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《櫻井ジャーナル》

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2018.06.10
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 今年(2018年)6月8日から9日にかけてカナダでG7サミットが開催されたが、​その一場面を撮影した1枚の写真が話題になっている​。「G6+1」と表現されるように会議ではアメリカの政策が他の参加国から批判されたというが、それを象徴するような写真だったからだ。ただ、この写真では安倍晋三首相がドナルド・トランプ大統領と似たポーズをとり、アメリカと向き合う国々の代表に向き合っている。つまり、安部はトランプの子分だということが現れている。




1991年12月にソ連を消滅させることに成功したアメリカ支配層、特にネオコンと呼ばれる親イスラエル派はアメリカが唯一の超大国になったと信じ、帝国主義的な性格を隠そうとしなくなった。日本国内で国連中心主義が批判されるようになったのは、そうしたアメリカの状況を反映したものだろう。

 その後ボリス・エリツィン時代のロシアはウォール街やシティの植民地と化し、クレムリンの腐敗勢力やその仲間が巨万の富を築き上げる一方、国の富は略奪されて庶民は貧困化していった。21世紀に入り、ウラジミル・プーチンが実権を握ってからロシアは再独立、西側はロシアに対する再攻撃を始める。そのひとつの結果が2014年2月のウクライナにおけるネオ・ナチによるクーデターだ。

 これでウクライナの合法政権は倒され、パイプラインで結ばれたロシアとEUとの関係を断ち切ったとアメリカは考えたようだが、その結果、ロシアは中国との関係を強めていく。アメリカの行動を見ていた中国もアメリカから離れはじめ、政策が大きく変化していく。アメリカと協調する方針から独自路線を打ち出したのだ。「一帯一路」は象徴的なプロジェクトである。

 ロシアは経済関係を築くという形で各国との連携を強めているが、アメリカは相変わらず買収と脅し、さらに軍事力の行使で世界に君臨しようとしている。アメリカの支配層もドル体制の崩壊を予想しているはずで、準備は進めているように見える。

 中東、南アメリカ、アフリカなどで資源を支配するために軍事力を使っているが、その軍事侵略を正当化するためにタスク・フォースとしてジハード傭兵を使っている。また、金塊を盗んでいる疑いも濃厚だ。TPP(環太平洋経済連携協定)、TTIP(環大西洋貿易投資協定)、TiSA(新サービス貿易協定)は帝国主義の黒幕たちが世界を直接統治するための仕組みだ。

 1992年2月に作成されたウォルフォウィッツ・ドクトリンでは、旧ソ連圏や中国だけでなくヨーロッパや日本も潰すべき潜在的ライバルだとされていた。ここにきてそれが顕在化、ヨーロッパはアメリカに従うことを嫌がり始めている可能性がある。ロシアで開かれるサッカーのワールドカップ期間中(6月14日から7月15日)、こうした反乱を抑え込むために何かを仕掛けてくる可能性がある。

 






最終更新日  2018.06.10 20:31:16

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