《櫻井ジャーナル》

　STAP細胞をめぐる問題が再燃しているようだ。この分野について詳しくないので中身には立ち入らないが、この細胞が発見されたと伝えられたときから医学分野の利権集団を動揺させることは推測できた。iPS細胞との関係もあるが、それだけでなく医学全体にまたがる問題をはらんでいる。少なからぬ人が同じことを考えたのではないだろうか？

　いわゆる「STAP現象」に関する研究を小保方晴子が理化学研究所で始めたのは2011年、論文をネーチャー誌に提出したのが13年3月、その年の12月に査読を通過し、14年1月30日に論文が掲載されている。この研究は小保方のほか、理研の笹井芳樹、元理研で山梨大学の若山照彦、ハーバード・メディカルスクールのチャールズ・バカンティが共同で行った。

　ところが、2014年2月上旬に写真のミスが指摘される。中部大学の武田邦彦教授も指摘していたが、複数の専門家が様々な形で3年にわたってチェックし、見つけられなかったようなミスを1週間ほどで部外者が気づくのは不自然。事情に精通している人が介在しているのだろう。

　早くも3月には若山が論文を撤回、12月には「研究論文に関する不正調査委員会」が「ES細胞の混入である可能性が高い」と主張し、15年3月には理研がSTAP細胞の論文は「ほぼ事実ではなかった」と宣言、5月には元理研の石川智久がES細胞を小保方が盗み出したとして刑事告発する。この段階でマスコミは小保方が罪を犯したかのように伝えていた。

　ところが、今年5月18日に神戸地方検察庁は「窃盗事件の発生自体が疑わしく、犯罪の嫌疑が不十分だ」として不起訴にしたという。石川の主張自体が疑われている。

　しかも、検察が捜査している最中、昨年11月にテキサス大学のキンガ・ヴォイニッツ博士らの論文「負傷したマウスの骨格筋から幹細胞になる新規の細胞集団を発見した」が昨年11月にネイチャー・サイエンティフック・リポーツ誌に掲載され、今年3月にはハイデルベルク大学の研究グループがBBRC誌に「修正されたSTAP条件」での成果を公表し、4月にはハーバード大学ブリンガム・アンド・ウィメンズホスピタルが、STAP細胞の作成方法に関する特許を出願したと伝えられている。

　こうした展開を見ると、STAP細胞の論文は「ほぼ事実ではなかった」とする理研の宣言は怪しく、若山が論文を撤回したことにも疑問が生じる。医療分野の利権はTPP（環太平洋連携協定）、TTIP（環大西洋貿易投資協定）、TiSA（新サービス貿易協定）でも焦点のひとつであり、裏で何が行われていても不思議ではない。