《櫻井ジャーナル》

　アメリカの​CDC​（疾病予防管理センター）の推計によると、新型コロナウイルスによる伝染病（COVID-19）の死亡率は全体で0.4％で、季節性のインフルエンザ並みだということが確認された。年齢別にみると49歳までは0.05％、50歳から64歳までは0.2％、65際以上は1.3％だ。

　この数字も実際より高いと考える人もいる。本ブログでも書いてきたが、アメリカ上院の​スコット・ジャンセン​議員は4月8日にFoxニュースの番組に出て、病院では死人が出ると検査をしないまま、死亡診断書に新型コロナウイルスと書き込んでいると語っている。新型コロナウイルスへ感染していた場合、病院が受け取れる金額が多くなるからだ。

　イタリア健康省の科学顧問を務める​ウォルター・リッチアルディ​によると、同国でコロナウイルスが直接的な原因で死亡した人数は死者全体の12％にすぎないという。またCOVID-19が原因で死亡したとされる患者の中で96.3％の死因はこのウイルスではないと​ビットリオ・スガルビ議員​は主張している。日本政府は検査に消極的だったが、これも死亡率が下がるのを避けたかったからだろう。

　COVID-19で人びとを脅し、個人の言動を監視するシステムを強化、話し合い、集会、抗議活動を行えない社会にされつつある。社会の収容所化だ。管理を容易にするため、ワクチンの接種を利用して人びとに印をつける計画もある。過去、ワクチンに混入したウイルスなどによって病気が引き起こされたが、計画中のワクチンの中に何が入れられるかわからない。

　CDCはNIH（国立衛生研究所）と同じように保健福祉省の下部機関。伝染病対策を指揮しているアンソニー・ファウチはNIHの下部機関であるNIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長。ロックダウンを解除するとアメリカの経済を危機にすると主張してきたのはこのファウチであり、その主張を広げる役割を果たしてきたのが有力メディアだ。

　ファウチが大手薬品メーカーやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団をスポンサーにしていることは本ブログでも指摘してきたが、その背後に本当の黒幕がいるはずだ。