《櫻井ジャーナル》

　ウラジミル・プーチンとレジェップ・タイイップ・エルドアンを含むロシアとトルコの高官がモスクワに集まり、会議を開いた。

　パイプラインの建設は両国を強く結びつけたが、今はロシア製防空システムのS-400が最大の関心事になっている。この取り引きにアメリカ政府は強く反発、S-400を購入するならF-35戦闘機を供給しないと脅したが、トルコ政府は購入の方針を変えていない。

　アメリカは絶対的な従属を求め、他の国と二股をかけることを許さない。1961年に誕生した非同盟諸国会議が敵視されたのもそのためだ。

　日本をはじめ、アメリカの脅しに屈する国が少なくなかったが、トルコのケースでは裏目に出ている。アメリカはかつてのような求心力をなくしているようだ。

　そうした現象はアメリカの支配システムを支えてきたサウジアラビアでも見られる。石油生産の面でサウジアラビアへの依存度を下げられるという判断がアメリカの支配層にはあるようだ。

　しかし、サウジアラビアをはじめとするOPEC加盟国はドル体制を支える上で重要な役割を果たしてきた。ドルという基軸通貨を発行するしか特権で生きながらえているアメリカとしては発行したドルを回収する仕組みに協力しているOPECとの関係を壊すことはできないはずなのだが、その関係が揺らいでいる。

　アメリカ政府はOPECの力を弱めるために反トラスト法を適用する動きを見せているためだが、それに対してOPEC側は​石油取引をドル以外の通貨で行うと脅している​のだ。ペルシャ湾岸の産油国はロシアとの接触を始めている。

　石油取引を利用してドルを回収するペトロダラーの仕組みは1970年代からドル体制を支えてきた。この仕組みが壊れるとドル体制が壊れ、アメリカの支配システムが崩れてしまう。アメリカの最終手段は産油国のレジーム・チェンジだろうが、トルコではクーデターに失敗した。サウジアラビアがS-400に興味を持った理由はアメリカの軍事介入を警戒してのことだろう。

　アメリカはイラクのサダム・フセイン体制を倒して親イスラエル体制を樹立させようとして2003年にイラクを先制攻撃したが、結果としてイラクとイランを接近させることになった。それ以降、ネオコンをはじめとするアメリカの好戦派が打つ手はすべて裏目に出ている。