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《櫻井ジャーナル》

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2020.07.16
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 新型コロナウイルス対策を厚生労働省に助言しているという専門家組織は「注意深く見ていくことが必要」だと考え、東京都は感染拡大が続いているとして警戒レベルをひきあげるのだという。「感染者数」が減少していた東京都はここにきてPCR検査で陽性になる人が多いと見られている地域で集団検診をしたようで、「感染者数」を増やしたかったように見える。危機感を煽る宣伝に疑問を持つ人が増えていることも影響しているのだろう。

 厚労省の専門家組織で座長を務めている脇田隆字は国立感染症研究所の所長。この研究所の前身は国立予防衛生研究所で、その人脈は盧溝橋事件の直前に日本軍が編成した細菌兵器の生体実験を目的とする部隊につながる。

 その部隊とは当初、加茂部隊や東郷部隊と呼ばれたが、1941年からは第731部隊と呼ばれている。この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めたのは石井四郎中将、1942年から45年2月までは北野政次少将。生物兵器の開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部が中心になって行われた。

 日本軍の降伏が間近に迫っていた1945年8月に第731部隊は関連施設を破壊して貴重な資料や菌株は運び出し、監獄に残っていた捕虜は皆殺しにした。

 日本へ逃げ延びた石井たちは1946年に入るとアメリカ軍の対諜報部隊CICの尋問を受けているが、厳しいものではなく、運び出された資料はアメリカ側へ引き渡された。そうした資料や幹部研究員はフォート・デトリック(1943年から56年まではキャンプ・デトリック)へ運ばれている。この基地はアメリカにおける生物兵器の開発拠点だ。厚生労働省の専門家組織を考える場合、この事実を忘れるべきではない。

 欧米の一部支配層は新型コロナウイルスに対する恐怖を利用して世界を収容所化し、人びとを監視する体制を強化、人のつながりを断ち切ろうとしてきた。​ウイルスの恐怖を広める上で中心的な役割を果たしたのはワシントン大学のIHME(健康指標評価研究所)やイギリスのMRC GIDA(医学研究委員会グローバル感染症分析センター)で、いずれもスポンサーとしてビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の名前が挙がっている​。

 そうした恐怖には科学的な根拠がないと早い段階から指摘する専門家もいたが、WHO(世界保健機関)が3月11日にパンデミック宣言を出したことで戒厳令的な政策が世界的に採られることになった。

 WHOは2009年1月から10年8月にかけてインフルエンザが流行した際にもパンデミックを宣言したが、その前段階としてパンデミックの定義を変更している。この変更がなければパンデミックだということはできなかった。パンデミックを宣言するために定義を変更したと見られても仕方がない。これについては​西側の有名メディアもインチキだと報じていた​。

 パンデミックの判断はWHOのSAGEが行ったが、そのメンバーの過半数は大手薬品メーカーやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と緊密な関係にあることが知られている。2009年から10年にかけてのケースではオランダのアルベルトゥス・オステルハウスが製薬会社を大儲けさせるWHOの判断に重要な役割を果たした。

 今回のパンデミック宣言でも専門家から疑問が投げかけられてきた。そのひとりが​ベダ・M・スタッドラー​。スイスにあるベルン大学の免疫学研究所で所長を務めたことのある学者だ。彼はつぎのようなことを指摘している。

 まず、SARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)、いわゆる新型コロナウイルスはSARS-CoV-1や風邪の原因であるベータ・コロナウイルスと近く、新型と呼ぶことはできない。また人びとがSARS-CoV-2への免疫を持っていないという主張は間違い。免疫システムが機能していることは確認されている。

 これも早い段階から指摘されていたが、PCR検査でSARS-CoV-2を見つけ出すことはできない。ウイルスのゲノムの破片を検出しているだけなので、ウイルスの残骸があっても陽性になる。つまり陽性者が増えても感染者が増えているとは言えない。

 そうした問題があってもSARS-CoV-2を悪霊化し、世界を収容所化、人びとのつながりを断ち切り、ワクチンを強制接種して人類を個人単位で管理するシステムを築きたい人びとは危機感を煽る。

 ちなみに、情報機関は痕跡を残さずに心肺を停止させる手段をいくつも持っている。







最終更新日  2020.07.16 00:00:08



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