移動を追跡し、交友関係を調べることも可能だ。

　交友関係はファイスブックでも調べているようだが、それだけでなく、どのような傾向の本を買い、借りるのか、どのようなタイプの音楽を聞くのか、どのような絵画を好むのか、どのようなドラマを見るのかといった情報から、その人物の思想、性格、趣味などを推測し、従順な人間か、反抗的な人間かを調べ、分析する研究も進められている。危険だと判断されれば「予防拘束」されることにもなりかねない。

　最近では無人機が偵察や攻撃に利用されているが、虫のように小さな飛行機械で人びとを監視したり、暗殺したりすること、あるいは小さなチップを体に埋め込んで管理に使ったり、頭に埋め込んで指令を送るということも考えられている。技術が進歩すれば、本人が気づかないうちに、そうした機械を体内に入れられてしまうかもしれない。

　DARPAが主催する競技会へ参加する研究者や技術者に恐怖を覚える。